最新記事

空気感染

やはり空気感染はあった? だとすれば対策の強化が必要

Is Coronavirus Airborne? The Debate Between Scientists and WHO Explained

2020年7月8日(水)17時35分
カシュミラ・ガンダー

では、そもそも空気感染とは何か。ややこしい話だが、この文脈で使われる「空気感染」は、麻疹や結核のような、ウイルスが容易に長距離を移動して拡散するほかの疾患の場合と同じ意味ではない。イングランドにある英レディング大学のウイルス学教授で、今回の公開書簡には加わっていないイアン・ジョーンズは本誌に対し、新型コロナウイルスは「本来の意味で空気感染するわけではない」と話した。

同じく公開書簡の署名者ではない英エジンバラ大学の感染症教授ホセ・バスケス=ボランドは、意見書のなかで、この議論はつきつめれば、ふたつの事象の間の違いに行き着くと述べている。

一つ目は、感染者が咳やくしゃみをしたときに呼吸器から出る飛沫による感染だ。この飛沫は比較的重いため、それほど遠くまでは移動せずに落下する。WHOなどの公的機関は、これが新型コロナウイルス拡散の主要経路と見ている。2つ目は、いわゆる「空気感染」。これは、飛沫より小さい粒子(エアロゾル)が空気中を漂うケースで、より長距離を長時間にわたって浮遊し、人が吸い込む可能性もある。

「一般の人たちにとっては、区別は難しいかもしれない」と、バスケス=ボランドは言う。

ミネソタ大学感染症研究政策センターの研究コンサルタントであるリサ・ブロソーが電子メールで本誌に説明したところによれば、WHOは従来、新型コロナウイルスでは空気感染はなく、飛沫が顔や粘膜に付着することによる飛沫感染しかないと主張してきた。

だがレスター大学のタンによれば、WHOが用いている定義は、直径5ミクロン未満の粒子による感染を空気感染、それよりも大きな飛沫による感染を飛沫感染とする時代遅れのものだという。

2メートルでは足りない

「(署名者たちは)いらだちを感じているのだと思う」と、ブロソーは言う。「感染経路は飛沫感染だけではいのに、あまりにも多くの医療従事者や労働者、そして一般市民が、感染経路は飛沫感染のみで、マスクで顔を覆うのはそうした飛沫が飛ぶのを阻止するためだと信じているからだ。私も同じいらだちを感じる。こうした誤解は、人命を守る妨げになる」

ブロソーはさらに続ける。「われわれは、換気の改善、屋内にいる人数の制限、相互にとる距離のさらなる拡大、人と人が接触する時間の短縮に、焦点を当てる必要がある」

新型コロナウイルスの拡散を防ぐには約2メートルの距離を置くべきだという定説について、ブロソーは次のように述べている。「2メートルは、確かな科学的根拠に基づく数字ではない。きわめて古いデータに基づく経験則だ。咳やくしゃみは、2メートルをはるかに超えて飛散する。小さな粒子も同じで、空気の流れに乗っている場合はなおさらだ」

(翻訳:栗原紀子、ガリレオ)

イタリアを感染拡大の「震源地」にした懲りない個人主義
「集団免疫」作戦のスウェーデンに異変、死亡率がアメリカや中国の2倍超に
巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
異例の猛暑でドイツの過激な「ヌーディズム」が全開

20200714issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月14日号(7月7日発売)は「香港の挽歌」特集。もう誰も共産党を止められないのか――。国家安全法制で香港は終わり? 中国の次の狙いと民主化を待つ運命は。PLUS 民主化デモ、ある過激派の告白。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=続伸、旅行関連銘柄が高い FOMCに

ワールド

イラン、政権幹部ラリジャニ氏の死亡確認=メディア

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、主要中銀の金融政策決定控え

ワールド

UAE、米主導のホルムズ護衛に参加の可能性 協議継
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン革命防衛隊
特集:イラン革命防衛隊
2026年3月24日号(3/17発売)

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在の価値でどれくらい? 誰が何のために埋めた?
  • 3
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    「危険な距離まで...」豪ヘリに中国海軍ヘリが異常接…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 8
    「目のやり場に困る...」グウィネス・パルトロウの「…
  • 9
    ガソリン価格はどこまで上がるのか? 専門家が語る…
  • 10
    戦争反対から一変...湾岸諸国が望む「イランの脅威」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 6
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 7
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 8
    住宅建設予定地に眠っていた「大量の埋蔵金」...現在…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中