最新記事
株の基礎知識

いま、個人投資家の8割超が「儲かっている」 550人に損益額、日経平均・日本株の展望を聞いた

2023年7月28日(金)19時25分
株の学校ドットコム ※かぶまどより転載

約3割が「日経平均はもう上がらない」

現在大きく上昇している日経平均株価について、今年中にいくらまで上がると思うかについても聞いてみました。

その結果、「もう上がらない」と回答した人が最く、全体の28.0%でした(154人)。一方で、35,000円以上と回答した人は合計で48.7%(268人)、さらに、40,000円以上まで上がると答えた人もあわせて12.4%(68人)いました。[下図]

 
 
 
 
 

なお、この調査を行った6月12日の日経平均株価の終値は32,434円で、その後、33,000円を突破しました。

kabumado20230728takane-6.png

2023年の日本株は「上昇する」が約4割

最後に、2023年の日本株に対する展望を聞きました。

「上昇する」「大きく上昇する」と回答したのは39.5%(217人)だったのに対して、「下落する」「大きく下落する」と回答した人は20.5%(113人)。[下図]

kabumado20230728takane-7.png

昨年12月の調査でも、同じく「2023年の日本株」の展望について聞いていますが、その際の回答と比較すると、「上昇する」と答えた人が17.1%→35.8%と18.7ポイントも増えて大きく伸びました。[下表]

kabumado20230728takane-8.png

「リスク管理」と「ストレス管理」

日経平均株価が33年ぶりの高値を更新したこともあり、個人投資家の間では株価上昇へのさらなる期待が高まっていることが、今回の調査からよくわかりました。含み益は増え、株式投資に対するストレスは低下し、直近の株式市場は個人投資家にとって好ましい環境だったようです。

ただし、そういった中でも今後の反落に対する不安などでストレスを感じている人も一定数いることが見えてきました。

株式投資にあたって重要なのは、自分にとって適切なリスクで投資に取り組めているか、という点です。適切なリスク管理を行うことで不安やストレスは大きく軽減され、冷静な判断ができるようになればパフォーマンスも上昇します。

ひとりでも多くの個人投資家が、株式投資に対する適切なリスク管理によって望む成果を手にできるよう、株の学校ドットコムでは引き続き、その重要性を啓蒙してまいります。

(参考記事)勝率8割でも優勝できない 株の世界で重要なのは勝ち点ではなく得失点差

[執筆者]
株の学校ドットコム
2005年設立の無料オンライン株式スクール。短期の売買を繰り返す「トレード」を生かして、自分自身の力で継続的に稼ぎ続けるための知恵とスキルを提供する。現役トレーダーの講師による、あくまで本質にこだわった講義が、15年以上にわたり多くの支持を集めている株式トレード教育の老舗。受講者数は68万人を超え、同種のサービスとして日本一の規模を誇る。公式サイト:株の学校ドットコム

※当記事は「かぶまど」の提供記事です
kabumado_newlogo200-2021.jpg

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国、人民元バスケットのウエート調整 円に代わりウ

ワールド

台湾は31日も警戒態勢維持、中国大規模演習終了を発

ビジネス

中国、26年投資計画発表 420億ドル規模の「二大

ワールド

ロシアの対欧州ガス輸出、パイプライン経由は今年44
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 8
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 9
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中