最新記事

イルカ

世界各地のイルカに致命的な皮膚疾患が広がる......気候変動の影響と思われる

2020年12月24日(木)17時00分
松岡由希子

イルカは長期間淡水にさらされると皮膚や血液に影響をもたらす...... Credit: Tim Morgan ©Mississippi State University

<アメリカ、オーストラリア各地で皮膚病変がみられるイルカの死亡例が増えている。気候変動がもたらす洪水や暴風雨によって長期間淡水にさらされていたため、と見られている......>

気候変動に関連するとみられるイルカの新たな皮膚疾患が発見された。「淡水皮膚疾患(FWSD)」と名付けられたこの疾患は、気候変動がもたらす洪水や暴風雨、ハリケーン、サイクロンにより大量の雨水が流入することで汽水域の塩分濃度が下がり、ここに生息するイルカの体表の最大70%で斑点状の皮膚病変が現れるというものだ。

米海洋哺乳類センター、豪マードック大学らの研究チームが2020年12月15日、オープンアクセスジャーナル「サイエンティフィック・リポーツ」で一連の研究成果を発表している。

アメリカ、オーストラリア各地で皮膚病変がみられる死亡例

2005年8月に米国南東部を襲ったハリケーン・カトリーナの後、ルイジアナ州ポンチャートレーン湖で、皮膚がひどく損傷したバンドウイルカ約40頭が初めて確認されて以来、ミシシッピ州、アラバマ州などの米国南部や、オーストラリアで、同様の死亡例が確認されている。

固有種で絶滅危惧種のブルナンイルカが約65頭生息する豪州南東部ビクトリア州のギプスランド湖群では、2007年10月末から11月初旬にかけて、体表の広範囲にわたって皮膚病変がみられる2頭が死亡しているのが見つかった。

ギプスランド湖群では、同年6月下旬から7月初旬にかけて、100年に1度の豪雨が続き、塩分濃度が大幅に低下した。11月には別の洪水により、ブルナンイルカの生息域にさらに多くの淡水が注ぎ込まれ、水質が変化し、12月には淡水の藍藻「シネココッカス」が大量に繁殖している。

ミナミバンドウイルカ35頭が生息する豪州西部パース近くのスワン-カンニング・リバーパークでも、2009年に2頭が同様に死亡した。この地域でも、同年6月下旬から7月初旬の豪雨により、川に大量の雨水が流入して塩分濃度が低下している。

010-dolphin-disease-0_1024.jpg

Dr Nahiid Stephens-nature

イルカは水域の塩分濃度の季節変動に適応しているものの、長期にわたって淡水にさらされると皮膚や血液に影響をもたらす。体内の必須イオンやタンパク質を失われて、腫れや潰瘍といった皮膚病変が現れ、藻類や真菌、細菌などによる感染症を引き起こすおそれもある。

ヒトのIII度熱傷に相当し、臓器不全に陥り、やがて死に至る......

研究論文の共同著者でマードック大学の獣医病理学者ナヒド・スチーブンス博士は、オーストラリア放送協会(ABC)の取材において「このようなイルカの皮膚病変はヒトのIII度熱傷に相当するものだ。イルカの血流の電解質を破壊し、臓器不全に陥り、やがて死に至る」と解説している。

気候変動により記録的な豪雨や洪水が世界各地で相次いでいる。研究論文の筆頭著者で海洋哺乳類センターの病理学者パドレイ・ドゥイグナン博士は「今後も、気候変動に伴って、イルカを死に至らしめるような洪水や暴風雨、ハリケーンがより頻発するおそれがある」と警鐘を鳴らしている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ 雇用削減見込む

ビジネス

テスラの中国製EV販売、2四半期連続増 3月単月も

ワールド

台湾、東沙諸島の防衛強化へ 中国の活動活発化で=政
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中