最新記事
健康

運動が三日坊主で終わるのは、脳のメカニズムのせい。習慣化のコツは「日常動作」に

2022年6月24日(金)10時15分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
三日坊主

Liudmila Chernetska-iStock.

<健康のためであっても、運動を継続するのは簡単ではない。脳は大きな変化を受け入れるのが苦手で、習慣化には約40時間かかるからだ。12万人の体に向き合ってきた専門家による「運動未満」のススメ>

階段を上がるだけで息が上がる、起きたときから体が重い......。そんな不調や疲労感を抱えている人は多いだろう。コロナ禍で家を出る機会が減り、ますます不健康になった人もいるかもしれない。

じゃあ、運動をすればいい――と言われても、そう簡単ではない。いざスポーツクラブに入会しても、もともと運動習慣のなかった人は、続かずにやめてしまいがちだ。

では「運動未満」だったら?

東京・門前仲町で整骨院と正しい体の動きを身につけるジムを運営する長島康之氏は、病院でリハビリを指導したり、プロスポーツ選手のトレーナーを務めたりして、延べ12万人の体と向き合ってきた。

「長年の不健康習慣がしみついた体を一気に変えようとするのは、脳のメカニズムからしても無理な話」と言う長島氏は、このたび『運動未満で体はととのう』(主婦の友社)を出版した。

どんな人でも健康へのスタートラインに立てるよう、やる気も根性も必要ない方法とコツを分かりやすく解説し、習慣化により「一生動ける体になる」「ぐっすり眠れるようになる」「痛み・疲れがなくなる」......と謳う。

本書に記されたアドバイスは「『立ち方』『歩き方』『呼吸』『朝日を浴びる』など、努力しない前提でできるものばかり」だと、長島氏。本書から一部を抜粋し、2回にわたって掲載する(この記事は第1回)。

◇ ◇ ◇

努力しない前提で始められる、ささいなことを積み重ねて習慣化

習慣化するうえでは脳の特性を知ることが重要です。前述したとおり、脳は大きな変化を受け入れることが苦手です。常に生命を維持するために、危険か安全かを判断しているからです。なるべく現状維持をしていたほうが安全なので、新しい情報を「おや、今までと違うぞ」と判断すると、ブレーキを踏んで抵抗します。新しいことを取り入れるために、今までの習慣とのせめぎ合いが起こるのです。そのため、変化が大きければ大きいほど脳は必死に抗い、その結果、三日坊主になるのです。

急いでゴールを目指すため歩幅を大きくしがちですが、ここはぐっと抑えて、小さな歩幅で進みましょう。ハードルはぐんと下げてかまいません。続けることができるよう忙しい日でも、調子が悪い日でもできそうなことを設定しましょう。

undomiman202206-1-2.png

イラスト:中村知史 『運動未満で体はととのう』59ページより

たとえば、朝起きたら布団の中で伸びをする、カーテンを開ける、起きたら水を1杯飲む、おはようと口に出す、靴を脱いだらそろえる......。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.

ビジネス

〔情報BOX〕主要企業の想定為替レート一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中