最新記事

日本

原研哉らが考える、コロナ後の「インバウンド復活」日本観光業に必要なもの

2022年5月26日(木)11時05分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

コロナ後の日本のインバウンド

日本へのインバウンドは、2009年から2019年の10年間で、670万人から3200万人まで伸び、およそ4.5倍に増えた。2020年の東京オリンピックの訪日客の期待もあり、2030年には6000万人にまで増加すると予測されていた。

コロナ禍で一時小休止となったが、インバウンドの総量は2024年には2019年のレベルに戻ると言われており、2030年に6000万人の外国人観光客が日本を訪れるという予測もおそらく変わらないとされる。

しかし、それを受け入れる日本の観光産業の質はどうか。

コロナ以前からも、人気観光地が過度に混雑し、地域住民の生活や自然環境に悪影響を及ぼす「オーバーツーリズム」が指摘されていた。単にたくさんの外国人観光客が来ればいいというわけではない。むしろ、少なく来てより多く消費してもらうことが、今後の観光産業としては重要になってくる。

つまり、オーバーツーリズムに陥らないために、少ない観光客でも雇用を守りながら、その土地のポテンシャルをマックス値まで引き出すことが求められているのだ。

本書ではそうした観点から、厳島の「蔵宿 いろは」をどう再生していくのか、厳島の歴史、トランスポーテーション、建築、ツーリズム、文化の側面から様々な議論が展開される。そして最後に、3チームに分かれた会議メンバーがそれぞれの構想をプレゼンテーションする。

「神の島に泊まる」というコンセプトから、「陸のガンツウ」への道筋のつけ方、「ふろとすし」の宿といった具体的な提案まで――。本書に詳述されたこれらの構想は、もちろん実践を見据えた改善プランである。

日本列島の価値を創造する

日本の国土の67%は山林だ。列島全体がジオパークといっても過言ではない場所で、自然景観をどのように活用していくべきか。

原は、「新しい移動のネットワークを構築し、列島全体に散在する日本独自の自然を有する場所をつなぎ合わせ、これまで想像もつかなかったバリューのチェーンを作ることもできるのではないか」と語る。

気候、風土、文化、食という世界共通の観光資源の面で、日本には高いポテンシャルがある。その資源の質は、国内人口よりインバウンドの数が上回る観光大国フランスにも劣らないはずだ。

しかし戦後75年間、製造業一辺倒でやってきた日本は、そんな観光資源を十分に活用しているとは言い難い。

原は2019年7月から始めた個人ウェブサイト「低空飛行」で、自ら日本各地に足を運び、そこで感じ取ったことを文章と映像、写真で紹介している。日本中を津々浦々動き回る「低空飛行」プロジェクトの一環で、原は島根県の隠岐島を訪れている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

12月FOMCでの利下げ見送り観測高まる、モルガン

ワールド

トランプ氏、チェイニー元副大統領の追悼式に招待され

ビジネス

クックFRB理事、資産価格急落リスクを指摘 連鎖悪

ビジネス

米クリーブランド連銀総裁、インフレ高止まりに注視 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ成長株へ転生できたのか
  • 4
    ロシアはすでに戦争準備段階――ポーランド軍トップが…
  • 5
    幻の古代都市「7つの峡谷の町」...草原の遺跡から見…
  • 6
    アメリカの雇用低迷と景気の関係が変化した可能性
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【クイズ】中国からの融資を「最も多く」受けている…
  • 9
    EUがロシアの凍結資産を使わない理由――ウクライナ勝…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 9
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 10
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中