最新記事

キャリア

定年後、人気講師となり海外居住 可能にしたのは「包丁研ぎ」ノウハウだった

2020年6月21日(日)16時50分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

「B級包丁研ぎ講座」を教える豊住久氏(69歳) 撮影:尾島翔太

<定年後の生活をどう楽しむか、金銭面の不安をどう解消するか。ここに、独学で身に付けたスキルを生かして活躍する69歳の男性がいる。講師として月15万円ほどを得て、マレーシアにロングステイする生活。それを実現させた凄い「包丁研ぎ」とは?>

「定年後も何かわくわくするようなことがしたい」

そんなふうに考えている人は少なくないだろう。定年退職後の現在、スキルシェアサービス「ストアカ」で、講師として家庭用包丁の研ぎ方を教えている豊住久氏(69歳)もその1人だ。

「ストアカ」とは、個人がスキルを教授する講座を開設し、ウェブ上で参加者を募るサービス。講座の時間や開催場所、受講料の価格、教える内容もすべて開催者が設定し、生徒となる一般顧客が受講を申し込むシステムになっている。

豊住氏の講座はその中でも、定員4人の講座がほとんど毎回満員となり、累計受講者数が1400人を超える人気講座だ。講座からの収入は月に15万円ほどだという。

人生100年時代と言われるが、豊住氏の定年後の生き方が理想的なのは、好きなことや自分のスキルが仕事につながっていることだけではない。

毎年、年間を通して5カ月間ほどマレーシアでロングステイをしているのだ。そこを拠点に、旅行がてらオーストラリアのゴールドコーストへも出向き、日本だけでなく、マレーシア、オーストラリアの両国でも包丁研ぎを教えている。

現役会社員を引退した後も「包丁研ぎ」というひとつのスキルを武器にワールドワイドに活躍しているのである。

そんな豊住氏はこのたび、その人気講座の内容を『ムズかしい"技術"をはぶいた 包丁研ぎのススメ』(CCCメディアハウス)として書籍化し刊行した。

所要時間は初めてでも30分、慣れてしまえば10分ほどで、道具は5000円前後でそろう。覚える動作と知識も必要最小限。目標は「家庭用包丁を気持ちいい切れ味にする」というシンプルなもので、豊住氏は「B級包丁研ぎ講座」と呼んでいる。

knifesharpningbook20200621-2.png

切れる包丁と切れない包丁はこんなに違う(『ムズかしい"技術"をはぶいた 包丁研ぎのススメ』12~13ページ)

とんかつのクレームをきっかけに、独自のノウハウを生み出した

包丁研ぎの人気講師として活躍する豊住氏だが、もともと包丁研ぎの職人だったわけではない。それどころか、包丁研ぎに目覚めたのは45歳になってからだという。

豊住氏は現役会社員時代、某ファミリーレストランで店舗全体の管理責任者と地区の営業責任者を務めていた。

ある時、客から「とんかつの衣がいつもはがれている」というクレームを受け、その原因が「切れない包丁」にあることに気付く。そして独学で包丁研ぎの技術を身に付け、店舗のアルバイトにも実践できるよう、簡単に切れる包丁を研ぐことができる独自のノウハウを生み出した。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米政権が国連ジュネーブ代表部の次期大使指名、国際社

ワールド

「ワクチンは安全保障問題」、世界的な反対機運に国際

ワールド

米上院、国土安全保障省向け予算否決・閉鎖の恐れ 移

ワールド

中道改革連合、新代表に小川淳也氏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中