最新記事
健康

運動が三日坊主で終わるのは、脳のメカニズムのせい。習慣化のコツは「日常動作」に

2022年6月24日(金)10時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
三日坊主

Liudmila Chernetska-iStock.

<健康のためであっても、運動を継続するのは簡単ではない。脳は大きな変化を受け入れるのが苦手で、習慣化には約40時間かかるからだ。12万人の体に向き合ってきた専門家による「運動未満」のススメ>

階段を上がるだけで息が上がる、起きたときから体が重い......。そんな不調や疲労感を抱えている人は多いだろう。コロナ禍で家を出る機会が減り、ますます不健康になった人もいるかもしれない。

じゃあ、運動をすればいい――と言われても、そう簡単ではない。いざスポーツクラブに入会しても、もともと運動習慣のなかった人は、続かずにやめてしまいがちだ。

では「運動未満」だったら?

東京・門前仲町で整骨院と正しい体の動きを身につけるジムを運営する長島康之氏は、病院でリハビリを指導したり、プロスポーツ選手のトレーナーを務めたりして、延べ12万人の体と向き合ってきた。

「長年の不健康習慣がしみついた体を一気に変えようとするのは、脳のメカニズムからしても無理な話」と言う長島氏は、このたび『運動未満で体はととのう』(主婦の友社)を出版した。

どんな人でも健康へのスタートラインに立てるよう、やる気も根性も必要ない方法とコツを分かりやすく解説し、習慣化により「一生動ける体になる」「ぐっすり眠れるようになる」「痛み・疲れがなくなる」......と謳う。

本書に記されたアドバイスは「『立ち方』『歩き方』『呼吸』『朝日を浴びる』など、努力しない前提でできるものばかり」だと、長島氏。本書から一部を抜粋し、2回にわたって掲載する(この記事は第1回)。

◇ ◇ ◇

努力しない前提で始められる、ささいなことを積み重ねて習慣化

習慣化するうえでは脳の特性を知ることが重要です。前述したとおり、脳は大きな変化を受け入れることが苦手です。常に生命を維持するために、危険か安全かを判断しているからです。なるべく現状維持をしていたほうが安全なので、新しい情報を「おや、今までと違うぞ」と判断すると、ブレーキを踏んで抵抗します。新しいことを取り入れるために、今までの習慣とのせめぎ合いが起こるのです。そのため、変化が大きければ大きいほど脳は必死に抗い、その結果、三日坊主になるのです。

急いでゴールを目指すため歩幅を大きくしがちですが、ここはぐっと抑えて、小さな歩幅で進みましょう。ハードルはぐんと下げてかまいません。続けることができるよう忙しい日でも、調子が悪い日でもできそうなことを設定しましょう。

undomiman202206-1-2.png

イラスト:中村知史 『運動未満で体はととのう』59ページより

たとえば、朝起きたら布団の中で伸びをする、カーテンを開ける、起きたら水を1杯飲む、おはようと口に出す、靴を脱いだらそろえる......。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは154円半ば、円高休止も上値伸びず

ワールド

対米投融資、人工ダイヤ生産事業が有力に 「第1号」

ビジネス

欧州銀行連盟、EUに規制改革要求 競争力低下を警告

ワールド

フィリピンと米国、南シナ海の係争海域で共同航行 中
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 10
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中