最新記事

動物

北米からシカの狂牛病=狂鹿病が、世界に広がる......

2021年4月8日（木）19時33分
松岡由希子

これまでに日本での感染は確認されていない...... photographer3431-iStock

＜シカの狂牛病=狂鹿病が、アメリカ25州で感染が確認され、カナダ、欧州、韓国に感染が広がっている......＞

シカ慢性消耗病（CWD：狂鹿病やゾンビ鹿病とも呼ばれることがある）は、シカ、ヘラジカ、トナカイ、ニホンジカなど、シカ科動物が罹患する伝達性海綿状脳症（TSE）である。いわゆる「狂牛病」として知られるウシ海綿状脳症（BSE）と同様に、感染性を持つ異常プリオンタンパク質が神経組織などに蓄積し、数ヶ月から数年にわたる潜伏期間を経て、やせ衰え、よだれを垂らすといった症状があらわれ、やがて死ぬ。

シカ慢性消耗病を引き起こす異常プリオンタンパク質は糞便や唾液、血液、尿などの体液を介して感染するほか、土や食料、水が汚染されることでも感染が広がると考えられている。

アメリカ25州、カナダ、欧州、韓国に感染は広がった

シカ慢性消耗病は、1967年に米コロラド州で初めてその症状が確認され、1978年に正式に伝達性海綿状脳症の一種として分類された。米国では、2021年1月時点で、カンザス州、ネブラスカ州など、中央部を中心に25州で感染が確認され、カナダでも、サスカチュワン州、アルバータ州などで確認されている。

cwd-map.jpg

25州で感染が確認されている

2001年には、韓国で輸入したカナダのシカから感染が広がった。欧州では、2016年、ノルウェー南西部ノールフィエラで生息する野生のトナカイで初めて感染が確認され、その後、スウェーデンやフィンランドでも見つかっている。なお、これまでに日本での感染は確認されていない。

米国農務省（USDA）動植物衛生検査局（APHIS）では、テキサスA&M大学、テキサス州公園野生生物局（TPWD）と提携し、シカ慢性消耗病の感染感受性を研究している。2020年4月に発表した研究論文では、2014年から2018年までに米国で飼育されていたオジロジカ807頭のDNAサンプルを分析し、危険因子とみられるゲノム上の領域を特定して、80％以上の精度で感染感受性の高い個体を推定することに成功した。

現在、ヒトへの感染は確認されていないが......

現時点では、シカ慢性消耗病のヒトへの感染は確認されていないが、ヒトの健康を脅かすおそれがあるのかどうか、まだ十分に解明されていない。

2009年に発表された研究論文では、非ヒト霊長類であるカニクイザルとリスザルを対象にシカ慢性消耗病を感染させる実験の結果、「シカ慢性消耗病への感染感受性は種によって異なり、リスザルよりもカニクイザルのほうが感染しづらい」ことが示された。

また、アメリカ国立衛生研究所の研究チームが2018年6月に発表した研究論文でも「カニクイザルのシカ慢性消耗病への感染は認められなかった」と結論されている。

「奇妙な行動をしているシカを触ったり、その肉を食べたりしないこと」

シカ慢性消耗病への感染リスクを抑制するためには、野生動物との接触を最小限にとどめることが肝要だ。アメリカ疾病予防管理センター（CDC）では、「弱っている、もしくは奇妙な行動をしているシカやヘラジカを撃ったり、触ったり、その肉を食べたりしないこと」、「獲物を処理したり、肉を扱うときは、ゴム手袋を着用すること」、「肉をさばくときは、家庭で日常的に使用している包丁やナイフを使用しないこと」、「当局のガイドラインをチェックすること」などを呼びかけている。

●参考記事
・東アジアから連れてこられたヨーロッパのタヌキの受難は終わらない
・米フロリダ州に座礁したクジラは新種だった
・世界各地のイルカに致命的な皮膚疾患が広がる......気候変動の影響と思われる

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず
2025.12.13

ワールド

トランプ氏、次期ＦＲＢ議長にウォーシュ氏かハセット
2025.12.13

ビジネス

アングル：トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ
2025.12.13

ワールド

アングル：米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
2025.12.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 6
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    現役・東大院生！ 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 9
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中