最新記事

医療

｢既存の新型コロナウイルス抗体検査は信頼できない」ロシュCEO

2020年4月23日（木）11時33分

スイス製薬大手ロシュのセベリン・シュワン最高経営責任者（CEO）は22日、市販されている一部の新型コロナウイルス感染の抗体を調べる血液検査キットについて「あてにならない」と酷評した。同社は来月、独自の抗体検査キットを発売する準備を整えている。写真はスイスのバーゼルにある本社。2018年2月撮影（2020年　ロイター/Arnd Wiegmann）

スイス製薬大手ロシュのセベリン・シュワン最高経営責任者（CEO）は22日、市販されている一部の新型コロナウイルス感染の抗体を調べる血液検査キットについて「あてにならない」と酷評した。同社は来月、独自の抗体検査キットを発売する準備を整えている。

抗体検査によって新型コロナへの免疫を獲得した人を特定し、移動制限などの対象から除外できれば、経済活動の再開や医療関係者の安全を保つことにつながる。

ロシュは一部の既存検査製品の信頼性を精査した。その結果に基づき、シュワン氏は偽陽性の結果が示される血液検査キットについて「ひどい。こうした検査には何の価値もないか、ほとんど役に立たない。こうした検査を売り出す一部の企業は倫理的に非常に問題がある」と述べた。

シュワン氏によると、針で指を刺してすぐに結果が判明するタイプなど、現在約100種の検査キットが販売されている。ロシュは調査した具体的な検査製品については明らかにしなかったが、大手検査薬企業のものではないという。

ロシュが発売を計画している血液検査キットは、医師か看護士が採取した静脈内の血液に基づいて判断する。シュワン氏は予想される偽陽性の確率については言及しなかったが、ロシュは新型コロナに感染した身体が作り出した抗体の発見に成功しているので信頼できると説明した。

ロシュの中で目立たなかった診断薬事業部門が、新型コロナのパンデミック（世界的大流行）で活躍している。検査需要が高まる中、同社は今年の売上高と1株当たりコア利益の伸び率見通しについて、1桁台前半から半ばという従来見通しを維持した。第1・四半期の売上高は前年同期比7％増の151億スイスフラン（155億7000万ドル）だった。

ロシュはこれとは別に、綿棒で鼻腔からサンプルを採取して新型コロナ感染の有無を調べる検査キットも手掛けている。

これらの検査製品はロシュの分子診断薬事業の第1・四半期の売上高を前年同期比29％押し上げた。

ロシュの新型コロナ関連の活動の重点は検査に置かれている。しかし関節リウマチ治療薬「アクテムラ」が、重症患者のサイトカインストーム（過剰な免疫反応）に効果があるかどうかについても試験を行っている。

［チューリヒ ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・｢新型コロナウイルス第2波､今冬に米国を襲う　より大きな影響も｣米CDC局長
・金正恩重体説に飛びつく期待と幻想
・米ジョージア州が「ロックダウン破り」、濃厚接触でも営業再開を待ちきれず
・日本がコロナ死亡者を過小申告している可能性はあるのか？
 

20200428issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月28日号（4月21日発売）は「日本に迫る医療崩壊」特集。コロナ禍の欧州で起きた医療システムの崩壊を、感染者数の急増する日本が避ける方法は？　ほか「ポスト・コロナの世界経済はこうなる」など新型コロナ関連記事も多数掲載。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアがイランを水面下で支援　衛星画像提供やサイバ
2026.04.08

ワールド

国連事務総長特使がイラン訪問へ、和平促す取り組みの
2026.04.08

ビジネス

米国株式市場＝まちまち、ホルムズ海峡期限控え交渉動
2026.04.08

ワールド

ＵＳＭＣＡ再交渉、7月1日の期限後も継続の可能性＝
2026.04.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官　ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 3
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命防衛隊と消耗戦に
  • 4
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ　トランプ政権への怒り…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 7
    【後編】BTS再始動、3年9カ月の沈黙を経て──変わる音…
  • 8
    ５日間の寝たきりで髪が...ICUに入院した女性を襲っ…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    「人間の本性」を見た裁判官が語った、自らの「毒親…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 9
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中