最新記事

投資

新興国株式は買いか? アナリストが2021年の世界経済を楽観する理由

PROMISING MARKETS

2021年1月20日(水)06時45分
ダニエル・グロス(ビジネスライター)

インドも高成長が見込まれている(ムンバイ、2017年) DHIRAJ SINGH-BLOOMBERG/GETTY IMAGES

<予測では先進国より力強い成長。新興国株の上昇を牽引する要因は、貿易の回復、低金利と低インフレ、そして......>

(※本誌「2021年に始める 投資超入門」特集より)

2020年は、コロナ禍が世界経済に大打撃を与えた。新興国も例外ではない。特にヨーロッパやアメリカ、そしてアジアへの輸出に依存する国々が受けたダメージは大きかった。新興国26カ国の株価をカバーするMSCI新興市場指数は、2020年1~3月期に約35%も下落した。
20210112issue_cover200.jpg
だが2021年は違うと、アナリストらはみる。新型コロナウイルスのワクチンが出回り、旅行や貿易、消費が回復すれば、原油など原材料の需要も戻ってくるだろう。既に2020年後半にマイナスのほとんどを取り戻した新興国は、一段と成長に拍車が掛かりそうだ。

新興国株の上昇を牽引しそうな要因はいくつかある。

何より大きいのは世界経済の復調だ。そうなれば新興国の輸出品需要も拡大し、コモディティー価格も上昇するだろう。米金融大手モルガン・スタンレーは、世界経済は2020年こそマイナス成長だったが、2021年は健全な6.4%の成長になると予測する。輸出主導経済の国にはいい知らせだ。

「2021年4~6月期に世界経済の復調が本格化すれば、新興国の成長が世界をリードするだろう」と、ゴールドマン・サックスは予測している。

資産運用会社ブラックロックは、新興国株は「(世界経済の)回復の最大の恩恵を受ける」としている。例えば経済活動と旅行需要が回復すれば、メキシコやロシアなどの産油国がほかよりも大きな恩恵を受けるだろう。

インドやブラジル、中国など大型の新興国では、活発な内需も急速な成長を後押ししそうだ。モルガン・スタンレーの予測では、2021年の成長は先進国が5.1%であるのに対し、新興国は7.4%になるとみられる。なかでもインドは9.8%、中国は9%と、力強い成長が期待される。

いち早くロックダウン(都市封鎖)から抜け出した中国は、新興国の成長をリードしそうだ。だがその好調を牽引するのは、基本物資への旺盛な需要だけではない。中国とインドは世界のデジタル革命のリーダーでもあり、コンタクトレス決済やネット通販、人工知能(AI)といった技術を急速に取り入れている。

バイデン政権もプラスに

マクロ経済には、新興国に好ましい条件がそろっている。現在は世界的な低インフレと低金利の時代だ。それが資金調達コストを下げ、成長に拍車を掛け、ハイリターンの投資先(新興国に多い)への資金流入をもたらしている。

ドルの軟化も新興国にはプラスに働く。「歴史的にドル安は新興国にとっていいことだ」と、BNPパリバの新興国調査部門を率いるマルセロ・カリバリョは言う。

transaction_accounts_superbanner.jpg

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン大統領、トランプ氏にクリスマスメッセージ=

ワールド

ローマ教皇レオ14世、初のクリスマス説教 ガザの惨

ワールド

中国、米が中印関係改善を妨害と非難

ワールド

中国、TikTok売却でバランスの取れた解決策望む
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 2
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 3
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足度100%の作品も、アジア作品が大躍進
  • 4
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 5
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 6
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 7
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    ジョンベネ・ラムジー殺害事件に新展開 父「これま…
  • 10
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 4
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 5
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 6
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中