最新記事
株の基礎知識

いま、個人投資家の8割超が「儲かっている」 550人に損益額、日経平均・日本株の展望を聞いた

2023年7月28日(金)19時25分
株の学校ドットコム ※かぶまどより転載
日本の個人投資家

metamorworks-iStock.

<20~70代の男女550人へのアンケート調査から見えてきた「2023年下半期の展望」と意外な本音>

日経平均株価が33年ぶりの高値圏にある中、オンライン株式スクール「株の学校ドットコム」では、株式投資に取り組む個人投資家(20~70代の男女550人)にアンケート調査を実施しました。テーマは「株式投資2023年下半期の展望」。そこから見えてきた、意外な本音とは?

 
 
 
 
 

株式投資の損益は8割以上がプラス

まずは、現在の株式投資の損益状況について聞きました(含み益・含み損を含む)。その結果、83.1%の人がプラスになっていることがわかりました。昨年12月の調査と比較して+8ポイントの増加です。[下図]

kabumado20230728takane-1.png

損益額の内訳をみると、50万円未満の利益が48.7%(268人)と最多で、次いで、50万円以上100万円未満が13.3%(73人)、100万円以上300万円未満の人が10.0%(55人)でした。[下図]

kabumado20230728takane-2.png

昨年12月の調査と比較して変化が大きかったのは、50万円未満の損失と答えた人が13.3%→8.9%と3.4ポイントも減少した点です。それに対して、50万円未満の利益の人は3.1ポイント(45.6%→48.7%)、利益が100万円以上300万円未満の人は2.5ポイント(7.5%から10.0%)、それぞれ増加しました。[下表]

kabumado20230728takane-3.png

なお、これらの損益には全て含み益・含み損をふくむものとしています。

※「含み益」「含み損」について......保有している株式等の評価額が購入額よりも上回っていれば「含み益」、下回っていれば「含み損」と言います

株式投資へのストレスは減少傾向

続いて、株式投資に対するストレスについても質問しました。

0〜10の数値でストレスの大きさを回答してもらったところ、10(ストレスが極めて大きい)と回答した人はわずか3.3%(18人)でした。ただ、7以上の数値で見ると、19.1%(105人)の人が比較的強いストレスを感じているようです。

反対に、「ストレスは全くない」と回答した人は13.6%(75人)でした。[下図]

kabumado20230728takane-4.png

昨年12月に同じ質問をした際の回答と比較すると、10(ストレスが極めて大きい)と答えた人は4.2ポイント減少しており(7.5%→3.3%)、全体的にストレスが減少していることがわかります。[下表]

kabumado20230728takane-5.png

株式投資に対するストレスが減少しているのは、日経平均株価が33年ぶりの高値を突破するなど、直近の株価上昇が大きく影響していると考えられます。こうした好調な相場環境にあってなお、ストレス度合いが7以上と回答した人は、どんなことにストレスを感じているのでしょうか? 

その理由を聞いたところ、次のような回答が得られました。

Q・ストレスを大きく感じることになった出来事や売買について教えてください

意味も無く、値上がりが続いている」(61歳・男性)
「株価が上がってそのままのため いつ下がるか不安」(39歳・男性)
「余りにも変動が激しく生きぐるしい時代で常に気がぬけなかった、ストレス感じた」(76歳・女性)
「ウクライナ戦争やインフレで株価に遊ばれている感じ」(50歳・男性)
世の中の景気に反して、日経株価が上昇しているから」(48歳・男性)
いつ利益を確定してよいか悩むから」(30歳・女性)
「全体相場が上昇している割には、持株は上昇していないから」(50歳・男性)
「景気が悪く落ち込みが凄い、かと思うと最近は上がってきたり全く読めない」(63歳・女性)

株価が上がらなければストレスは増す一方ですが、上昇すればしたで、今度はいつ下がるか不安になったり、いつ売ればいいのか悩んだり、また、株価変動の大きさにストレスを感じたりもしているようです。

(参考記事)【都道府県ランキング】株式投資をやっている人、2位は和歌山、3位は東京 意外なトップは?

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、貿易協定巡り韓国国会非難 自動車関税な

ビジネス

エヌビディア、AIインフラのコアウィーブに20億ド

ワールド

イタリア、イラン革命防衛隊のテロ組織認定をEUに提

ワールド

米当局、ミラノ五輪でのドローンによる妨害行為対策準
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中