最新記事

気候変動

温暖化でヒグマが冬眠できない!──ウクライナ

Bears in Ukraine Aren't Hibernating Because It's Too Warm

2019年12月26日(木)14時45分
ロージー・マコール

暖冬で眠れないヒグマが増えている Christian Charisius-REUTERS

<12月になっても冬らしい気温がまだ1週間しかないウクライナ南部では、保護している約30頭のヒグマのうちまだ3頭しか冬眠に入れない異常事態が続いている>

異常な暖冬で、ウクライナのヒグマが冬眠できずにいると、自然保護活動家が訴えている。ウクライナ南部の国立自然保護区の保護センターによれば、冬はすべてのヒグマが冬ごもりしていなければならないが、センターでリハビリ中のヒグマで冬眠したのはまだ3頭しかいない。

他の29~32頭は冬眠に入れない「クマの不眠症」を患っているという。保護センターで長年暮らしてきたヒグマのなかには冬眠の本能が衰えている個体もいるのは事実だが、去年はほとんどが冬眠した。冬にしては気温が高過ぎるのが原因だ、と関係者は言う。

同保護区周辺の気温は4℃前後で、12月の平均気温であるマイナス2.3℃を上回り、4月の平均気温6.9℃に近い。4月といえば、クマたちが冬ごもりから出てくる時期だ。

保護センターによれば、今年はまだ冬らしい冬が一週間しかない。その間に3頭は冬眠状態に入ったが、他のヒグマたちは霜が降りる天候を待っている、という。

<参考記事>地球温暖化で鳥類「血の抗争」が始まった──敵を殺し脳を食べる行動も
<参考記事>地球温暖化が生む危険な「雑種フグ」急増 問われる食の安全管理

気温が1度上がると冬眠が6日減る

米国立公園局によれば、クマの冬眠の長さは種や地域によって違う。メキシコのアメリカグマなら数日~数週間、アラスカのヒグマなら6カ月、という具合だ。冬ごもりで代謝を下げることによってクマは食料不足の冬と寒さを乗り切る。

気候変動はこのリズムに影響を与えているようで、たとえばアメリカグマの冬眠期間は徐々に短くなっている。

2頭のコグマを連れて冬ごもりに入るアメリカグマ


気温が1度上がるごとに、アメリカグマの冬眠は6日減る。ということは「2050年までにはこのクマの冬眠期間は15~39日短くなるかもしれない」と、イギリスの生態学者は2017年に指摘している。

2019123120200107issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2019年12月31日/2020年1月7日号(12月24日発売)は「ISSUES 2020」特集。米大統領選トランプ再選の可能性、「見えない」日本外交の処方箋、中国・インド経済の急成長の終焉など、12の論点から無秩序化する世界を読み解く年末の大合併号です。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

与党「地滑り的勝利」で高市トレード再開へ、日経6万

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 6
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 9
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中