最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナは2019年9月にはイタリアに広がっていた──新研究

COVID Spread To Europe Months Before China Reported It, Study Claims

2020年11月17日(火)16時50分
ゾーイ・ドレウェット

コロナ第2波に身構えるローマの人々(11月14日) Remo Casilli-REUTERS

<新型コロナウイルス感染症は2019年12月の武漢で最初に報告されたという公式見解が覆れば、このパンデミックの歴史が書き換えられることになる>

イタリアの科学者らは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、2019年9月からイタリアで拡散していた可能性があると考えている。この見解は、新型コロナウイルスがこれまで考えられていたよりも数カ月早く、中国国外で広がっていたことを示唆している。

世界保健機関(WHO)によれば、COVID-19と呼ばれる疾病の発生は、2019年12月に中国中部の武漢市で最初に報告された。イタリア最初の感染者は、北部ロンバルディア州のミラノ近郊の町で2020年2月21日に確認された。

だが、ミラノにある国立がん研究所の研究によると、早いものでは2019年9月の血液サンプルから新型コロナウイルスの抗体が検出された。この知見により、「パンデミックのこれまでの経緯が書き換えられる可能性がある」と研究チームは述べている。

学術誌「Tumori Journal」(「Tumori」はイタリア語で「腫瘍」の意味)で発表されたこの研究では、イタリア第一波の中心となったミラノで2019年9月から2020年3月までにがん治験に任意参加した1000人近い人(全員が無症状)の血液サンプルを調べた。

その結果、11%を超えるサンプルで、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)に特異的な抗体ができていたことがわかった。抗体は、2020年2月よりもかなり前から見られ、2019年9月に採取した血液サンプルでは14%から抗体が検出された。

フランスでも

「この研究結果は、イタリアで最初の感染者が確認される数カ月前、予想外のきわめて早い時期から、無症状者のあいだでSARS-CoV-2が広まっていたことを示している」と研究論文の著者らは書いている。「イタリアでCOVID-19発生が報告される前の無症状者からSARS-CoV-2抗体が検出されたことで、パンデミックのこれまでの経緯が書き換えられる可能性がある」

これまで考えられていたよりも早い時期から新型コロナウイルスが存在していた証拠を科学者が発見したのは、今回が最初ではない。3月にはイタリアの研究者らにより、ロンバルディア州では2019年10〜12月期に報告された重症の肺炎やインフルエンザの症例数が通常より多かったと指摘され、新型コロナウイルスが当時から流行していた可能性が示唆されていた。

5月にはフランスの病院が、欧州で最初の感染者が公式に報告される1カ月ほど前にCovid-19患者を治療していたことを明らかにした。パリ近郊のアビセンヌ病院とジャン・ベルディエ病院で救急蘇生の責任者を務めるイブ・コーエン医師によれば、12月と1月に肺炎の治療を受け、インフルエンザ検査で陰性だった患者24名の古いサンプルについて、科学者が再検査を実施した。そのうち、12月27日にサンプルを採取した患者1名で、COVID-19陽性の結果が出たとコーエンはTVに話した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月コンビニ売上高は1.6%増、過去最高 11カ月

ビジネス

午後3時のドルは155円前半で小動き、イラン情勢警

ビジネス

豪年金基金ユニスーパー、豪ドルは割安と判断 ヘッジ

ビジネス

マクロスコープ:高市演説の「目玉」に期待と不安、予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 5
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中