最新記事

空気感染

やはり空気感染はあった？ だとすれば対策の強化が必要

Is Coronavirus Airborne? The Debate Between Scientists and WHO Explained

2020年7月8日（水）17時35分
カシュミラ・ガンダー

では、そもそも空気感染とは何か。ややこしい話だが、この文脈で使われる「空気感染」は、麻疹や結核のような、ウイルスが容易に長距離を移動して拡散するほかの疾患の場合と同じ意味ではない。イングランドにある英レディング大学のウイルス学教授で、今回の公開書簡には加わっていないイアン・ジョーンズは本誌に対し、新型コロナウイルスは「本来の意味で空気感染するわけではない」と話した。

同じく公開書簡の署名者ではない英エジンバラ大学の感染症教授ホセ・バスケス＝ボランドは、意見書のなかで、この議論はつきつめれば、ふたつの事象の間の違いに行き着くと述べている。

一つ目は、感染者が咳やくしゃみをしたときに呼吸器から出る飛沫による感染だ。この飛沫は比較的重いため、それほど遠くまでは移動せずに落下する。WHOなどの公的機関は、これが新型コロナウイルス拡散の主要経路と見ている。2つ目は、いわゆる「空気感染」。これは、飛沫より小さい粒子（エアロゾル）が空気中を漂うケースで、より長距離を長時間にわたって浮遊し、人が吸い込む可能性もある。

「一般の人たちにとっては、区別は難しいかもしれない」と、バスケス＝ボランドは言う。

ミネソタ大学感染症研究政策センターの研究コンサルタントであるリサ・ブロソーが電子メールで本誌に説明したところによれば、WHOは従来、新型コロナウイルスでは空気感染はなく、飛沫が顔や粘膜に付着することによる飛沫感染しかないと主張してきた。

だがレスター大学のタンによれば、WHOが用いている定義は、直径5ミクロン未満の粒子による感染を空気感染、それよりも大きな飛沫による感染を飛沫感染とする時代遅れのものだという。

2メートルでは足りない

「（署名者たちは）いらだちを感じているのだと思う」と、ブロソーは言う。「感染経路は飛沫感染だけではいのに、あまりにも多くの医療従事者や労働者、そして一般市民が、感染経路は飛沫感染のみで、マスクで顔を覆うのはそうした飛沫が飛ぶのを阻止するためだと信じているからだ。私も同じいらだちを感じる。こうした誤解は、人命を守る妨げになる」

ブロソーはさらに続ける。「われわれは、換気の改善、屋内にいる人数の制限、相互にとる距離のさらなる拡大、人と人が接触する時間の短縮に、焦点を当てる必要がある」

新型コロナウイルスの拡散を防ぐには約2メートルの距離を置くべきだという定説について、ブロソーは次のように述べている。「2メートルは、確かな科学的根拠に基づく数字ではない。きわめて古いデータに基づく経験則だ。咳やくしゃみは、2メートルをはるかに超えて飛散する。小さな粒子も同じで、空気の流れに乗っている場合はなおさらだ」

（翻訳：栗原紀子、ガリレオ）

・イタリアを感染拡大の「震源地」にした懲りない個人主義
・「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がアメリカや中国の2倍超に
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・異例の猛暑でドイツの過激な「ヌーディズム」が全開

20200714issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月14日号（7月7日発売）は「香港の挽歌」特集。もう誰も共産党を止められないのか――。国家安全法制で香港は終わり？　中国の次の狙いと民主化を待つ運命は。PLUS 民主化デモ、ある過激派の告白。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

リトアニア、ベラルーシからの密輸運搬気球撃墜へ　空
2025.10.28

ワールド

ロシア大統領、北朝鮮外相と会談　両国関係は「全て計
2025.10.28

ワールド

米エネ省、ＡＭＤとスパコン・ＡＩパートナーシップ　
2025.10.28

ビジネス

マスク氏、ＣＥＯ退任の可能性　1兆ドル報酬案否決な
2025.10.28
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは？」の声
  • 3
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下になっていた...「脳が壊れた」説に専門家の見解は？
  • 4
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水…
  • 5
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 6
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 7
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...？　Xデーは10月2…
  • 8
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 9
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 10
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中