最新記事

脳とコンピュータ

脳の信号から音声に変換するシステムが世界で初めて開発される

2019年2月8日(金)16時00分
松岡由希子

脳の信号を理解可能な音声に直接変換するシステムが開発された(写真はイメージ)gorodenkoff -iStock

<コロンビア大学の研究チームが、ヒトの脳の信号を音声を再構築する技術を世界で初めて開発し、怪我などで失われた会話力を修復する可能性を持つ画期的なものとして注目を集めている>

脳の信号を理解可能な音声に直接変換するシステムが世界で初めて開発された。人工知能(AI)と音声合成技術を活用し、ヒトの脳の電気活動をもとに、他者が明快に聞き取れる言葉へと再構築するというもので、脳とコンピュータとを接続し、直接情報を授受し合う「ブレイン・コンピュータ・インターフェイス(BCI)」の進化に向けた目覚ましい成果として注目されている。

ヒトの脳の聴覚野から音声を再構築する技術

米コロンビア大学ザッカーマン研究所のニマ・メスガラニ博士らの研究チームは、2019年1月29日、オープンアクセスジャーナル「サイエンティフィック・リポーツ」で研究論文を発表し、ディープラーニング(深層学習)と音声合成技術を組み合わせたアルゴリズムによりヒトの脳の聴覚野から音声を再構築する技術について、その詳細を示した。

人間は、言葉を発したり、何か話すことをイメージする際、脳内で特徴的な活動パターンが現れ、他者の話を聞いたり、それをイメージするときにも、特有の信号パターンが現れることがわかっている。

そこで、研究チームでは、人間の会話音声データで学習し、音声を合成するコンピュータアルゴリズム「ボコーダー」を採用。てんかんの治療を受けている患者5名を対象に、言語音を聞いているときの脳での神経活動を測定し、この測定データを「ボコーダー」に与えて、人間の脳の活動を解釈できるよう学習させた。

さらに、これら5名の被験者に0から9までの数字を数える音声を聞かせ、その間の脳の信号を記録したデータを「ボコーダー」に与えたところ、信号パターンを分析し、独自の音声を合成することに成功した。人間が理解可能な音声に変換できる確率は75%で、これまで実施された同様の実験結果を大きく上回るものであった。



──脳の活動パターンを分析して生成した音声。0から9までの数字を読み上げている。

怪我などで失われた会話力を修復する可能性を持つ画期的なもの

この研究成果は、疾病や怪我によって失われた会話力を修復する可能性を持つ手段として画期的なものとして評価されている。

たとえば、「コップ一杯の水が欲しい」と考えると、この思考によって生成された脳の信号をシステムがとらえ、言語音声に変換されるわけだ。メスガラニ博士は「この技術によって、疾病や怪我によって話す能力が失われても、これを修復し、周りの世界とつながる新たな機会をもたらすことができるだろう」と述べている。

筋萎縮性側索硬化症(ALS)や脳卒中などによって話すことができなくなった人々にとって、外界とコミュニケーションする力を取り戻すための大きな一歩になるかもしれない。


RT America

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米ホワイトハウス、人種差別的な動画投稿を削除 オバ

ビジネス

ジェファーソンFRB副議長、26年見通し「慎重なが

ビジネス

SF連銀総裁「米経済は不安定」、雇用情勢の急変リス

ワールド

12年のリビア米領事館襲撃の容疑者を逮捕=司法長官
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中