最新記事

東北関東大震災

原発から漏れ出した放射性物質とは

福島第一原子力発電所での爆発で懸念される放射線被曝の仕組みと対処法

2011年3月14日(月)16時01分
ケーティ・ワルドマン

見えない恐怖 漏洩した放射性物質は健康被害を及ぼすほどの量ではないというが(3月13日、福島第二原発付近の被曝検査の様子) Kim Kyung-Hoon-Reuters

 東北関東大震災で損傷した東京電力福島第一原子力発電所1号機で3月12日、水素爆発が起き、原子炉建屋の外壁が吹き飛んだ。日本政府は、半径20キロ圏内の住民に避難を指示。炉心全体が解け落ちるメルトダウンが起きる可能性は低いようだが、原子炉格納容器の損傷を防ぐため、容器から放射性物質を含む蒸気が放出され、周辺に放射能が漏れ出しているという。

 この「放射性物質を含む蒸気」とは、いったい何なのか。

 問題の蒸気には、あらゆる種類の放射性粒子が含まれており、なかには多量に浴びると命に関わるものもある。

 危険なのは「放射性同位体」と呼ばれるもの。同じ原子番号をもつ元素の原子でも、原子核内の中性子の数(質量数)が通常と異なる「同位体」が複数存在することがある。原発内でウラン燃料が核分裂する際に生まれるそうした不安定な同位体が、時間が経つにつれて放射性崩壊を引き起こし、放射能を放出するのだ(ウランが核分裂すると、少し軽い核分裂生成物が発生し、軽くなった分がエネルギーとして放出される)。

ヨード剤服用はタイミングが大事

 福島第一原発で漏出した蒸気に多く含まれるのは、ヨウ素131、セシウム137、キセノン133、キセノン135、クリプトン85などの放射性同位体だ(元素名の後の数字が特定の同位体を示す)。

 この中で最も厄介なのがヨウ素131。被曝すると甲状腺に吸収され、甲状腺癌や白血病の原因となる。クリプトン85やキセノン133の気体は骨や組織には影響しないが、非常に不安定な同位体のため、大量の放射線を放出し、人体システムに悪影響を及ぼす可能性がある。

 ただし、人体は普段から宇宙線やテレビ視聴などさまざまな形で一定量の放射能を浴びており、原子力発電所から漏洩した放射能も、よほど大量でないかぎり健康被害を引き起こすことはない。

 福島第一原発1号機の中央制御室では、放射線量が通常の1000倍に達したが、日本政府は施設外への漏洩量は危険なレベルではないと主張している。それでも、周辺住民はボトル入りの飲料水を飲み、外出を控え、鼻と口をタオルなどで塞ぐよう指示されている。

 ヨウ素131の健康被害を防ぐため、ヨード剤(ヨウ素剤)を配布することも発表された。放射性のないヨウ素を摂取して甲状腺を飽和状態にすることで、危険な放射性ヨウ素が吸収されるのを防ぐ仕組みだ。ただし効果があるのは、被曝前に摂取した場合のみだという。

© 2011 WashingtonPost.Newsweek Interactive Co. LLC (Distributed by The New York Times Syndicate)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イランが核協議、交渉継続で合意 アラグチ外相「

ワールド

EU、対ロシア制裁第20弾を提案 石油輸出向け海運

ワールド

伊首相、バンス氏と会談 ミラノでは五輪開幕控え反I

ビジネス

ECBの2大リスク、経済失速とインフレ下振れ定着=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中