最新記事

生態系

東アジアから連れてこられたヨーロッパのタヌキの受難は終わらない

2021年2月19日（金）15時30分
冠ゆき

ヨーロッパのタヌキの受難は続く...... anukiphoto-iStock

＜かつてロシアが東アジアから連れてきたタヌキが、ヨーロッパ各地に広がり、地域の生態系を乱す存在として問題になっている......＞

ヨーロッパのルクセンブルグで、野生のタヌキの存在が初めて確認された。タヌキはもともと日本を含む東アジアにのみ生息する動物だ。そのタヌキがなぜルクセンブルグに？　その経緯をただってみると、タヌキの受難の歴史が浮かび上がってきた。

ロシアでは毛皮の材料だった

タヌキの生息が確認されたヨーロッパの国はルクセンブルグだけではなかった。1975年にはフランス東部で（ル・モンド）、1997年にはスイスで（フランス・ナチュール・アンヴィロヌマン, 2009/6/8）、2007年にはベルギーで（シュッド・アンフォ, 2013/6/27）、それぞれ最初のタヌキが確認されている。

もともと極東に生息していたタヌキを西方に連れてきたのは旧ソビエト連邦だ。1929年から1955年にかけて9000頭近くを、毛皮採取を目的にロシア西郡とウクライナの飼育場へと運んだのだ。

やがてタヌキの毛皮が下火となった時代、不要になった飼育場から逃れたり放たれたりしたタヌキは、徐々に西方へと移動した（RTL 5 minutes）。その結果、この50年でタヌキはヨーロッパ広域に広がり、その生息域は2倍の広さになった。

ヨーロッパでは馴染みの薄い動物

しかしながら、タヌキはヨーロッパではまだマイナーな動物だ。英語名（Raccoon dog（ラクーンドッグ））やフランス語名（chien viverrin（シアン・ヴィヴラン））を聞いてピンとくる人はほとんどいない。夜行性であったり、イヌ科で唯一冬眠する動物だったりするため、人目に触れる機会が少ないのも原因だろう。

ヨーロッパの各メディアも、「イヌ、アナグマ、アライグマ、キツネを混ぜたような四本足の」動物だとか「キツネの大きさに、アナグマのような身体つき、イタチ科のような短い脚、そしてアライグマを連想させる毛の色」などと、タヌキの外見説明に苦労している。

公衆衛生上の問題を起こし得る有害な侵入種

1950年代、タヌキはようやく毛皮飼育から逃れたものの、その後、地域の生体多様性に悪影響を及ぼすとみなされるようになった。

スイスのべルン大学のナントウィッグ教授は、「（タヌキが）広がる場所では鳥の個体数が大幅に減少し（中略）生態系の重大な不均衡を生み出している」（スイス・アンフォ, 2004/9/28）と憂慮する。また、ベルギーのアン動物園コーラー副園長は「（タヌキの存在は）ベルギーの生態系を危険にさらす。なぜなら、キツネなど他の動物の食糧を摂取するからだ」（RTBF, 2016/7/15）と発言している。また、タヌキが狂犬病の媒介動物になる危険性も指摘されている。

次のページ捕獲、狩猟、殺処分の対象
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

台湾ＴＳＭＣ、3ナノ最先端半導体を熊本で生産　会長
2026.02.05

ワールド

米国の対韓関税引き上げ不要、協定履行に努力＝韓国交
2026.02.05

ビジネス

午前のドルは156円後半、2週間ぶり高値圏　衆院選
2026.02.05

ワールド

独首相、サウジなど湾岸3カ国歴訪開始　エネ・武器提
2026.02.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた？　首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 10
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中