最新記事

健康

4時間で肉体改造した男

「週4時間」の仕事術で有名なT・フェリスが、今度は自分をモルモットに健康ボディーづくりを指南

2011年2月23日(水)17時29分
ジェリー・クオ

効率至上主義 ライフハッカーのテクニックは健康増進にも通用するのか Henry S. Dziekan III/Getty Images

 あなたがティモシー・フェリスをいけ好かない男だと思っても無理はない。何しろこの人物は、シャレにならないほど大きな成功を次々と収めてきた。

 07年に出版した初の著書『なぜ、週4時間働くだけでお金持ちになれるのか?』(邦訳・青志社)は、たちまちベストセラーに。その後は起業家専門の投資家に転身し、ツイッターなどに出資。プリンストン大学で講師を務め、タンゴの連続スピンでギネス記録を持っている。

 フェリスは、効率的な仕事術・生活術の実践を旨とする、いわゆる「ライフハッカー」の典型だ。そのノウハウを活用すれば、門外漢の分野も攻略できると思っているらしい。

 フェリスが新しい著書で取り上げたテーマは健康だ。10年12月刊行の『4時間ボディー』では、若干の科学的知識と大量のデータを基に人間の体を理解することを目指した。

 このテーマで本を書くのに、フェリスはうってつけの人物だ。これまでに受けた血液検査は1000回以上。18歳以降に行ったエクササイズの記録をほぼすべて残しており、自宅の引き出しの中には、パルスオキシメーター(動脈血酸素飽和度の測定器)やスリープトラッカー(レム睡眠時に起こす目覚まし)などの機器がそろっている。

 フェリス自身がモルモット役になって実験した結果、興味深いことがいくつか得られた。例えば、血糖値測定器を腹部に埋め込んでデータを収集して、食べ物の栄養分が血液中に入るのは食事の何時間も後であることを実証した。つまり、スポーツの直前に栄養補給しても意味がない。

減量法は「動くな、食え」

 常識に反する記述も多い。体重を減らしたければ、食べる量を増やし、運動する量を減らせと、フェリスは言う(ただし一定の食事内容に従う必要がある)。この本の大きな売りは、フェリスがわずか28日間、合計4時間のエクササイズだけで、筋肉を約15.5キロ増やし、脂肪を約1.8キロ減らした上、コレステロール値を222から147に落としたという実績だ。

『4時間ボディー』を読むと、誰にでも同じことができそうに感じる。しかしその点を本人に聞くと、自分はすべてを偏執的なまでに徹底したから成功したのだとフェリスは言った。「普通の人に同じことができると思うかって? 無理だろう」

フェリスは、すぐ結果の出る手法を極めて好む。カフェインの脂肪燃焼効果を長続きさせるためには、グレープフルーツに含まれる物質ナリンゲニンの摂取を勧める。筋肉を増やすためにはショウガを、レム睡眠を促すためにはヒューペルジンという物質を摂取するといいという。

このような記述の科学的な信憑性を疑う人もいるだろう。一応、本に書かれていることの多くは、フェリスが愛読する専門誌に掲載された研究に基づいている。しかし、別個の実験結果により裏付けられていない研究や、何十年も昔の症例報告も含まれている。

結局、この本の最も有益な主張は、フェリスのようにさまざまなツールを用いて自分でいろいろ試し、オンライン上で同好の士と情報を交換し、効果的な健康増進法を自分で選択すべしというメッセージだ。個々の具体的なアドバイスは、あまりうのみにしないほうがいい。

[2011年1月26日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豪BHP、上半期利益が22%増 商品価格上昇

ワールド

原油価格、地政学要因が短期的に支援 和平合意で下落

ワールド

欧州委、トランプ氏の「平和評議会」にオブザーバーと

ワールド

スペースX、国防総省の秘密コンペに参加 自律型ドロ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中