最新記事

動物

北米からシカの狂牛病=狂鹿病が、世界に広がる......

2021年4月8日（木）19時33分
松岡由希子

これまでに日本での感染は確認されていない...... photographer3431-iStock

＜シカの狂牛病=狂鹿病が、アメリカ25州で感染が確認され、カナダ、欧州、韓国に感染が広がっている......＞

シカ慢性消耗病（CWD：狂鹿病やゾンビ鹿病とも呼ばれることがある）は、シカ、ヘラジカ、トナカイ、ニホンジカなど、シカ科動物が罹患する伝達性海綿状脳症（TSE）である。いわゆる「狂牛病」として知られるウシ海綿状脳症（BSE）と同様に、感染性を持つ異常プリオンタンパク質が神経組織などに蓄積し、数ヶ月から数年にわたる潜伏期間を経て、やせ衰え、よだれを垂らすといった症状があらわれ、やがて死ぬ。

シカ慢性消耗病を引き起こす異常プリオンタンパク質は糞便や唾液、血液、尿などの体液を介して感染するほか、土や食料、水が汚染されることでも感染が広がると考えられている。

アメリカ25州、カナダ、欧州、韓国に感染は広がった

シカ慢性消耗病は、1967年に米コロラド州で初めてその症状が確認され、1978年に正式に伝達性海綿状脳症の一種として分類された。米国では、2021年1月時点で、カンザス州、ネブラスカ州など、中央部を中心に25州で感染が確認され、カナダでも、サスカチュワン州、アルバータ州などで確認されている。

cwd-map.jpg

25州で感染が確認されている

2001年には、韓国で輸入したカナダのシカから感染が広がった。欧州では、2016年、ノルウェー南西部ノールフィエラで生息する野生のトナカイで初めて感染が確認され、その後、スウェーデンやフィンランドでも見つかっている。なお、これまでに日本での感染は確認されていない。

米国農務省（USDA）動植物衛生検査局（APHIS）では、テキサスA&M大学、テキサス州公園野生生物局（TPWD）と提携し、シカ慢性消耗病の感染感受性を研究している。2020年4月に発表した研究論文では、2014年から2018年までに米国で飼育されていたオジロジカ807頭のDNAサンプルを分析し、危険因子とみられるゲノム上の領域を特定して、80％以上の精度で感染感受性の高い個体を推定することに成功した。

現在、ヒトへの感染は確認されていないが......

現時点では、シカ慢性消耗病のヒトへの感染は確認されていないが、ヒトの健康を脅かすおそれがあるのかどうか、まだ十分に解明されていない。

2009年に発表された研究論文では、非ヒト霊長類であるカニクイザルとリスザルを対象にシカ慢性消耗病を感染させる実験の結果、「シカ慢性消耗病への感染感受性は種によって異なり、リスザルよりもカニクイザルのほうが感染しづらい」ことが示された。

また、アメリカ国立衛生研究所の研究チームが2018年6月に発表した研究論文でも「カニクイザルのシカ慢性消耗病への感染は認められなかった」と結論されている。

「奇妙な行動をしているシカを触ったり、その肉を食べたりしないこと」

シカ慢性消耗病への感染リスクを抑制するためには、野生動物との接触を最小限にとどめることが肝要だ。アメリカ疾病予防管理センター（CDC）では、「弱っている、もしくは奇妙な行動をしているシカやヘラジカを撃ったり、触ったり、その肉を食べたりしないこと」、「獲物を処理したり、肉を扱うときは、ゴム手袋を着用すること」、「肉をさばくときは、家庭で日常的に使用している包丁やナイフを使用しないこと」、「当局のガイドラインをチェックすること」などを呼びかけている。

●参考記事
・東アジアから連れてこられたヨーロッパのタヌキの受難は終わらない
・米フロリダ州に座礁したクジラは新種だった
・世界各地のイルカに致命的な皮膚疾患が広がる......気候変動の影響と思われる

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ホンダ、中国四輪工場の生産再開を2週間延期　半導体
2026.01.05

ワールド

中国外相「世界の裁判官」認めず、米国のマドゥロ氏拘
2026.01.05

ワールド

北朝鮮、4日に極超音速ミサイル発射実験　米をけん制
2026.01.05

ビジネス

午前の日経平均は大幅反発、海外・個人マネー流入の思
2026.01.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは？...強さを解放する鍵は「緊張」にあった
  • 2
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 3
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙｣は抑止かそれとも無能？
  • 4
    2026年の節目に問う　｢めぐみの母がうらやましい｣── …
  • 5
    野菜売り場は「必ず入り口付近」のスーパーマーケッ…
  • 6
    ベネズエラ攻撃、独裁者拘束、同国を「運営」表明...…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    「対テロ」を掲げて「政権転覆」へ？――トランプ介入…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 2
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは？...…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 9
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」　テニス漬けの学生…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中