最新記事

キャリア

定年後、人気講師となり海外居住 可能にしたのは「包丁研ぎ」ノウハウだった

2020年6月21日(日)16時50分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

定年退職後、そのノウハウを生かして講座を始めたきっかけを、豊住氏は著書の中で以下のように語る。

「定年後、町会のお祭りで家内が飲食の出店を手伝うことになりました。そこで私は調理で使うために持ち寄った包丁をいくつか研いであげたのですが、それがとにかく大好評。切れるようになったという喜びの声が広がり、それをきっかけに、町会の方数人に包丁研ぎを教えることになったのです。定年後も何かわくわくすることがしたいと思っていた私にとって、とても楽しい充実した時間で、今の仕事につながる大事な経験となりました」

誰でも簡単に包丁の刃を研げるシャープナーが一般的となった現代では、「包丁研ぎは教室で習って習得するもの」という認識は薄い。だが、シャープナーを使用して包丁の切れ味が格段に上がったと実感した経験がある人は少ないのではないだろうか。

かといって、包丁の研ぎ方を知りたいと思っても、昭和から包丁研ぎを代々受け継いでいる家庭は少なく、本格的な刃物教室に通おうと思ったら、家庭用包丁の切れ味を上げるのに必要とされる以上の技術を長い期間と数十万円の月謝をかけて習得することになる。

つまり、ありそうでなかった隙間をうまくついたビジネスになっているのだ。

オンライン講座でも「トマトがスッと切れるようになり感激」

現在、新型コロナウイルス感染症があらゆる業界に大きな影響を与えているが、いわゆる講師業も例外ではない。手取り足取り指導することが特に重要な包丁研ぎ講座を続けていくのは、豊住氏にとって難しい選択だった。

しかし、現役会社員時代からどんな状況や課題にも臨機応変に、そして柔軟に対応してきた豊住氏は、多くの工夫を取り入れることで現在もオンラインで講座を開催している。

受講者とのやり取りは、テレビ会議アプリ「ズーム(Zoom)」で行っている。包丁研ぎの力加減を伝えるのが難しく、その点は今後の課題となっているそうだが、一方で遠方からも受講できる(実際に兵庫県からの受講者も)、移動時間や交通費がかからないなど、受講生にとってのメリットは少なくない。

マンツーマンでの講座に切り替えた豊住氏に、オンライン講座で工夫している点を聞いてみた。

1.テキストを事前に送信し、それを受講者に事前にプリントアウトしてもらう。
2.通信画面をテキストに切り替えて説明し、ページごとに質問の有無を確認。
3.研ぎの説明終了後、QRコードで動画を送り、一緒に見る。
4.動画の途中、包丁の握り方など詳細部分を別のカメラで映しながら、お互いに確認する。
5.力の加減は秤で確認。
6.動画を途中で止めて、そこまで実習し、受講者の映像を見ながら確認・指導。
7.最後に質疑応答で、説明はできる限り別置きのカメラ動画で行う。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

イラン最高指導者ハメネイ師死亡、国営メディア確認 

ワールド

ドバイで空港と代表的ホテルが被害、イランの攻撃で

ワールド

石油・ガスメジャーや商社、ホルムズ海峡経由の輸送停

ワールド

IAEA理事会、2日に緊急会合 イラン攻撃協議 ロ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 6
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 7
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 8
    トランプがイランを攻撃する日
  • 9
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 10
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中