最新記事

新型コロナウイルス

今日も市場で生きてるコウモリ販売するインドネシア 新型コロナ感染ゼロの理由とは

2020年2月18日(火)20時15分
大塚智彦(PanAsiaNews)

鳥市場の奥で販売されているコウモリ 撮影=筆者

<東南アジア各国で感染のニュースが報じられるなか、感染者ゼロが続くインドネシア。その理由とは?>

世界的広がりを続けている新型コロナウイルスによる肺炎だが、2月18日現在、依然として感染者ゼロを続けている東南アジアの大国インドネシア。今回のウイルスの感染の源として中国・武漢の市場で売られていたコウモリなどの野生動物が取り沙汰され、インドネシアをはじめとして周辺国は中国からの家禽類の輸入制限などに踏み切っている。

しかし、首都ジャカルタの市場では現在もコウモリやウサギ、サル、トカゲなどが普通に売られており、市場関係者は「新型肺炎の心配は全くない」と影響がないことを強調している。

ジャカルタ東部にある「プラムカ市場」は医薬品や医療品を主に取り扱う小売店が集まった市場である。そこには空気汚染用から風邪予防まで複数のマスクが山積みにされて販売されている。ジャカルタ市内の一部の小売店でマスクが売り切れ状態になっているとの情報が在留邦人の間などで流れているが、プラムカ市場に限って言えば「品切れなんてない、在庫は山ほどある」(マスク販売業者)という。

生きたコウモリを販売

このプラムカ市場のもう一つの顔は、市場本体のビルの裏に広がる昔ながらの木造2階建ての「鳥市場」である。ありとあらゆる鳥類、スズメからインコ、ハト、ニワトリ、カラスまでが大小の鳥かごに入れられて販売されている。

インドネシア人は籠に入れた鳥の鳴き声を楽しむという伝統的な趣味がある。高い音色で長く朗々と響く鳴き声がよいとされ、そういう鳥は高価に取り引きされる。

鳥市場の中に新型コロナウイルスで話題のコウモリが売っているとの情報を得て訪れたのだが、インコやセキレイを売る店の人に恐る恐る尋ねると「売っているよ」と、アッサリとその売り場まで案内してくれた。

黒布で覆われた暗い籠の中に蠢(うごめ)くものがあり、「これじゃ見えないので写真撮影して確認したい」と、撮影の了解を得て籠の中にカメラを向けてフラッシュ撮影した。

その瞬間暗闇からこちらをにらむコウモリがいた。当然のことながら頭を下にしてぶら下がった状態だった。

店の人によれば値段は1匹50万ルピア(約4000円)で、焼いたり揚げたりするという。ただ食用というより粉末にして漢方薬として飲む人がジャカルタでは多いそうだ。喘息などの呼吸器系の病気に効果があるという。

さらに奥、動物類が主に売られているという一角に行くとサル、ネコ、ウサギ、トカゲ、カメレオンなどが籠の中で買い手を待っていた。ヘビ、クスクス、センザンコウなどは注文販売で、発注すれば1日から1週間で届くという。

そこにもコウモリがいた。こちらは遮蔽物もなく明るい籠の中で頭を下にしてぶら下がっていた。こちらは1匹40万ルピア(約3200円)。この店に案内してくれたインドネシア人は「イスラム教徒は絶対にコウモリを食べない。ただ病気の人が薬として服用するのは問題ない」と話し、決して食用ではないことを強調する。

ニュース速報

ワールド

スペイン、北西・北東部で再封鎖 新型コロナ感染封じ

ワールド

NZ首相、9月総選挙へ本格始動 中小企業支援と雇用

ビジネス

独ダイムラー、仏工場売却の可能性 生産体制を抜本的

ワールド

米ラッパーのカニエ・ウェスト氏、米大統領選出馬を表

MAGAZINE

特集:Black Lives Matter

2020-7・ 7号(6/30発売)

今回の黒人差別反対運動はいつもとは違う──「人権軽視大国」アメリカが変わる日

人気ランキング

  • 1

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようやくプロセスが明らかに

  • 2

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 3

    韓国、Netflix急成長にタダ乗り議論で法改正 政府は韓国版Netflix育成を宣言

  • 4

    オーストラリア経済の長期繁栄に終止符 観光・教育・…

  • 5

    新型コロナのワクチンはいつになったらできる?

  • 6

    「バイデン大統領」に備える投資家 ドル売りに米株保…

  • 7

    東京都、3日の新型コロナ新規感染は124人 小池知事「…

  • 8

    東京都、新型コロナウイルス新規感染111人 4日連続3…

  • 9

    東京都、新型コロナウイルス新規感染131人 3日連続3…

  • 10

    ブラックホール爆弾から無限のエネルギーを取り出す…

  • 1

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 2

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪雨で大規模水害、そして...

  • 3

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小池知事が緊急会見「現在は感染拡大要警戒」

  • 4

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようや…

  • 5

    英首相ジョンソン、香港市民の英市民権取得を確約 中…

  • 6

    スウェーデンの悪夢はパンデミック以前から始まって…

  • 7

    東京都、3日の新型コロナ新規感染は124人 小池知事「…

  • 8

    韓国「炭酸カリウム」を不当廉売? 経産省が調査開…

  • 9

    北京で6月にクラスター発生したコロナウイルス、東南…

  • 10

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 1

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 2

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪雨で大規模水害、そして...

  • 3

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようやくプロセスが明らかに

  • 4

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小…

  • 5

    ポスト安倍レースで石破氏に勢い 二階幹事長が支持…

  • 6

    自殺かリンチか、差別に怒るアメリカで木に吊るされ…

  • 7

    街に繰り出したカワウソの受難 高級魚アロワナを食…

  • 8

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 9

    宇宙に関する「最も恐ろしいこと」は何? 米投稿サ…

  • 10

    「この貞淑な花嫁は......男だ」 イスラムの教え強い…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月