最新記事

ヘルス

「インスリンと家賃が同じくらい高い」アメリカから、糖尿病患者がカナダに買い出しに行ったら!

Minnesota Group Travels To Canada By Bus To Buy $34 Insulin That Would Cost $380 In America

2019年7月10日(水)19時30分
クリスティナ・チャオ

アメリカと比べて安いインスリンを買うためにカナダまで行き、薬局から出てきた糖尿病患者たち Carlos Osorio-REUTERS

<国境を超えるだけでインスリンの値段が10分の1以下になる! アメリカの医療費の高さの一端が見えた>

アメリカのミネソタ州に住む糖尿病患者のグループが7月5日、カナダまで足を運び、アメリカでは380ドルするインスリンを34ドルで購入した。

グループは、ミネソタ州のミネアポリスとセントポールからバスでオンタリオ州ロンドンまで行き、アメリカの10分の1以下の値段でインスリンを購入した。アメリカの医療費の高さに注目を高め、批判するための旅でもあった。

「カナダで買ったインスリンは34ドル、アメリカで買ったインスリンは380ドルだった」と、グループの一員であるデブ・サウザーは「FOX9」に語った。「アメリカでは、家賃を払うか、インスリンを買うかで迷わなくてはならない」

この旅行で、サウザーは3カ月分のインスリンを購入した。地元の医師が書いた処方箋がなくても購入できる最大限の量だ。サウザーがFOX9に語ったところによれば、サウザーの家族が新たに購入した医療保険では、インスリンの自己負担は1カ月あたり1000ドル近くにのぼるという。

「インスリンなしで数時間経つと、とても具合が悪くなる。インスリンなしで数日過ぎれば、死ぬ可能性もある」とサウザーは言う。「国境を越えるだけで、こんなに安くインスリンが買えるなんて、信じられない......3カ月分で、何千ドルも節約できる」

<参考記事>抗生物質が効く時代はあとわずか......医療を追い詰める耐性菌に反撃せよ

5年間で価格倍増

このグループに同伴した「ツイン・シティーズ・パイオニア・プレス」紙によれば、ミネソタ州の双子都市からオンタリオ州ロンドンまでは、バスで15時間ほど。

「わざわざアメリカを出なければ、手の届く値段でインスリンを買えないなんて、こんなことがあってはならない」と、この旅行を企画したローズマリー・エノバカーレは言う。

ミネソタ州メープルグローブから参加したクリステン・ホーストソンは、11歳の息子のためにインスリンを購入した。

グループがカナダに到着して最初に入った薬局は、このグループによるインスリン購入を断わった。そしてその理由として、この旅行にメディアの注目が集まっていることから、製薬会社の反発を受けるおそれがあると説明した。2軒目の薬局は、グループによる大量の注文に応じることができなかった。

3度目に購入を試みた、オンタリオ州ロンドンにあるウォルマート内の薬局で、ようやく購入に成功した。

インスリンのバイアル(小瓶)1本は、通常の患者ならおよそ10日分にあたる。アメリカでは、バイアル1本の価格は300ドルほどだ。しかしカナダでは、同じバイアルをわずか10分の1の30ドルで購入できる。

<参考記事>ヒツジがヒトの臓器工場になる日

米医療費研究所によれば、2012~2016年までの間にインスリン価格はほぼ2倍に上昇した。糖尿病患者のインスリン購入費用は、2012年には年間2864ドルだったが、2016年には5705ドルに倍増したという。

恐ろしいのは、政府が薬価を決めるのではなく市場に任されているアメリカでは、高いのはインスリンだけではないということだ。

(翻訳:ガリレオ)

20190716issue_cover200.jpg
※7月16日号(7月9日発売)は、誰も知らない場所でひと味違う旅を楽しみたい――そんなあなたに贈る「とっておきの世界旅50選」特集。知られざるイタリアの名所から、エコで豪華なホテル、冒険の秘境旅、沈船ダイビング、NY書店めぐり、ゾウを愛でるツアー、おいしい市場マップまで。「外国人の東京パーフェクトガイド」も収録。

ニューズウィーク日本版 トランプのイラン攻撃
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月10号(3月3日発売)は「トランプのイラン攻撃」特集。核・ミサイル開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。アメリカとイランの全面戦争は始まるのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

イラン情勢で中東の投資銀行事業に暗雲、金融機関に出

ワールド

サウジアラムコ、ラスタヌラ製油所を停止 ドローン攻

ワールド

イスラエルがイランに新たな攻撃、「米と交渉せず」と

ワールド

ホルムズ海峡巡る状況、存立危機事態などには該当せず
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医師が語る心優先の健康法
  • 4
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報…
  • 5
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 6
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 7
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 8
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 9
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 10
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中