最新記事

トレーニング

いま明かされる、ジム通い不要な「囚人トレーニング法」誕生秘話

2017年10月6日(金)17時12分
ジェフ・コーワン

写真はイメージです mihailomilovanovic-iStock.

<日本でいま話題になっている全米ベストセラーの筋トレ本『プリズナートレーニング』だが、著者の素性や、自重トレーニング・プログラム誕生の経緯など、これまでは謎も多かった>

刑務所に入れられて獄中生活を送りたいなどと思う人はいない。刑期を全うするまでの間、1日24時間、塀の中に閉じ込められるのだ。それが数カ月なのか、数年なのか、あるいは一生なのかは、犯した罪による。

刑務所では、セルフサービス形式の食堂で食事を供され、たいていは他の囚人と監房を共有し、一緒にシャワーを浴びる。運動する機会も限られている。また、常に暴力の脅威にさらされているうえ、ギャングもいるし、非公式の"ルール"もある。

刑務所の中で被害者になりたくないなら、目立つ行動を控えながら、自由時間を使ってゆっくりと静かに、屈強で頑強な男にならなくてはならない。

生きるためのトレーニング

それこそ、ポール・ウェイドが刑務所でやっていたことだ。

彼はヘロイン密売の罪で20年以上投獄されていたが、その期間を無為に過ごさなかった。刑務所内の厳しい現実に屈したり、怒りにまかせて暴力に走ったりすることもなかった。彼は「自重トレーニング」の6つの基本動作を利用して、自らの全ての意識とエネルギーを、頑強な体をつくることに集中させたのだ。

そうせざるを得なかった。22歳のときのウェイドはガリガリに痩せていて、体重は68キロ程度。彼は刑務所に入ってすぐ、ここで生き残るには、体を鍛え上げ、自分を食い物にしようと狙う囚人たちを叩きのめせるようになるしかないと悟った。

カリフォルニア州の悪名高いサンクエンティン州立刑務所で、ウェイドは元SEALs(米海軍特殊部隊)隊員に出会った。70歳になろうとする年齢ながらも、戦車のような頑強さを持つ、肝の据わった人物だ。ウェイドは彼から、体を鍛える方法をもっと学びたいと思った。こうして「ポール・ウェイドの囚人コンディショニング・プログラム」が生まれた。

達人の指導を受けて

ウェイドは刑務所の中で、この退役軍人の「師匠」から頑強な体をつくる方法を学んでいく。しかし、それは簡単ではなく、6つの基本的なエクササイズでさえ最初はまともにこなせなかった。

6つの基本的なエクササイズとは、プッシュアップ(腕立て伏せ)、スクワット、プルアップ(懸垂)、レッグレイズ(脚挙げ)、ブリッジ、そしてハンドスタンド・プッシュアップ(逆立ち腕立て伏せ)だ。

師匠は接近戦で習得した知識と、戦時中のサバイバル技術を豊富に備えていた。師匠からやり続けるよう励まされながら、ウェイドは来る日も来る日もその教えを吸収していった。やがて素晴らしい筋力が付き、新たな自信が生まれると、他の囚人たちから一目置かれるようになり、危ない目に遭うこともなくなった。

また、刑務所の食堂で出される健康的な食事を楽しんで食べることも学んだ。無駄のない筋肉組織や筋力を鍛え上げるには、十分な休息が必要であることも理解した。さらには、上記のエクササイズ(「ビッグ6」と呼ばれる)を毎日何時間も行うのではなく、適切な筋群を一緒に鍛えたり、トレーニングにかける時間を制御するといったトレーニング戦略を立てることを学んだ。

そうして彼はいつしか、自分が出所したとき、このトレーニング経験が自由へのチケットになるかもしれないと気付いたのである。

【参考記事】ジム通いもプロテインも不要な「塀の中の筋トレ法」が日本上陸

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破

ワールド

英企業、エネ価格急騰で値上げ加速へ 雇用削減見込む

ビジネス

テスラの中国製EV販売、2四半期連続増 3月単月も

ワールド

台湾、東沙諸島の防衛強化へ 中国の活動活発化で=政
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中