最新記事

新型コロナウイルス

集団免疫の難しさと、変異株より大きな脅威「免疫消失の可能性」

REACHING HERD IMMUNITY

2021年4月20日(火)16時40分
エド・ブラウン
新型コロナウイルスワクチン

ILLUSTRATION BY IVAN BURCHAK-ISTOCK

<新型コロナの感染拡大を収束に向かわせるのに集団免疫は必要だが、既に1億2000万人がワクチンを接種したアメリカでさえ、その達成時期を予測するのは不可能。果たして感染症はいつ、どのように終わるのか>

アメリカでは、新型コロナウイルスワクチンの接種を少なくとも1回受けた人が1億2000万人を突破した。しかし集団免疫は、いつになれば獲得できるのか。その点はまだ分からない。

集団免疫とは、ある感染症に対する免疫を多くの人が持つことによって、その集団内での感染拡大が抑制される状態をいう。免疫を持つ人の割合が高いほど、感染拡大のペースは落ちる。

感染が収束に向かい始めるのに必要な免疫獲得者の割合を「集団免疫閾値(いきち)」と呼ぶ。その割合はウイルスによって異なるが、新型コロナの場合は60~80%の間とみられている。

集団免疫を獲得する方法には、実際に感染する以外にワクチン接種がある。しかし変異株の出現やワクチンへの信頼の欠如、データ不足といった多くの要因から、現時点では集団免疫の獲得時期を予測することは不可能に近い。

テキサス大学オースティン校のローレン・マイヤーズ教授(統合生物学・データ科学)も、アメリカが集団免疫を獲得できる時期は予測できないと言う。

「集団免疫獲得の阻害要因はいくつかある。ワクチン接種が遅れる地域もあるし、ワクチンが広く入手可能な地域でも接種に消極的な人がいる」と、マイヤーズは言う。

「さらに今後、感染歴やワクチン接種歴のある人でも感染のリスクがある変異株が生まれる可能性もある。多くの割合の人々がワクチン接種を受けないという事態になれば、人口の大半が免疫を持つ状況にならない恐れがある」

「免疫消失」の可能性が怖い

ジョージア大学感染症生態系センターのジョン・ドレーク所長は、アメリカは今夏までに新型コロナの集団免疫閾値に到達するかもしれないと指摘。しかし同時に、集団免疫の獲得は必ずしも感染流行の収束を意味するわけではないと強調した。

ドレークによれば、変異株の広がりはもちろん懸念材料だが、もっと大きな脅威はワクチン接種に消極的な人々の存在や、「免疫消失の可能性」だと言う。

「最近の研究によれば、新型コロナの免疫持続期間は人によって大きく異なるとみられている」と、ドレークは言う。「そのため、感染した後に回復した一部の人が――もしかしたら全ての人が――再び感染する可能性がある」

英オックスフォード大学のジェニファー・ダウド准教授(統計学・公衆衛生学)は、集団免疫の獲得時期を予測するには未知の要素が多過ぎると言う。

ただし「秋の間に子供たちがワクチン接種を受けて、新たな変異株に対応するワクチンの追加接種が実施されれば、来年の年明けまでには状況が大きく変わるだろう」と付け加えた。

「救いと言えるのは、今あるワクチンには新たな変異株による重症化を防ぐ効果もありそうなこと。そして、一度感染した人は次の感染で重症化するリスクが減る可能性が高いとみられることだ。ウイルスが形を変えても、私たちの免疫システムは賢く対応している」と、ダウドは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国中銀、政策金利2.50%に据え置き 予想通り

ビジネス

英も「貯蓄から投資へ」、非課税預金型口座の上限額引

ワールド

来年のG20サミット、南ア招待しないとトランプ氏 

ビジネス

米ホワイトハウス付近で銃撃、州兵2人重体 当局はテ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 5
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 8
    あなたは何歳?...医師が警告する「感情の老化」、簡…
  • 9
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 10
    【クイズ】世界で1番「がん」になる人の割合が高い国…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 6
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 7
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 8
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 9
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中