最新記事

感染症対策

オミクロン株の急拡大が示した次世代ワクチンの必要性

2021年12月10日（金）17時29分
米フィラデルフィアで新型コロナウイルスのワクチン接種を受ける女性

新型コロナウイルスの新変異株・オミクロン株の出現は、ウイルスの急激な変異に影響を受けにくいワクチン開発が、是非とも必要だという警鐘だ――。写真は3月、フィラデルフィアでワクチン接種を受ける女性（2021年　ロイター/Hannah Beier）

新型コロナウイルスの新変異株・オミクロン株の出現は、ウイルスの急激な変異に影響を受けにくいワクチン開発が、是非とも必要だという警鐘だ――。ロイターが取材した有力なウイルス学者や免疫学者は、こう話した。

いわゆる第1世代ワクチンの大半は、新型コロナウイルスがヒトの細胞に侵入する際に使う表面の突起（スパイクタンパク質）を標的にしている。科学者の間でオミクロン株への警戒感が強まったのは、このスパイクタンパク質での30カ所余りを含め、同株の変異個数がそれまでの変異株よりずっと多いからだ。

オミクロン株が既存ワクチンや以前の感染で獲得した免疫機能をどの程度すり抜ける力があるのか、という研究は現在進行中。新たなデータによると、ファイザー／ビオンテック製ワクチンは2回接種した段階でも、オミクロン株に対する防御がある程度弱まることが分かっている。

もっとも、今のワクチンが当面効果を維持するとしても、オミクロン株という劇的な変異によって、ウイルスの簡単に変異しない部分に作用するワクチンが求められている状況が浮き彫りになった。

米シアトルにあるフレッド・ハッチンソンがん研究センターのウイルス学者ラリー・コリー博士は「オミクロン株から1つ明らかになった点は、新型コロナウイルスは消えてなくならないということだ。より効果の高いワクチンが必要だ」と述べた。同氏は、米政府が支援するワクチンの臨床試験を監督している。

現段階でもワクチンは、重症化や死亡を防ぐ力はほぼ保っている。世界連携でワクチン開発を促進するために発足した官民パートナーシップの感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）のリチャード・ハチェット最高経営責任者（CEO）は、緊急対応手段として今あるワクチンの存在は「際立っている」と評価する。

しかし、より長期的なリスクを制御するには、もっと多くの取り組みと資金が不可欠だ。今年3月にはCEPIが、新型コロナウイルスの変異株や中東呼吸器症候群（MERS）、重症急性呼吸器症候群（SARS）といった類似のウイルスに効くワクチン開発に向けて、2億ドルの拠出を呼び掛けた。ハチェット氏は「われわれは、予想不可能な将来に対するヘッジとして、投資をしなければならない」と強調した。

次のページ次世代ワクチン開発、遠い道のり
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ大統領のＦＲＢ介入、世界経済にリスク　ＥＣ
2025.09.01

ワールド

債券市場の機能度ＤＩ、8月はマイナス34　5月の急
2025.09.01

ワールド

プーチン氏、ＮＡＴＯ東方拡大問題に言及　習・モディ
2025.09.01

ワールド

中国主席、新たな世界秩序ビジョン表明　上海協力機構
2025.09.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：健康長寿の筋トレ入門
特集：健康長寿の筋トレ入門
2025年9月 2日号（8/26発売）

「何歳から始めても遅すぎることはない」――長寿時代の今こそ筋力の大切さを見直す時

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    50歳を過ぎても運動を続けるためには？...「動ける体」をつくる4つの食事ポイント
  • 2
    首を制する者が、筋トレを制す...見た目もパフォーマンスも変える「頸部トレーニング」の真実とは？
  • 3
    上から下まで何も隠さず、全身「横から丸見え」...シャロン・ストーンの過激衣装にネット衝撃
  • 4
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動…
  • 5
    「体を動かすと頭が冴える」は気のせいじゃなかった⋯…
  • 6
    映画『K-POPガールズ！ デーモン・ハンターズ』が世…
  • 7
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 8
    就寝中に体の上を這い回る「危険生物」に気付いた女…
  • 9
    シャーロット王女とルイ王子の「きょうだい愛」の瞬…
  • 10
    世界でも珍しい「日本の水泳授業」、消滅の危機にあ…
  • 1
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ女性が目にした光景が「酷すぎる」とSNS震撼、大論争に
  • 2
    プール後の20代女性の素肌に「無数の発疹」...ネット民が「塩素かぶれ」じゃないと見抜いたワケ
  • 3
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が下がった「意外な理由」
  • 4
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動…
  • 5
    皮膚の内側に虫がいるの？ 投稿された「奇妙な斑点」…
  • 6
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 7
    25年以内に「がん」を上回る死因に...「スーパーバグ…
  • 8
    50歳を過ぎても運動を続けるためには？...「動ける体…
  • 9
    豊かさに溺れ、非生産的で野心のない国へ...「世界が…
  • 10
    脳をハイジャックする「10の超加工食品」とは？...罪…
  • 1
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベーション、医師が語る熟年世代のセルフケア
  • 2
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは？
  • 3
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 4
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大…
  • 5
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 6
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果…
  • 7
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 8
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 9
    「レプトスピラ症」が大規模流行中...ヒトやペットに…
  • 10
    「あなた誰？」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中