最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナが「ただの風邪症状を引き起こすウイルス」になると考えられる2つの理由

OUR FUTURE WITH COVID-19

2021年5月7日(金)16時15分
山本太郎(長崎大学熱帯医学研究所教授)
新型コロナウイルス、ロックダウン

感染拡大やロックダウンは続くが収束への道筋も見え始めた KAI PFAFFENBACH-REUTERS

<日本など変異株が猛威を振るっている国もあるが、世界全体を見れば、感染症収束に向けての動きが見えてきた。集団免疫はどのように達成されるのか。その免疫は本当に効果があるのか。今後の3つのシナリオを検討する>

中国・湖北省武漢で発生した今回の新型コロナウイルス感染症が汎世界的に流行(パンデミック)して、1年以上が経過した。イタリアやスペイン、フランスといったヨーロッパの国では、変異株ウイルスが再流行し、ロックダウン(都市封鎖)が行われている(2021年4月1日現在)。

日本でも第4波の流行が懸念され、東京都や大阪府、兵庫県、宮城県などにまん延防止等重点措置が適用されている(編集部注:5月11日現在は東京、大阪、京都、兵庫の4都府県に緊急事態宣言が発令され、その延長と対象地域の拡大が決まる見込み)。

しかし一方で、世界全体を見てみると、各地でワクチン接種が始まり、逆説的だが新型コロナウイルス感染症収束に向けての動きが見えてきたようにも思える。

イギリスに「夜明け前が最も暗い」ということわざもある。

事実、アメリカやイギリス、そして世界最速ペースで国家レベルでのワクチン接種を進め、人口の半数以上が2回の接種を終えたイスラエルでは、新規の感染者数に明らかな低下傾向が認められる。

そこで本稿では、これまでに分かった知見を基に、今後想定されるシナリオを提示し、私たちの前にどのような世界が現れてくるか考察してみたい。まずは、集団免疫と収束について、次いで2030年とそれ以降の世界について考えてみたい。

ある集団で実効再生産数(感染者1人が新たに何人に感染させるかを示す指標)が1を下回るために必要な、免疫を獲得した人の割合を集団免疫という。

そして例えば、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)では、基本再生産数(誰一人として免疫を獲得していない集団で、1人の感染者が何人に感染させるかの平均値)は、現代社会では2~3の間の値を取ると推定されている。

話を単純化するために、新型コロナウイルスの基本再生産数を2.5とすれば、60%以上の人が何らかの形(自然感染かワクチンかのいずれかとなる)で免疫を獲得すれば、ウイルスは集団に持ち込まれても、流行は拡大せず収束へと向かう。これが集団免疫である。

結論から言えば、集団免疫を達成することによってのみ、今回の新型コロナウイルス感染症は収束に向かう。そしてその集団免疫は、理論的には自然感染かワクチン接種、あるいはその両者によって獲得されることになる。

一方で、ある時点において集団免疫が獲得できたとしても、社会は、新生児という形で新たに感染する可能性のある感受性者を用意する。新たに生まれてきた子供は免疫を持っていないからだ。

しかしそうした感受性者も、自然感染かワクチン接種によって、集団免疫を達成する水準の割合で免疫を獲得する必要がある。そうして初めて、集団は安定的な集団免疫水準を維持できることになる。

そうした社会では、今回の新型コロナウイルスはどのような感染症になっていくのだろうか。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 8
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 9
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 10
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中