最新記事

宇宙開発

アポロ11号アームストロング船長の知られざる偉業

TOP FLIGHT

2019年4月26日(金)17時30分
ジェームズ・ドノバン(作家)

アームストロングは66年3月16日にジェミニ8号に乗り込んだ NASA

<人類初の月面着陸成功から今年で50年――「第一歩」を記したアポロ11号船長は、その3年前に宇宙の大惨事を防いでいた>

アポロ11号に乗ったニール・アームストロングとバズ・オルドリンが人類として初めて月面に降り立ったのは、1969年の7月20日。今年は50周年に当たるが、その3年前に一歩間違えば大惨事となる危機があり、アームストロングらの努力で回避された事実はほとんど忘れられている。

ジェームズ・ドノバンの新著『月を目指して――宇宙開発レースとアポロ11号の類いまれな飛行』には、アームストロングたちが宇宙空間で直面し、切り抜けた緊急事態が克明に描かれている。以下はその部分の抜粋。

***


66年3月、月面着陸の技術を完成させるジェミニ計画は重要な局面を迎えていた。2人乗り宇宙船は、終了したマーキュリー計画のものより大きく、パイロットがほぼ完璧に制御して軌道修正できるので好評だった。6度目の有人宇宙飛行に挑むジェミニ8号の使命はとりわけ重かった。3日間で史上初の宇宙船のドッキングをし、より長い船外活動も行う必要があった。そして2人の乗組員(ニール・アームストロングとデービッド・スコット)にとっては初の宇宙飛行だった。

63年に宇宙飛行士になったスコット(当時33)は全てを備えていた。ハンサムな容貌、自信、航空宇宙工学の修士号だ。父親は戦闘機のパイロットで、スコット自身も戦闘機と実験機に乗り、妻の父親は引退した米空軍大将。まさにNASAのスターだった。

ジェミニ8号の船長はアームストロング(当時35)。海軍飛行士やテストパイロットとしてキャリアを積み、極超音速実験機X-15の開発に関わり、62年に宇宙飛行士に転身していた。

彼は軍用宇宙機X-20ダイナソアが実用化されたときのパイロットになるつもりだった。結局、計画は中止されたが、X-20の開発は航空宇宙工学で最も意欲的なもので、アームストロングがこよなく愛し、打ち込むに値するプロジェクトだった。

生まれはオハイオ州の小さな町の農家。飛行機の操縦免許を16歳の誕生日に取得し、数週間後に単独飛行した。車の運転免許を取る前のことだ。47年、軍の奨学金を得てパーデュー大学で航空工学を学ぶ。3年間の海軍勤務が奨学金の条件だったので、49年に海軍に入隊した。翌50年に朝鮮戦争が勃発。アームストロングは51年に戦場に送られ、戦闘機のグラマンF9Fパンサーで78回出撃した。

復学して55年に学位を取得し、テストパイロットとして働きだした。最初のうち、NASAのマーキュリー計画に興味はなかった。しかし62年にジョン・グレンがアメリカ人として初めて地球周回軌道を飛んだのに触発され、宇宙飛行士に志願した。

アームストロングは軍隊のテストパイロットにしては物静かな人物だったが、頭の回転の速さとプレッシャーに強いことで知られていた。結果として、この2つが彼にとって初の宇宙飛行で役立つことになった。

ジェミニ計画は問題が山積みだった。当初は成功が続き、アメリカは宇宙開発レースの先頭を切っていると思われていた。ところがCIAのスパイ機が撮影した写真から、ソ連が月を目指すと思われる巨大なロケットを建造中であることが発覚。アメリカはソ連より先に月に到達するため、宇宙船のドッキングや宇宙遊泳などの実験を急ぎ、結果を出す必要に迫られていた。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシアの石油輸出能力2割減、ウクライナ攻撃で減産見

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡

ワールド

中国、中東鎮静化へ活発外交 外相が欧独サウジと相次

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官解任 エプスタイン疑惑
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中