最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナウイルス感染症はいつ、どう終息するのか

Can Coronavirus Be Stopped and How Have Other Pandemics Ended?

2020年3月5日（木）16時43分
カシュミラ・ガンダー

消毒作業中のニューヨークの地下鉄　Eduardo Munoz-REUTERS

＜ビル・ゲイツが「100年に1度のパンデミック」と警告する事態に不安が広がっている＞

新型コロナウイルス（COVID-19）はこの2カ月で南極を除く世界の全ての大陸に広がった。「100年に1度」のパンデミック（世界的大流行）との警告も聞かれ、不安が広がるなか、いつ、どんな形で終息するかに関心が集まっている。

新型ウイルスは中国湖北省の武漢で昨年12月に出現した。最も深刻だった中国の感染の勢いがここへきて弱まってみえる一方、イラン、イタリア、韓国などが新たなホットスポットとして浮上。3月3日時点でアルメニア、チェコ、ドミニカ共和国、ルクセンブルク、アイスランド、インドネシアで初の感染者が報告され、60を超える国と地域に感染が広がっている。アメリカでも感染者が100人を超え、死者は6人に上るなか、米疾病対策センター（CDC）は、問題は国内に感染が広がるかどうかではなく、「いつ」広がるかだと警告した。

ゲイツの危機感

感染が広がりやすく、高齢者だけでなく健康な成人が死亡するケースもあるため、マイクロソフトの共同創業者ビル・ゲイツは2月末、このウイルスは「かなりの程度、私たちが懸念してきた100年に1度の病原体のように振る舞っている」と警告し、貧困国の医療体制への支援が必要だと訴えた。世界保健機関（WHO）はまだパンデミックを宣言するには至っていないが、ゲイツは既にパンデミックが起きているとの見方を示した。

ゲイツは新型コロナウイルスの致死率が1％と言われていること（2％以上との見方もある）にも懸念を示した。この数字は、1957年に大流行したアジア風邪（致死率0.6％）と1918年のスペイン風邪（同2％）の中間に位置する。いずれもインフルエンザのパンデミックで、前者では世界で110万人、後者では少なくも5000万人の死者が出た。

インペリアル・カレッジ・ロンドンの臨床上級講師・名誉コンサルタントを務める感染症の専門家クリストファー・チューによると、新型コロナウイルスの流行がパンデミックかどうかは言葉の問題で、実態としては、流行の震源地に渡航経験がない人、あるいは渡航者との濃厚接触がない人の感染が確認された段階で「パンデミックの定義に近づきつつある」と見ていい、という。

新型コロナウイルス「春になれば感染拡大は収まる」は本当か
いよいよドイツもパニックか　買い占めにアジア人差別　日本人も被害に

次のページ過去の事例に学ぶ
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後
2026.01.24

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク
2026.01.24

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小
2026.01.24

ワールド

トランプ政権のＥＶインフラ助成金停止は違法、米地裁
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中