最新記事

禁断の医療

「若い血を輸血して老化を防止」事業者に聞いた「効果ある?」

2018年2月27日(火)19時25分
ザック・ションフェルド

人気ドラマ『シリコンバレー』で描かれたような若返りのための輸血が現実に? John P. Johnson/HBO

<お値段8000ドル。若者の血漿成分を輸血することで健康で丈夫な体を取り戻せる......かも? 医師が立ち上げた若返りビジネスの未来>

若い血液を輸血すると、認知機能や神経機能の若返りに効果的──。14年、そんな注目の研究結果が発表された。米スタンフォード大学の研究者らがマウスに若い個体の血漿成分を注入したところ、「シナプス(神経細胞同士の結合部分)の可塑性を若返らせ、認知機能を向上させることが可能」だと分かったという。

同じことが人間にも当てはまるはずだと、ジェシー・カーマジン(33)は考えている。同大学で医学を学んだ彼はアンブロージア社を立ち上げ、16~25歳の若者の血漿成分を輸血する「臨床試験」を開始。倫理審査はクリアしており、35歳以上で費用8000ドルを払えば誰でも参加できる。

カーマジンによれば、顧客の大半は健康で定年退職前後。効果は上々で満足度も高いらしい。

しかし一部の専門家は懐疑的だ。スタンフォード大学の神経科学者トニー・ウィスコレーは米科学誌サイエンスに、臨床試験は「人々の信頼に付け入る」もので、メリットを裏付ける「臨床的証拠はない」と語った。

アンブロージアの治療同意書は加齢に伴う病気への効果は保証していないが、「マウスの実験で心臓、脳、炎症値、その他の臓器の若返りを示唆する豊富なデータが得られた」としている(ただし、カーマジンが主張する「独自のデータ」は開示せず)。血漿輸血がもたらす未来について、本誌ザック・ションフェルドがカーマジンに話を聞いた。

――あなたの会社は若者の血漿を輸血する費用として8000ドルを請求しているのか。

そのとおりだ。

――若い血漿を輸血すれば、より健康で丈夫になった気分になる?

そうだ。効果を裏付けるデータは既にあると思う。心臓と脳の健康状態、炎症値、癌のリスクに改善が見られる。マウスの実験に基づいて予測されたとおりのことが起きている。

――本気にしない人も多いかもしれない。まがいものでは?

とんでもない! 実際に当社に来てその目で確かめるといい。希望すれば今すぐ治療を受けることもできる。もっとデータが欲しいというのは分かるが、これは現実の話だ。血液だから多くの人が抵抗を感じても無理はないが、血液を若返りに使うことを適切と考える人には十分現実味がある。

――これまで何人が治療を受けたのか。彼らの動機は?

80人くらいだ。一番多いのは定年前後の50~60代だが、92歳の患者も2人治療中だ。患者のタイプは大きく分けて2つ。1つは健康を維持したい人々で、総じて若めだが、そうでない人もいる。もう1つはアルツハイマー病や糖尿病など何か病気を抱えている人々だ。当社ではどちらも治療している。この治療法の最善の活用法についてデータを集めるためだ。

180306cover-150.jpg<ニューズウィーク日本版2月27日発売号(2018年3月6日号)は「禁断の医療」特集。頭部移植から人体冷凍まで、医学の常識を破る試みは老化や難病克服の突破口になるのか。それとも「悪魔との取引」なのか。この記事は特集より>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ITA支援の外国政府調達契約、25年は前年比3倍

ビジネス

ドイツ25年借入額、当初計画下回る 歳出減と歳入増

ビジネス

英中銀のグリーン委員、インフレ圧力を依然懸念

ワールド

デンマーク首相、NATO事務総長と北極圏の安全保障
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中