コラム

トランプ訪日で米メディアが唯一注目したのは「鯉の餌やり」

2017年11月08日(水)19時40分

鯉の餌やりシーンはいかにも「トランプらしい絵」だった? Jonathan Ernst-REUTERS

<毎度お騒がせの暴言もなく、貿易問題、北朝鮮問題でも既定路線通りの展開しかなかった今回のトランプ訪日は、アメリカのメディアにとっては取り上げようがない>

今週のトランプ大統領の訪日については、アメリカでは最小限の報道しかされませんでした。直接の原因としては、何と言っても5日の日曜に発生したテキサス州サンアントニオ近郊、サザーランドスプリングスで発生した乱射事件が大きく報じられていたことがあります。

この間、トランプ大統領が東京赤坂の迎賓館で会見する様子は、何度もニュース映像として流れましたが、そのほとんどは銃撃事件に関するものでした。「銃の問題というより精神疾患の問題」あるいは「銃の問題もあるかもしれないが、議論は時期尚早」という大統領のコメントは、何度も流れましたし、日本に同行していたホワイトハウスの「大統領番」の記者たちも、このニュースに関する大統領のリアクションを中心にレポートしていました。

それでもニュース専門局CNNは日米首脳の共同会見における大統領の発言について、ディスカッション形式で論評したりはしていました。ですが、日本で言う地上波に当たる3大ネットワークの一角であるNBCでは、大統領が訪日していた期間のアメリカ時間の日曜夕方のニュース、月曜の朝と夕方のニュースの中で、日本でのトランプ大統領の動静を伝えたのは月曜の朝だけでした。

新聞はといえば、ニューヨーク・タイムズの場合、紙版では月曜の国際欄で「大統領が横田基地でラリー(選挙遊説)形式の大演説」という記事が1本、火曜の国際欄では「緊張を高めて武器を売りつける商法はいかがなものか」という論説記事が1本だけでした。

テキサスの事件の衝撃があったにしても、この扱いは何とも小さいという印象です。なぜアメリカのメディアは、今回の大統領訪日に関心を示さなかったのでしょうか。

1つには、トランプ大統領の「お騒がせキャラ」が目立たなかったということがあります。アメリカの主要メディアは、保守系のFOXニュースなどを除くと、多くがリベラル系ですから、「アンチ・トランプ」の姿勢がベースです。ですから、大統領の周辺でスキャンダルが起きたり、大統領が暴言を口にしたりすると、大きく扱います。

ですが、今回の訪日ではアメリカのメディアが関心を示すような「ネタ」は特に発生していません。天皇皇后両陛下との会見も、安倍首相とのゴルフや会食も、特にハプニングもなくスムーズに進んだわけで、これではアメリカのメディアとして「取り上げようがなかった」のです。

その中で、各メディアが好んで取り上げたのが「大統領の鯉の餌やり」シーンで、これだけは、NBCの朝のニュースでも、ニューヨーク・タイムズ(電子版)でも報じられていました。この「豪快な餌やり」ですが、一部には安倍首相が升に残った餌をサーっと池に流し入れたのを見て大統領は真似しただけという「解説」も日本ではあるようです。ちなみに、この大統領は「真似しただけ」という説明は、かなり後になってNYのタブロイド紙「ニューヨーク・ポスト」も取り上げていました。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』(朝日新書)が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

香港高級オフィス市場底打ち IPO急増で本土・外資

ビジネス

ヘリウム、米国からの代替調達等で中東分と同程度確保

ワールド

豪、重要産業に10億豪ドル無利子融資提供へ 燃料高

ビジネス

投資ファンドの3D、カシオ計算機株を大量保有 5.
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story