最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナウイルス感染症はいつ、どう終息するのか

Can Coronavirus Be Stopped and How Have Other Pandemics Ended?

2020年3月5日(木)16時43分
カシュミラ・ガンダー

消毒作業中のニューヨークの地下鉄 Eduardo Munoz-REUTERS

<ビル・ゲイツが「100年に1度のパンデミック」と警告する事態に不安が広がっている>

新型コロナウイルス(COVID-19)はこの2カ月で南極を除く世界の全ての大陸に広がった。「100年に1度」のパンデミック(世界的大流行)との警告も聞かれ、不安が広がるなか、いつ、どんな形で終息するかに関心が集まっている。

新型ウイルスは中国湖北省の武漢で昨年12月に出現した。最も深刻だった中国の感染の勢いがここへきて弱まってみえる一方、イラン、イタリア、韓国などが新たなホットスポットとして浮上。3月3日時点でアルメニア、チェコ、ドミニカ共和国、ルクセンブルク、アイスランド、インドネシアで初の感染者が報告され、60を超える国と地域に感染が広がっている。アメリカでも感染者が100人を超え、死者は6人に上るなか、米疾病対策センター(CDC)は、問題は国内に感染が広がるかどうかではなく、「いつ」広がるかだと警告した。

ゲイツの危機感

感染が広がりやすく、高齢者だけでなく健康な成人が死亡するケースもあるため、マイクロソフトの共同創業者ビル・ゲイツは2月末、このウイルスは「かなりの程度、私たちが懸念してきた100年に1度の病原体のように振る舞っている」と警告し、貧困国の医療体制への支援が必要だと訴えた。世界保健機関(WHO)はまだパンデミックを宣言するには至っていないが、ゲイツは既にパンデミックが起きているとの見方を示した。

ゲイツは新型コロナウイルスの致死率が1%と言われていること(2%以上との見方もある)にも懸念を示した。この数字は、1957年に大流行したアジア風邪(致死率0.6%)と1918年のスペイン風邪(同2%)の中間に位置する。いずれもインフルエンザのパンデミックで、前者では世界で110万人、後者では少なくも5000万人の死者が出た。

インペリアル・カレッジ・ロンドンの臨床上級講師・名誉コンサルタントを務める感染症の専門家クリストファー・チューによると、新型コロナウイルスの流行がパンデミックかどうかは言葉の問題で、実態としては、流行の震源地に渡航経験がない人、あるいは渡航者との濃厚接触がない人の感染が確認された段階で「パンデミックの定義に近づきつつある」と見ていい、という。

新型コロナウイルス「春になれば感染拡大は収まる」は本当か
いよいよドイツもパニックか 買い占めにアジア人差別 日本人も被害に

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米総合PMI、2月は52.3に低下 昨年4月以来の

ワールド

米最高裁、トランプ政権の相互関税を違法と判断

ビジネス

米GDP、2025年第4四半期速報値は1.4%増に

ビジネス

米コアPCE価格指数、12月は前月比0.4%上昇 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 5
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 6
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 7
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 8
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 9
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 10
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中