最新記事

禁断の医療

「若い血を輸血して老化を防止」事業者に聞いた「効果ある？」

2018年2月27日（火）19時25分
ザック・ションフェルド

人気ドラマ『シリコンバレー』で描かれたような若返りのための輸血が現実に？　John P. Johnson/HBO

＜お値段8000ドル。若者の血漿成分を輸血することで健康で丈夫な体を取り戻せる......かも？　医師が立ち上げた若返りビジネスの未来＞

若い血液を輸血すると、認知機能や神経機能の若返りに効果的──。14年、そんな注目の研究結果が発表された。米スタンフォード大学の研究者らがマウスに若い個体の血漿成分を注入したところ、「シナプス（神経細胞同士の結合部分）の可塑性を若返らせ、認知機能を向上させることが可能」だと分かったという。

同じことが人間にも当てはまるはずだと、ジェシー・カーマジン（33）は考えている。同大学で医学を学んだ彼はアンブロージア社を立ち上げ、16～25歳の若者の血漿成分を輸血する「臨床試験」を開始。倫理審査はクリアしており、35歳以上で費用8000ドルを払えば誰でも参加できる。

カーマジンによれば、顧客の大半は健康で定年退職前後。効果は上々で満足度も高いらしい。

しかし一部の専門家は懐疑的だ。スタンフォード大学の神経科学者トニー・ウィスコレーは米科学誌サイエンスに、臨床試験は「人々の信頼に付け入る」もので、メリットを裏付ける「臨床的証拠はない」と語った。

アンブロージアの治療同意書は加齢に伴う病気への効果は保証していないが、「マウスの実験で心臓、脳、炎症値、その他の臓器の若返りを示唆する豊富なデータが得られた」としている（ただし、カーマジンが主張する「独自のデータ」は開示せず）。血漿輸血がもたらす未来について、本誌ザック・ションフェルドがカーマジンに話を聞いた。

――あなたの会社は若者の血漿を輸血する費用として8000ドルを請求しているのか。

そのとおりだ。

――若い血漿を輸血すれば、より健康で丈夫になった気分になる？

そうだ。効果を裏付けるデータは既にあると思う。心臓と脳の健康状態、炎症値、癌のリスクに改善が見られる。マウスの実験に基づいて予測されたとおりのことが起きている。

――本気にしない人も多いかもしれない。まがいものでは？

とんでもない！　実際に当社に来てその目で確かめるといい。希望すれば今すぐ治療を受けることもできる。もっとデータが欲しいというのは分かるが、これは現実の話だ。血液だから多くの人が抵抗を感じても無理はないが、血液を若返りに使うことを適切と考える人には十分現実味がある。

――これまで何人が治療を受けたのか。彼らの動機は？

80人くらいだ。一番多いのは定年前後の50～60代だが、92歳の患者も2人治療中だ。患者のタイプは大きく分けて2つ。1つは健康を維持したい人々で、総じて若めだが、そうでない人もいる。もう1つはアルツハイマー病や糖尿病など何か病気を抱えている人々だ。当社ではどちらも治療している。この治療法の最善の活用法についてデータを集めるためだ。

180306cover-150.jpg＜ニューズウィーク日本版2月27日発売号（2018年3月6日号）は「禁断の医療」特集。頭部移植から人体冷凍まで、医学の常識を破る試みは老化や難病克服の突破口になるのか。それとも「悪魔との取引」なのか。この記事は特集より＞

次のページ儲かってる？　ご両親は何と？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

イーライリリー、中国に10年で30億ドル投資へ　肥
2026.03.11

ビジネス

米ＣＰＩ、2月前年比＋2.4％上昇で前月と変わらず
2026.03.11

ワールド

ホルムズ海峡付近で3隻に飛翔体、タイ船の火災で3人
2026.03.11

ビジネス

ＩＥＡ、最大規模の石油備蓄放出勧告へ　計4億バレル
2026.03.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 7
    「一日中見てられる...」元プロゴルファー女性の「目…
  • 8
    人間ダンサーを連れて「圧巻のパフォーマンス」...こ…
  • 9
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 10
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 10
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中