最新記事

投資の基礎知識

キャッシュレス、5G、自動運転車、RPA... 「テーマ株投資」の極意

2019年4月5日(金)10時20分
岡田禎子 ※株の窓口より転載

recep-bg-iStock.

<株の情報でよく目にする「〇〇関連銘柄」という言葉。話題のテーマや業種に関連する銘柄を指すが、なぜ注目されるのか、大きく稼げるのか、そして今後期待されるテーマとは>

トレンドに乗ってみよう

世の中の旬な話題が材料となり、短期間で株価大化けも期待できる「テーマ株投資」。2019年も「AI」「キャッシュレス」「5G」など気になるテーマが目白押しです。

ただし、旬なテーマに飛びついてしまうと大損することも。そんな手痛い思いをしないよう、テーマ株投資を始めるにあたってのポイントを解説します。

テーマ株投資とは?

テーマ株投資とは、投資家の注目を集める「旬なテーマ」に関連した銘柄に投資することです。

株式相場では、その日、その時期、その年、時にはさらに長期間にわたって、様々な「旬なテーマ」が出現して、トレンドを作り出していきます。時間の経過とともに次のテーマに移ったり、繰り返し同じテーマが注目を集めたりしながら、相場を形成していくのです。

そうした「旬なテーマ」になりやすいのは、国策や社会問題、技術革新、今世間で流行していることなど、「世の中を大きく変えてしまうかも?」と世の人々の関心を集め、大きく期待に胸膨らませる事柄です。

最近では「AI(人工知能)関連」や「仮想通貨関連」「EV(電気自動車)関連」のほか、身近なものでは「安室奈美恵引退関連」や鯖缶ブームによる「缶詰関連」、新薬期待で株価が膨れ上がったサンバイオ<4592>などの「バイオ関連」も記憶に新しいところでしょう。

テーマ株の特徴とメリット

テーマ株は、その企業単体の業績やポジティブな材料だけでなく、そのテーマに関連する話題がニュースなどで大きく取り上げられると、個人・機関投資家を問わず資金が流入して株価が暴騰し、大きな利益を手にするチャンスが生まれます。

「バイオ関連」や「ロボット関連」など次世代の技術を売りにした銘柄や、「ポケモンGO」のように爆発的にヒットした商品に関連する銘柄は、短期間に株価が2倍、3倍、さらにテンバガー(10倍株)になることもあります。

こうしたテーマに早い段階で上手く投資することができれば、大きな利益を手にすることも可能性です。

一方で、「インバウンド関連」「自動運転車関連」のように、国策などで政府の後押しがあるテーマは息が長くなります。流行り廃りの激しい短期勝負のテーマと違って、慌ただしい売買をせずとも、長いトレンドに乗って大きな利益を目指すこともできます。

また、テーマ株は話題性を材料に株価が動くため、日経平均株価など全体の株式相場の動きに左右されにくく、全体が下げ相場のときでも利益を狙いやすい点も特徴です。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

パキスタン首相、米主導「平和評議会」初の首脳会合に

ワールド

ベネズエラ暫定大統領、米から招待と発言=報道

ワールド

トランプ米政権、帰化者の市民権剥奪へ取り組み拡大=

ワールド

ミネソタ州への移民対策職員増派が終了へ、トランプ氏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中