最新記事

生態系

東アジアから連れてこられたヨーロッパのタヌキの受難は終わらない

2021年2月19日(金)15時30分
冠ゆき

ヨーロッパのタヌキの受難は続く...... anukiphoto-iStock

<かつてロシアが東アジアから連れてきたタヌキが、ヨーロッパ各地に広がり、地域の生態系を乱す存在として問題になっている......>

ヨーロッパのルクセンブルグで、野生のタヌキの存在が初めて確認された。タヌキはもともと日本を含む東アジアにのみ生息する動物だ。そのタヌキがなぜルクセンブルグに? その経緯をただってみると、タヌキの受難の歴史が浮かび上がってきた。

ロシアでは毛皮の材料だった

タヌキの生息が確認されたヨーロッパの国はルクセンブルグだけではなかった。1975年にはフランス東部で(ル・モンド)、1997年にはスイスで(フランス・ナチュール・アンヴィロヌマン, 2009/6/8)、2007年にはベルギーで(シュッド・アンフォ, 2013/6/27)、それぞれ最初のタヌキが確認されている。

もともと極東に生息していたタヌキを西方に連れてきたのは旧ソビエト連邦だ。1929年から1955年にかけて9000頭近くを、毛皮採取を目的にロシア西郡とウクライナの飼育場へと運んだのだ。

やがてタヌキの毛皮が下火となった時代、不要になった飼育場から逃れたり放たれたりしたタヌキは、徐々に西方へと移動した(RTL 5 minutes)。その結果、この50年でタヌキはヨーロッパ広域に広がり、その生息域は2倍の広さになった。

ヨーロッパでは馴染みの薄い動物

しかしながら、タヌキはヨーロッパではまだマイナーな動物だ。英語名(Raccoon dog(ラクーンドッグ))やフランス語名(chien viverrin(シアン・ヴィヴラン))を聞いてピンとくる人はほとんどいない。夜行性であったり、イヌ科で唯一冬眠する動物だったりするため、人目に触れる機会が少ないのも原因だろう。

ヨーロッパの各メディアも、「イヌ、アナグマ、アライグマ、キツネを混ぜたような四本足の」動物だとか「キツネの大きさに、アナグマのような身体つき、イタチ科のような短い脚、そしてアライグマを連想させる毛の色」などと、タヌキの外見説明に苦労している。

公衆衛生上の問題を起こし得る有害な侵入種

1950年代、タヌキはようやく毛皮飼育から逃れたものの、その後、地域の生体多様性に悪影響を及ぼすとみなされるようになった。

スイスのべルン大学のナントウィッグ教授は、「(タヌキが)広がる場所では鳥の個体数が大幅に減少し(中略)生態系の重大な不均衡を生み出している」(スイス・アンフォ, 2004/9/28)と憂慮する。また、ベルギーのアン動物園コーラー副園長は「(タヌキの存在は)ベルギーの生態系を危険にさらす。なぜなら、キツネなど他の動物の食糧を摂取するからだ」(RTBF, 2016/7/15)と発言している。また、タヌキが狂犬病の媒介動物になる危険性も指摘されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

日経平均は3日続落、決算一巡で手掛かり難

ビジネス

ブリヂストン、今期純利益見通しは3.9%増の340

ビジネス

午後3時のドルは153円前半へ上昇、高市政権の姿勢

ビジネス

米アルファベット社債、投資家保護条項欠如に懸念の声
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中