最新記事

自然

人を襲う「生きた恐竜」の島閉鎖 インドネシア、ドラゴンとともに観光収入も絶滅回避へ

2019年4月25日(木)19時50分
大塚智彦(PanAsiaNews)

群れでヤギを襲うコモドドラゴン Antara Foto/Wahyu Putro A via REUTERS

<地球に残された貴重な自然や野生動物は世界中の人びとを魅了し、旅の目的地として詰めかける。だが、野生動物の保護と持続的な観光収入のため、一時的に立入禁止を導入するスポットが増えてきた>

インドネシアの東ヌサテンガラ州にあるコモド国立公園は173.5平方キロの面積をもち、コモド島、リンチャ島、パダール島などの複数の島から構成され、また「生きた恐竜」といわれる野生のコモドドラゴン(コモドオオトカゲ)の生息地として知られ、インドネシア国内はもとより世界から観光客が訪れる観光地である。

その国立公園のうち最もコモドドラゴンが生息しているコモド島をインドネシア政府、地元州政府などが2020年1月から閉鎖する方針を明らかにし観光業界に波紋を与えている。

閉鎖の理由は希少動物であるコモドドラゴンを密猟して海外に売りさばこうとする密輸事件が相次ぎ、種の保護が急務となっていること。また観光地化やコモドドラゴンのエサであるシカが減少するなど生息環境が悪化しているためという。

タイではサンゴ礁などの保護のために映画『ザ・ビーチ』(レオナルド・ディカプリオ主演)で有名になったピピレイ島を閉鎖したり、フィリピンでは下水対策の遅れで海水汚染が深刻化したためボラカイ島を2018年4〜10月まで閉鎖するなど、国際的な観光地で一般観光客の立ち入りを禁止する措置が相次いで取られている。

コモド島でインドネシアが同様の観光客立ち入り禁止に実際に踏み切れば同国では初めての例になるといわれており、東南アジアでも環境汚染、自然破壊、希少動物の保護などの問題が深刻化していることを裏付けているといえる。

過去5人がコモドドラゴンの犠牲に

コモドドラゴンは体長2〜3メートル、体重は50〜100キログラムにもなる大型爬虫類有鱗目の動物で、その姿や生態から「生きた恐竜」といわれ、世界中からの観光客を魅了している。

コモド国立公園内のコモド島、リンチャ島、パダール島など限られた周辺の島に野生のコモドドラゴンは生息し、1991年に国連UNESCOの世界遺産(自然遺産)に指定されるとともに、国際自然保護連合(IUCN)によって野生絶滅の危険性がある「危急種」に指定され保護されている。

1981年の調査では7,213頭が確認されたが、2014年には3,093頭しか確認できず、2019年2月にインドネシア環境林業省が行った調査で個体数は2,762頭と発表された。過去5年間でも331頭が減少したわけで、危急種に指定されてからも個体数の減少に歯止めがかかっていないことが明らかとなっている。

コモドドラゴンはイノシシやシカ、鳥類や爬虫類を主にエサにしているが、野生のエサの減少も影響しているのか、1974年以来観光客など30人が噛まれる被害に遭い、うち5人が死亡している危険な生物だ。このため観光客は島内で同行する現地レンジャーの指示に従って行動することが求められる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インフレ2%に向かえば年内「数回」の利下げ可能=シ

ワールド

EU、SHEINを正式調査 違法製品と中毒性のある

ワールド

米イラン間接協議が終了、イランは軍事演習でホルムズ

ビジネス

独ZEW景気期待指数、2月は58.3に悪化 市場予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中