最新記事
海洋保全

ネコも食べない食害魚は「おいしく」人間が食べる...対馬の海を「磯焼け」から救う、ある女性の戦い

Restoration of Ocean Biodiversity

2025年1月24日(金)14時23分
小泉淳子(ライター)
対馬の海で起きている磯焼け

対馬では1980年代から海が枯れる磯焼けが報告されるように TSUSHIMA CITY

<海藻を食い荒らすイスズミやアイゴは臭いが強すぎて「焼却処分」するしかない──そんな食害魚が学校給食や飲食店の人気メニューに>

アカムツにサバにアナゴ。周囲を海に囲まれた長崎県対馬は豊かな水産資源に恵まれた水産業が盛んな地域だ。海岸の岩場をのぞけば、アワビやサザエがたくさん捕れる。かつての海を知る対馬の大人たちはそう口をそろえる。

ところが今、対馬の海で魚が捕れなくなっている。1982年に4万7000トンあった水揚げ量は、2020年には1万1000トンにまで減少。海藻や海草が繁茂し多様な生き物の産卵や生息の場となっている藻場が衰退し海が枯れる「磯焼け」の被害が深刻であることが一因とされる。


対馬市役所SDGs推進課の前田剛によれば、対馬沿岸では80年代から磯焼けが見られるようになったという。近年は対馬だけでなく、全国的に磯焼けが拡大し、対策が急務となっている。

藻場が消失すると、そこにすむ稚魚を食べにくる魚がいなくなり漁業に影響を与えるほか、海洋植物が光合成によって海中の二酸化炭素を吸収し固定するブルーカーボン生態系も失われることになる。

磯焼けの発生にはさまざまな要因が絡み合っているとされ、地球温暖化による海水温の上昇で海藻の生育が不良になっていることがその1つ。

また、ウニの一種のガンガゼやイスズミ、アイゴといった南方系の植食性魚類の活動が年間を通して活発化し、エサとなる海藻を食べ尽くしていることも要因とみられている。

対馬市では藻場再生や海藻を食べる食害魚の駆除など対策に取り組んできたが、一度崩れた生態系のバランスを立て直すのは容易ではない。後継者不足も加わって漁業者の数は減少の一途をたどり、対馬の水産業は危機にさらされていた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナは単なる資源提供国にならず、ゼレンスキー

ワールド

ロシア、トランプ氏称賛 「ウクライナ戦争の主因はN

ビジネス

欧州、銀行規制簡素化の検討必要 過度な規制回避を=

ビジネス

中日両国は政策の意思疎通強化すべき、王商務相が経済
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 2
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「20歳若返る」日常の習慣
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 5
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    1月を最後に「戦場から消えた」北朝鮮兵たち...ロシ…
  • 8
    祝賀ムードのロシアも、トランプに「見捨てられた」…
  • 9
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 2
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    【徹底解説】米国際開発庁(USAID)とは? 設立背景…
  • 8
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 9
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 10
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 9
    戦場に「杖をつく兵士」を送り込むロシア軍...負傷兵…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中