最新記事

移住

世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...

2020年11月30日(月)14時19分
松丸さとみ

2020年、世界各国で引っ越したい国は? remitly

<世界101カ国の月ごとの検索データをもとに、海外移住に関連したフレーズと目的地となる国を分析。各国ごとにもっとも検索された国を抽出し、ランク付けされた...>

安全でフレンドリーなカナダが人気

先日の米大統領選直後、米国では「ニュージーランドに移住するには」というフレーズの検索が急増したとの報道があったが(ニュージーランド・ヘラルド)、世界の人たちはどの国に憧れを抱き、暮らしたいと思っているのだろうか?グーグルの検索データからはじき出されたのは、カナダがもっとも人気が高く、続いて日本という結果だった。米誌フォーブスなどが伝えた。

調査を行ったのは、米フィンテック・スタートアップ企業のレミトリーだ。同社によると、「海外移住するには」というフレーズが検索された回数は、2020年1月から10月の間に29%増加したという。そこで同社は、世界101カ国の月ごとの検索データをもとに、海外移住に関連したフレーズと目的地となる国を分析。各国ごとにもっとも検索された国をはじき出し、ランク付けした。

移住したい国として世界でもっとも検索されたのは、カナダだった。移住先としてカナダを検索した人が多かった国は30カ国に上ったという。レミトリーは、世界平和指数で上位に入るほど安全な国であること、失業率が低いこと、移住の際にビザ取得の選択肢が多いこと、地元の人たちがフレンドリーであること、景色が美しいことなどが理由だとしている。

北米で人気の日本は英国好き

一方で、そんな憧れの国カナダの人たちが引っ越したいと考えて一番多く検索した国は、日本だった。カナダを含め13カ国の人が日本へ移住する方法を検索したようで、全体としても2位になった。日本が人気だった理由としてレミトリーは、景色の美しさと治安の良さ、仕事が多いこと、生活の質が良いと評判であることなどを挙げている。

日本への移住方法を検索した人が多かった国はカナダの他に、米国、オーストラリア、ジョージア、モンテネグロなどがあった。北中米諸国ではカナダを移住先と考えた国が8カ国もあった一方で、カナダと米国では日本が人気だったことになる。一方で、日本でもっとも検索された移住先は、英国だった。英国に移住したいと考えた人が多かった国は、日本以外では英連邦であるセントルシアだけだった。

アジアでもっとも人気が高かった移住先は、「場所によって分かれた」とレミトリーは分析している。南・東南・東アジアでは日本がもっとも人気が高かった一方で、中東やアラブ諸国では、カタールへの移住について多く検索された。カタールが人気の理由は、賃金が高く所得税がないこと、首都ドーハを中心にモダンなライフスタイルであること、などだという。

欧州各国からもっとも人気だった移住先はドイツで、医療体制が整っていること、経済が好調であること、公共交通機関が整っていること、犯罪率の低さ、環境の良さ、仕事が多いことが理由だという。

matumaru1130aaa.jpeg

matumaru1130bb.jpeg

関連ワード

ニュース速報

ワールド

豪、ミャンマーとの防衛協力を停止 少数民族に人道支

ワールド

米大学内の孔子学院、上院が管理強化に向けた法案可決

ワールド

中国、海外の自国民にコロナワクチン接種を計画 五輪

ワールド

谷脇総務審議官を大臣官房付に異動、深くおわび=接待

MAGAZINE

特集:人民元研究

2021年3月 9日号(3/ 2発売)

一足先にデジタル化する「RMB」の実力 中国の通貨は本当に米ドルを駆逐するのか

人気ランキング

  • 1

    中国人富裕層が感じる「日本の観光業」への本音 コロナ禍の今、彼らは何を思うのか

  • 2

    中国の金採掘会社、南米や西アフリカで資産買い漁り

  • 3

    【動画特集】自由になったメーガンの英王室への反撃

  • 4

    火星開発は人類生存のためのプロジェクト

  • 5

    インドはどうやって中国軍の「侵入」を撃退したのか

  • 6

    感染症対策に有効というビタミンD、どれだけ取れば大…

  • 7

    ミャンマー、警官19人がインドへ逃亡 国軍の命令拒否

  • 8

    台湾産「自由パイナップル」が中国の圧力に勝利、日…

  • 9

    地球の上層大気で「宇宙ハリケーン」が初めて観測さ…

  • 10

    トランプ後継への隠し切れない野心、元国連大使ニッ…

  • 1

    台湾産「自由パイナップル」が中国の圧力に勝利、日本も支援

  • 2

    インドはどうやって中国軍の「侵入」を撃退したのか

  • 3

    ミャンマー国軍が「利益に反する」クーデターを起こした本当の理由

  • 4

    肉食恐竜が、大型と小型なのはなぜ? 理由が明らかに

  • 5

    地球の上層大気で「宇宙ハリケーン」が初めて観測さ…

  • 6

    リコール不正署名問題──立証された「ネット右翼2%説」

  • 7

    無数の星? いいえ、白い点はすべて超大質量ブラッ…

  • 8

    ミャンマー、警官19人がインドへ逃亡 国軍の命令拒否

  • 9

    中国人富裕層が感じる「日本の観光業」への本音 コロ…

  • 10

    北極の氷が溶け、海流循環システムが停止するおそれ…

  • 1

    フィット感で人気の「ウレタンマスク」本当のヤバさ ウイルス専門家の徹底検証で新事実

  • 2

    ロシアの工場跡をうろつく青く変色した犬の群れ

  • 3

    屋外トイレに座った女性、「下から」尻を襲われる。犯人はクマ!──アラスカ

  • 4

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」…

  • 5

    台湾産「自由パイナップル」が中国の圧力に勝利、日…

  • 6

    韓国メディアが連日報道、米日豪印「クアッド」に英…

  • 7

    バブルは弾けた

  • 8

    中国はアメリカを抜く経済大国にはなれない

  • 9

    全身が泥で覆われた古代エジプト時代のミイラが初め…

  • 10

    インドはどうやって中国軍の「侵入」を撃退したのか

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2021年3月
  • 2021年2月
  • 2021年1月
  • 2020年12月
  • 2020年11月
  • 2020年10月