最新記事

感染症対策

オミクロン株の急拡大が示した次世代ワクチンの必要性

2021年12月10日(金)17時29分

世界保健機関(WHO)の主任科学者、ソーミャ・スワミネイサン氏も3日のロイターネクスト会議で、次世代ワクチンの必要性に言及。「研究開発を支援するため懸命に動いている」と説明した。

第1世代ワクチンの中で特に有効性が高いのは、スパイクタンパク質を標的としたメッセンジャーRNAワクチン(mRNA)と呼ばれるタイプ。当初の発症予防効果は95%と期待を大きく上回った。開発したファイザー/ビオンテックとモデルナが多額の収入を得て、株価が高騰したゆえんだ。

感染力を失わせた(不活化した)ウイルスを原料とする中国のシノバックと中国国家医薬集団(シノファーム)のワクチンは、抗体価が急速に減り、高齢者への効果は限られることを示す複数の研究がある。

一方、フランスのバイオテック企業・バルネバは10月、不活化タイプの同社製ワクチンの効果が、やはりスパイクタンパク質を標的にするアストラゼネカ製ワクチンを上回ったと発表した。

ただ、より最近の英国における研究では、ファイザー/ビオンテックのワクチンを2回接種した後、追加接種の効果を7種類のワクチンで試したところ、バルネバだけ抗体価が増えなかったという。

オミクロン株の脅威に対しては、ほとんどの企業が既存ワクチンの新バージョン開発を進めている。アストラゼネカは、オミクロン株と共通の変異特性を持つベータ株に特化したワクチンの初期臨床データを近く入手すると明らかにした。

遠い道のり

複数の研究グループや企業は、ウイルスが生き残る上で変異できないほど重要な部分を標的にするといった、より幅広い防御能力を備えたワクチンの開発にも着手し始めた。それでも専門家は、成功させるにはもっと資金を振り向けるべきで、期間も1年以上はかかる公算が大きいとくぎを刺す。

ジョンソン・エンド・ジョンソンのワクチン設計に携わったハーバード大学のワクチン研究者、ダン・バルーチ博士は「価値ある努力なのは間違いない。それはオミクロン株というよりも、その次の変異株への答えになる」と指摘した。

モデルナは、どうすれば新型コロナウイルスの変異しにくい部分に的を絞れるか、研究を進めているところだ。スティーブン・ホーグ社長は、そうしたワクチン開発には完了まで何カ月も要する大規模臨床試験が不可欠になると話す。

同社が研究しているのはオミクロン株に特化したワクチンで、最大4種類の変異株に対応できるワクチンも検討中。ホーグ氏は「現実的に考えれば、これらの第2世代ワクチン開発が、半年から1年で実を結ぶとは思えない」と述べた。

CEPIは、イスラエルのミガル研究所傘下企業で経口式ワクチンを開発しているミグバックスに430万ドル、サスカチュワン大学のワクチン・感染症研究機関に最大500万ドルを提供。いずれも変異株に効果があるワクチン開発の初期段階にある。

より効果があるとされる自己増殖型mRNAワクチンを手掛けるグリットストーン・バイオも、CEPIから最大2600万ドルを供与され、ゲーツ財団と米政府の支援も受ける。

アンドリュー・アレンCEOは「パンデミック発生から間もない時期に製造されたワクチンが、われわれに製造可能な最善のワクチンだと考えるのはやや甘いというべきだ」と語った。

(Julie Steenhuysen記者)


[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2021トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・誤って1日に2度ワクチンを打たれた男性が危篤状態に
・新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」分けるカギは?
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、不動産市場安定化へ 住宅供給改善策講じる方針

ビジネス

日経平均は一時2300円高、米株先物やアジア株高が

ワールド

再送中国、26年経済成長率目標「4.5─5%」に引

ビジネス

アメリカン航空のベネズエラ便6年ぶり再開、米運輸省
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 6
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 10
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 7
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 8
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中