最新記事

空気感染

やはり空気感染はあった？ だとすれば対策の強化が必要

Is Coronavirus Airborne? The Debate Between Scientists and WHO Explained

2020年7月8日（水）17時35分
カシュミラ・ガンダー

では、そもそも空気感染とは何か。ややこしい話だが、この文脈で使われる「空気感染」は、麻疹や結核のような、ウイルスが容易に長距離を移動して拡散するほかの疾患の場合と同じ意味ではない。イングランドにある英レディング大学のウイルス学教授で、今回の公開書簡には加わっていないイアン・ジョーンズは本誌に対し、新型コロナウイルスは「本来の意味で空気感染するわけではない」と話した。

同じく公開書簡の署名者ではない英エジンバラ大学の感染症教授ホセ・バスケス＝ボランドは、意見書のなかで、この議論はつきつめれば、ふたつの事象の間の違いに行き着くと述べている。

一つ目は、感染者が咳やくしゃみをしたときに呼吸器から出る飛沫による感染だ。この飛沫は比較的重いため、それほど遠くまでは移動せずに落下する。WHOなどの公的機関は、これが新型コロナウイルス拡散の主要経路と見ている。2つ目は、いわゆる「空気感染」。これは、飛沫より小さい粒子（エアロゾル）が空気中を漂うケースで、より長距離を長時間にわたって浮遊し、人が吸い込む可能性もある。

「一般の人たちにとっては、区別は難しいかもしれない」と、バスケス＝ボランドは言う。

ミネソタ大学感染症研究政策センターの研究コンサルタントであるリサ・ブロソーが電子メールで本誌に説明したところによれば、WHOは従来、新型コロナウイルスでは空気感染はなく、飛沫が顔や粘膜に付着することによる飛沫感染しかないと主張してきた。

だがレスター大学のタンによれば、WHOが用いている定義は、直径5ミクロン未満の粒子による感染を空気感染、それよりも大きな飛沫による感染を飛沫感染とする時代遅れのものだという。

2メートルでは足りない

「（署名者たちは）いらだちを感じているのだと思う」と、ブロソーは言う。「感染経路は飛沫感染だけではいのに、あまりにも多くの医療従事者や労働者、そして一般市民が、感染経路は飛沫感染のみで、マスクで顔を覆うのはそうした飛沫が飛ぶのを阻止するためだと信じているからだ。私も同じいらだちを感じる。こうした誤解は、人命を守る妨げになる」

ブロソーはさらに続ける。「われわれは、換気の改善、屋内にいる人数の制限、相互にとる距離のさらなる拡大、人と人が接触する時間の短縮に、焦点を当てる必要がある」

新型コロナウイルスの拡散を防ぐには約2メートルの距離を置くべきだという定説について、ブロソーは次のように述べている。「2メートルは、確かな科学的根拠に基づく数字ではない。きわめて古いデータに基づく経験則だ。咳やくしゃみは、2メートルをはるかに超えて飛散する。小さな粒子も同じで、空気の流れに乗っている場合はなおさらだ」

（翻訳：栗原紀子、ガリレオ）

・イタリアを感染拡大の「震源地」にした懲りない個人主義
・「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がアメリカや中国の2倍超に
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・異例の猛暑でドイツの過激な「ヌーディズム」が全開

20200714issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月14日号（7月7日発売）は「香港の挽歌」特集。もう誰も共産党を止められないのか――。国家安全法制で香港は終わり？　中国の次の狙いと民主化を待つ運命は。PLUS 民主化デモ、ある過激派の告白。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は大幅反落、トランプ氏演説で失望感　原油高
2026.04.02

ビジネス

ユニクロ、3月国内既存店売上高は前年比9.2％増　
2026.04.02

ビジネス

米ＫＫＲ、融資ファンドの償還制限　解約請求急増
2026.04.02

ビジネス

午後3時のドルは159円前半でもみ合い、トランプ演
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中