最新記事

ヘルス

スマホが若者のうつ症状を増やしている（かもしれない）理由

The Unhappy iGeneration

2019年4月8日（月）17時20分
カシュミラ・ガンダー

研究では高齢者に鬱症状や自殺傾向の増加は見られなかった　RYANKING999/ISTOCKPHOTO

＜SNSとゲームが普及したために、減ってしまったものがある＞

学術誌ジャーナル・オブ・アブノーマル・サイコロジーに発表された論文によれば、アメリカでは2000年以降、鬱症状や自殺行動が見られる若者の割合が急増している。研究チームは、SNSに費やす時間が増えて睡眠時間が削られていることが問題ではないかと考えている。

研究によれば、過去1年間に鬱症状を経験した12〜17歳の若者の割合は、2005年の8.7％から2017年には13.2％に増加。18〜25歳でも、2009年の8.1％から2017年には13.2％に増えた。

過去30日間に深刻な気分の落ち込みを経験した10代後半の若者は、2008年の7.7％から2017年には13.1％に増加。自殺を考えたり、計画したり試みたことがある18〜19歳の若者は、2008年の8.5％から2017年には12.4％に増えていた。

論文の筆頭著者であるサンディエゴ州立大学のジーン・トウェンジ教授（心理学）は「（若い世代の）メンタルヘルスの問題がこの10年ほどで非常に増えていることに驚いた」と語っている。

高齢の世代には、こうした傾向は見られない。トゥエンジは、メンタルヘルスの問題が増加した原因は本研究では特定できないとしつつも、この時期に「高齢者より若い世代に影響を及ぼした変化が1つある。スマートフォンとデジタルメディアの普及だ」と語る。

「若者の余暇の過ごし方は根本的に変わった。友人と会う時間や睡眠時間が減り、SNSやゲームなどに費やす時間が増えた」。精神医学では若者の睡眠時間は10時間あってもいいというが、実際には減り続けている。

睡眠時間が減れば「心の免疫力」が下がる。デジタルメディアの使用はほどほどにして、健康的な睡眠を確保したい。

＜2019年4月9日号掲載＞

20190409cover_200b.jpg

※4月9日号（4月2日発売）は「日本人が知らない 品格の英語」特集。グロービッシュも「3語で伝わる」も現場では役に立たない。言語学研究に基づいた本当に通じる英語の学習法とは？　ロッシェル・カップ（経営コンサルタント）「日本人がよく使うお粗末な表現」、マーク・ピーターセン（ロングセラー『日本人の英語』著者、明治大学名誉教授）「日本人の英語が上手くならない理由」も収録。


ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号（3月31日発売）は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、ルハンスク州完全掌握と発表　ドンバス全域か
2026.04.02

ビジネス

英中銀、イラン情勢巡り「供給ショック」警告　金融安
2026.04.02

ビジネス

欧州でテスラ車販売回復が鮮明、3月は仏3倍・北欧3
2026.04.02

ワールド

ＮＡＳＡ、半世紀ぶり有人月探査へ打ち上げ　「アルテ
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中