最新記事

新型コロナウイルス

集団免疫の難しさと、変異株より大きな脅威「免疫消失の可能性」

REACHING HERD IMMUNITY

2021年4月20日(火)16時40分
エド・ブラウン
新型コロナウイルスワクチン

ILLUSTRATION BY IVAN BURCHAK-ISTOCK

<新型コロナの感染拡大を収束に向かわせるのに集団免疫は必要だが、既に1億2000万人がワクチンを接種したアメリカでさえ、その達成時期を予測するのは不可能。果たして感染症はいつ、どのように終わるのか>

アメリカでは、新型コロナウイルスワクチンの接種を少なくとも1回受けた人が1億2000万人を突破した。しかし集団免疫は、いつになれば獲得できるのか。その点はまだ分からない。

集団免疫とは、ある感染症に対する免疫を多くの人が持つことによって、その集団内での感染拡大が抑制される状態をいう。免疫を持つ人の割合が高いほど、感染拡大のペースは落ちる。

感染が収束に向かい始めるのに必要な免疫獲得者の割合を「集団免疫閾値(いきち)」と呼ぶ。その割合はウイルスによって異なるが、新型コロナの場合は60~80%の間とみられている。

集団免疫を獲得する方法には、実際に感染する以外にワクチン接種がある。しかし変異株の出現やワクチンへの信頼の欠如、データ不足といった多くの要因から、現時点では集団免疫の獲得時期を予測することは不可能に近い。

テキサス大学オースティン校のローレン・マイヤーズ教授(統合生物学・データ科学)も、アメリカが集団免疫を獲得できる時期は予測できないと言う。

「集団免疫獲得の阻害要因はいくつかある。ワクチン接種が遅れる地域もあるし、ワクチンが広く入手可能な地域でも接種に消極的な人がいる」と、マイヤーズは言う。

「さらに今後、感染歴やワクチン接種歴のある人でも感染のリスクがある変異株が生まれる可能性もある。多くの割合の人々がワクチン接種を受けないという事態になれば、人口の大半が免疫を持つ状況にならない恐れがある」

「免疫消失」の可能性が怖い

ジョージア大学感染症生態系センターのジョン・ドレーク所長は、アメリカは今夏までに新型コロナの集団免疫閾値に到達するかもしれないと指摘。しかし同時に、集団免疫の獲得は必ずしも感染流行の収束を意味するわけではないと強調した。

ドレークによれば、変異株の広がりはもちろん懸念材料だが、もっと大きな脅威はワクチン接種に消極的な人々の存在や、「免疫消失の可能性」だと言う。

「最近の研究によれば、新型コロナの免疫持続期間は人によって大きく異なるとみられている」と、ドレークは言う。「そのため、感染した後に回復した一部の人が――もしかしたら全ての人が――再び感染する可能性がある」

英オックスフォード大学のジェニファー・ダウド准教授(統計学・公衆衛生学)は、集団免疫の獲得時期を予測するには未知の要素が多過ぎると言う。

ただし「秋の間に子供たちがワクチン接種を受けて、新たな変異株に対応するワクチンの追加接種が実施されれば、来年の年明けまでには状況が大きく変わるだろう」と付け加えた。

「救いと言えるのは、今あるワクチンには新たな変異株による重症化を防ぐ効果もありそうなこと。そして、一度感染した人は次の感染で重症化するリスクが減る可能性が高いとみられることだ。ウイルスが形を変えても、私たちの免疫システムは賢く対応している」と、ダウドは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ポピュリズムに毅然と対応を、英中銀総裁表明 経済リ

ビジネス

ポルシェの25年販売、10%減 中国需要の低迷響く

ワールド

ブルガリア大統領、総選挙実施を発表 組閣行き詰まる

ワールド

プーチン氏がイラン大統領と電話会談、地域の緊張緩和
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑について野次られ「中指を立てる」!
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 5
    イランの体制転換は秒読み? イラン国民が「打倒ハ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    イランの大規模デモ弾圧を可能にした中国の監視技術─…
  • 10
    日中関係悪化は日本の経済、企業にどれほどの影響を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 8
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 9
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 10
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中