最新記事

プラスチック・クライシス

このアザラシ、海鳥、ウミガメを直視できるか プラスチック危機の恐るべき脅威

A FATAL SEA OF PLASTIC

2019年11月20日(水)17時10分
アリストス・ジャージョウ(本誌科学担当)

magSR191120_6.jpg

太平洋ごみベルトに浮かぶプラごみには海洋生物のかみ跡が KYLER BADTEN-THE OCEAN CLEANUP

世界中のプラスチック生産量は2050年までに4倍に増えると予想されており、当然のことながらプラごみの量も増えると考えられる。では、このプラごみ危機に私たちはどう対処したらいいのか。

「必要なのは政府による規制」だとメンデンホールは主張する。「現在の国際協定は不十分だ。168カ国・地域が批准した国連海洋法条約では、加盟国は『陸由来の海洋汚染を防止、軽減、規制するために必要な措置を講じる』ことになっているが、この規定は曖昧で、抜け穴だらけのため遵守されていない。一方で石油化学業界は、使い捨てのプラスチック容器を消費者が使わざるを得ない状況を生み出すことで大きな利益を上げている」

「選択するのは消費者だが、限界はある。たとえプラごみを増やさないようにしても、先進諸国の典型的なスーパーで買い物をすれば、いやでも大量の使い捨てプラスチック製品が付いてくる。食品包装などの在り方について、まずは先進諸国の政府がきちんと規制すること。それがプラごみ汚染を解決する上で重要だと思う。石油化学業界が有害なプラスチック製品の製造を他国に移すことを防ぐために、国際的な規制も必要だ」とメンデンホールは言う。

ロルスキーも包装材の対策が必要と考えており、プラスチック包装はプラごみ汚染が広がる主な要素の1つだという。「プラスチックのリサイクル率は低い。推定では、これまでに生産された全てのプラスチックの9%しかリサイクルされていない。多くの場合、ペットボトルから合成樹脂繊維に再生されるなど、元より価値が下がる物へとダウンサイクルされているのが現状だ」

「残りのプラスチックごみは焼却される(12%)か、埋め立て地に送られている(79%)。だが埋め立ては万能の解決策ではなく、さまざまな研究では、埋め立て地からマクロおよびマイクロプラスチックが周辺の環境に流出していることが分かっている。こうしたことから、生態系および人の健康のことを考えれば、どこかの時点で使い捨てプラスチック製品との決別が必要になる」とロルスキーは言う。

最後に同僚のホルデンが言い添えた。「現状で分かっていることを考えれば、私たちはプラスチック製品、とりわけプラスチック製の包装材に対する愛着を捨てなければならない。あんなものは、実は便利でも必要でもない。暮らしからも大量生産からも排除すべき失敗作だ。そうしないと、地球の生態系も私たちの健康も守れない」

<2019年11月26日号「プラスチック・クライシス」特集より>

20191126issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

11月26日号(11月19日発売)は「プラスチック・クライシス」特集。プラスチックごみは海に流出し、魚や海鳥を傷つけ、最後に人類自身と経済を蝕む。「冤罪説」を唱えるプラ業界、先進諸国のごみを拒否する東南アジア......。今すぐ私たちがすべきこととは。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ジョージア「スパイ法案」、大統領が拒否権発動

ビジネス

必要なら利上げも、インフレは今年改善なく=ボウマン

ワールド

台湾の頼次期総統、20日の就任式で中国との「現状維

ワールド

イスラエル軍、ガザ北部で攻勢強化 米大統領補佐官が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか!?

  • 3

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイジェリアの少年」...経験した偏見と苦難、そして現在の夢

  • 4

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 5

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 6

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 7

    日本とはどこが違う? 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 8

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 9

    英供与車両から巨大な黒煙...ロシアのドローンが「貴…

  • 10

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 9

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 10

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中