コラム

冷泉彰彦 プリンストン発　日本／アメリカ 新時代

強行退院したトランプが直面する「ウィズ・コロナ選挙戦」の難題

2020年10月06日（火）16時45分

ホワイトハウスに戻ると早々にマスクを外して見せたトランプ　Erin Scott-REUTERS

＜感染判明から5日目でホワイトハウスに戻ったトランプ、退院を強行したと形容したほうが自然＞

10月2日（金）にヘリコプターで搬送され、メリーランド州の軍人病院に緊急入院したトランプ大統領は、週明け5日（月）の夕刻、退院して同じようにヘリでホワイトハウスに戻りました。この間、主治医は何度も会見に応じましたが、大統領の正確な容体ははっきりしません。

ただ主治医の発表や、補佐官のコメントなどを総合しますと、「発熱はあったが解熱剤を使わずに下がった」「血中酸素濃度の低下が2回起きた」「酸素吸入の措置は全く取られなかったわけではない」ということのようです。また、薬剤の投与としては「リジェネロン社製のカクテル抗体」「レムデシベル」「ステロイド剤のデキタメタゾン」の3種が使用されたとのことです。

通常ですと、こうした薬剤が効力を発揮して肺炎症状が抑制もしくは快方に向かったとしても、最初の陽性結果が10月1日の木曜日で、入院がその2日目、そして今回の退院が5日目というのは非常に早いと言えます。退院を強行したという形容が自然です。

どうして退院を焦ったのか？　それは選挙に落ちるのが怖いからでしょう。一刻も早く選挙戦に戻りたいし、入院患者というイメージを払拭したいからに違いありません。

ですが、これからのトランプ大統領は2つの大きな困難を抱えていくことになると見られます。

もう再入院はできない

1つは治療法に事実上の制限があるということです。例えば一度退院しておいて、再び病院に戻るということとなると、「重態ではないのか」という憶測を生んでしまいます。投票日まで30日を切った現在、それは避けたいはずです。

より難しいのは、仮に肺炎が深刻化した場合のECMO（体外式膜型人工肺）による治療の問題です。ECMOというのは、コロナで傷付いた肺を休めて治癒を待つ療法ですが、その間の生命維持は人工の肺に血液を循環させて酸素交換を行うことで確保します。

今回の新型コロナの場合は、できるだけ肺に負荷をかけないこと、その一方で、全身を安静にするために通常は長期間にわたって鎮静剤を使用します。仮に救命のためにそのような治療が必要となると、合衆国大統領の場合は憲法修正25条により副大統領に一時的な指揮権を移譲する必要が出てきます。これは、選挙におけるイメージを壊滅的に低下させますし、選挙結果はともかくトランプが大統領職を失う可能性に直結します。

ですからECMO治療というのは事実上、選択不可能で、そのために安全性の十分に確認されていない薬剤による治療などを焦って行っていると考えられます。

＜関連記事：新型コロナ感染、トランプはボリス・ジョンソン（重症）化するのか＞
＜関連記事：トランプを自滅させるかもしれない、テレビ討論会での3つの失言＞

次のページ大統領自身が「スプレッダー」？
プロフィール

冷泉彰彦

（れいぜい　あきひこ）ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士（日本語教授法）。福武書店（現ベネッセコーポレーション）勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ　ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』（朝日新書）が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方　アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』（CCCメディアハウス）など。メールマガジンＪMM（村上龍編集長）で「ＦＲＯＭ９１１、ＵＳＡレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ（有料）「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

冷泉彰彦のプリンストン通信
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

スイス・スキーリゾートのバーで爆発、約40人死亡・
2026.01.01

ワールド

台湾総統「26年は重要な年」、主権断固守り防衛力強
2026.01.01

ワールド

再送トランプ氏、シカゴやＬＡなどから州兵撤退表明　
2026.01.01

ビジネス

ビットコイン、2022年以来の年間下落　最高値更新
2026.01.01
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙｣は抑止かそれとも無能？
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは？
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか？...スピードの…
  • 5
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    米中関係は安定、日中関係は悪化...習近平政権の本当…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ？
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story