最新記事

ヘルス

スマホが若者のうつ症状を増やしている（かもしれない）理由

The Unhappy iGeneration

2019年4月8日（月）17時20分
カシュミラ・ガンダー

研究では高齢者に鬱症状や自殺傾向の増加は見られなかった　RYANKING999/ISTOCKPHOTO

＜SNSとゲームが普及したために、減ってしまったものがある＞

学術誌ジャーナル・オブ・アブノーマル・サイコロジーに発表された論文によれば、アメリカでは2000年以降、鬱症状や自殺行動が見られる若者の割合が急増している。研究チームは、SNSに費やす時間が増えて睡眠時間が削られていることが問題ではないかと考えている。

研究によれば、過去1年間に鬱症状を経験した12〜17歳の若者の割合は、2005年の8.7％から2017年には13.2％に増加。18〜25歳でも、2009年の8.1％から2017年には13.2％に増えた。

過去30日間に深刻な気分の落ち込みを経験した10代後半の若者は、2008年の7.7％から2017年には13.1％に増加。自殺を考えたり、計画したり試みたことがある18〜19歳の若者は、2008年の8.5％から2017年には12.4％に増えていた。

論文の筆頭著者であるサンディエゴ州立大学のジーン・トウェンジ教授（心理学）は「（若い世代の）メンタルヘルスの問題がこの10年ほどで非常に増えていることに驚いた」と語っている。

高齢の世代には、こうした傾向は見られない。トゥエンジは、メンタルヘルスの問題が増加した原因は本研究では特定できないとしつつも、この時期に「高齢者より若い世代に影響を及ぼした変化が1つある。スマートフォンとデジタルメディアの普及だ」と語る。

「若者の余暇の過ごし方は根本的に変わった。友人と会う時間や睡眠時間が減り、SNSやゲームなどに費やす時間が増えた」。精神医学では若者の睡眠時間は10時間あってもいいというが、実際には減り続けている。

睡眠時間が減れば「心の免疫力」が下がる。デジタルメディアの使用はほどほどにして、健康的な睡眠を確保したい。

＜2019年4月9日号掲載＞

20190409cover_200b.jpg

※4月9日号（4月2日発売）は「日本人が知らない 品格の英語」特集。グロービッシュも「3語で伝わる」も現場では役に立たない。言語学研究に基づいた本当に通じる英語の学習法とは？　ロッシェル・カップ（経営コンサルタント）「日本人がよく使うお粗末な表現」、マーク・ピーターセン（ロングセラー『日本人の英語』著者、明治大学名誉教授）「日本人の英語が上手くならない理由」も収録。


ニューズウィーク日本版 世界も「老害」戦争
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年11月25日号（11月18日発売）は「世界も『老害』戦争」特集。アメリカやヨーロッパでも若者が高齢者の「犠牲」に

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、高市首相の台湾発言撤回要求　国連総長に書簡
2025.11.22

ワールド

ＭＡＧＡ派グリーン議員、来年1月の辞職表明　トラン
2025.11.22

ワールド

アングル：動き出したＥＣＢ次期執行部人事、多様性欠
2025.11.22

ビジネス

米国株式市場＝ダウ493ドル高、12月利下げ観測で
2025.11.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：世界も「老害」戦争
特集：世界も「老害」戦争
2025年11月25日号（11/18発売）

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やってはいけない「3つの行動」とは？【国際研究チーム】
  • 2
    マムダニの次は「この男」？...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる！筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 5
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 6
    「裸同然」と批判も...レギンス注意でジム退館処分、…
  • 7
    Spotifyからも削除...「今年の一曲」と大絶賛の楽曲…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    中国の新空母「福建」の力は如何ほどか？　空母3隻体…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中