最新記事

キャリア

今なお日本社会に巣くう「同期」という病魔

2018年8月27日(月)16時44分
松野 弘(千葉大学客員教授、現代社会総合研究所所長)

visualspace-iStock.

<日本型のエリート選抜システムとして、戦前から機能してきた「同期」という考え方。新卒一括採用を見直す機運もあるが、若手サラリーマンたち自身の中にもまだ「同期意識」が存在している>

「貴様と俺とは同期の桜、同じ兵学校の庭に咲く、咲いた花なら散るのは覚悟、みごと散りましょ国のため......」――これはどこかの会社の社歌ではない。日本が太平洋戦争を始めた昭和10年代後半、海軍の予科練(茨城・霞ケ浦)で飛行訓練をした若者たちの愛唱歌である。

この「同期の桜」は、同じ時期に予科練に入隊し、厳しい訓練を受け、同じ釜の飯を食って、国家、すなわち天皇陛下のために、戦争で散っていった若者の姿を歌ったものである。こうした「同期意識」は日本特有の共同体的な集団意識の形成という点で、当時の学生には大きな意味を持っていた(この若者たちは、終戦直前「神風特攻隊」として出陣し、そのほとんどは死んでいった)。

日本の企業は階層別組織であるといわれてきた。戦前の企業組織では、ホワイトカラー層(事務的労働者)とブルーカラー層(肉体労働者)に峻別され、待遇(賃金と地位)も格差があった。

ホワイトカラー層では、入社年次、つまり同期入社によって一つの集団が形成され、その集団の中からトップマネジメント層(上位管理職層)が選抜されるというシステムが長年続いていた。企業にとっては、「一括入社」という儀式はその意味で重要である。

一方こうした考え方は、企業よりも霞が関の官僚組織のほうが強い。国家公務員試験の上級職試験に合格し、各省庁に入職した職員は、競争原理のもとに選抜され、40代後半には官僚組織の幹部クラスが絞り込まれ、最終的には、そのトップである事務次官が決定される仕組みである。この競争に敗れた者は役所から去っていく。

ルーツは戦前の旧制高校、「戦友」組織ではないか

こうした「同期」という考え方はどこから出てきたのだろうか。大企業の功成り名遂げた人たちが登場する日本経済新聞のコラム「私の履歴書」をみると、大抵の人が同期入社について強い意識を持ち、同期の仲間に強い絆を持っているようである。

例えば戦前、エリート養成の予備機関であった旧制高等学校(現在の大学の教養学部にあたる)の入学者は全員、高校の寮に入ることが原則として義務づけられていて、苦楽を共にしたという強烈な仲間意識があった。

※旧制高校は、全国の県立中学校(中学への進学者はきわめて少数であった)から選抜された生徒が進学。その後、彼らは帝国大学へと進学していった。

こうした人たちが企業に入り、旧制高校意識を基盤として形成したのが、サラリーマン社会の「同期意識」ではないかと思われる。これと似たような組織が、戦前の軍隊組織(陸軍・海軍)で戦争を戦い抜いてきた「戦友」組織であった。

このような同期意識は、将来の幹部候補を選抜する際に有効に機能していく。何年入社から役員を何名選ぶという考え方がある。すでに指摘したように、官僚組織の場合はとりわけ、こうした意識が強く、同期入省者から事務次官をという風潮がある。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米ラッパーのカニエ・ウェスト氏、米大統領選出馬を表

ワールド

米39州で新型コロナ感染者増加、連休後さらに拡大と

ビジネス

アングル:コロナワクチン開発、中小勢から遠のく投資

ワールド

焦点:コロナで再び台頭する保護主義、貿易戦争が世界

MAGAZINE

特集:Black Lives Matter

2020-7・ 7号(6/30発売)

今回の黒人差別反対運動はいつもとは違う──「人権軽視大国」アメリカが変わる日

人気ランキング

  • 1

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようやくプロセスが明らかに

  • 2

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 3

    韓国、Netflix急成長にタダ乗り議論で法改正 政府は韓国版Netflix育成を宣言

  • 4

    オーストラリア経済の長期繁栄に終止符 観光・教育・…

  • 5

    新型コロナのワクチンはいつになったらできる?

  • 6

    「バイデン大統領」に備える投資家 ドル売りに米株保…

  • 7

    東京都、3日の新型コロナ新規感染は124人 小池知事「…

  • 8

    東京都、新型コロナウイルス新規感染111人 4日連続3…

  • 9

    東京都、新型コロナウイルス新規感染131人 3日連続3…

  • 10

    ブラックホール爆弾から無限のエネルギーを取り出す…

  • 1

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 2

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪雨で大規模水害、そして...

  • 3

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小池知事が緊急会見「現在は感染拡大要警戒」

  • 4

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようや…

  • 5

    英首相ジョンソン、香港市民の英市民権取得を確約 中…

  • 6

    スウェーデンの悪夢はパンデミック以前から始まって…

  • 7

    東京都、3日の新型コロナ新規感染は124人 小池知事「…

  • 8

    韓国「炭酸カリウム」を不当廉売? 経産省が調査開…

  • 9

    北京で6月にクラスター発生したコロナウイルス、東南…

  • 10

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 1

    国家安全法成立で香港民主化団体を脱退した「女神」周庭の別れの言葉

  • 2

    世界最大の中国「三峡ダム」に決壊の脅威? 集中豪雨で大規模水害、そして...

  • 3

    孤立した湖や池に魚はどうやって移動する? ようやくプロセスが明らかに

  • 4

    東京都、新型コロナウイルス新規感染107人を確認 小…

  • 5

    ポスト安倍レースで石破氏に勢い 二階幹事長が支持…

  • 6

    自殺かリンチか、差別に怒るアメリカで木に吊るされ…

  • 7

    街に繰り出したカワウソの受難 高級魚アロワナを食…

  • 8

    中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで…

  • 9

    宇宙に関する「最も恐ろしいこと」は何? 米投稿サ…

  • 10

    「この貞淑な花嫁は......男だ」 イスラムの教え強い…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月
  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月