コラム

冷泉彰彦 プリンストン発　日本／アメリカ 新時代

東京五輪まで「５年しかない」現実

2015年01月06日（火）12時47分

　新しい年が明けました。２０１５年がやってきたということは、２０２０年の東京オリンピック開催まで残り５年（と半年）になったことを意味します。ですが、この年末年始の様々な議論、そして新年の報道などを見ますと、東京五輪への関心は決して高まっていないようです。危機感を感じずにはいられません。３点指摘したいと思います。

　第１は、開催国として立派な成績を収めるためには選手が育成される、そのために競技人口の裾野を拡大したり、競技種目への関心を高めたりすることが必要です。

　例えばですが、今年の「箱根駅伝」では青山学院大が素晴らしいタイムで初優勝して話題になりました。当然メディアでの扱いも大きかったようですが、その中で「男子の長距離走がこれだけ盛り上がっている」という延長線上に「日本男子マラソンの復権」というストーリーを描いて、２０２０年をイメージするような報道はほとんどなかったようです。

　一部に「過酷な駅伝が選手を潰す」という意見があり、駅伝とマラソンは全く別物と考える風潮もあるわけで、私もその意見を全く無視するつもりはありません。ですが、過去には瀬古利彦氏など駅伝の経験をマラソンのキャリアに結び付けた例もあるわけで、駅伝とマラソンを厳格に分けて考える必要はないと思います。駅伝の盛り上がりを男子マラソン（あるいは１万メートル）などの五輪選手の養成、あるいは五輪競技への期待感に結び付けなくてはもったいないと思ったのです。

　また日本の「お家芸」である男子体操に関しては、もしかしたらスーパースターの内村航平選手が年齢の壁に挑戦しながらチームを牽引して「団体優勝」を狙っていくというストーリーはあります。ですが、そのストーリーが成立するには、内村選手以外に若い才能がどんどん出てこなくてはダメなわけで、そうした動きを盛り上げていくことも必要でしょう。

　なかにはバスケットボールのように、競技団体の一本化がすぐにできないために、参加自体が危ぶまれているような問題もあるわけで、これは論外だと思います。開催国として立派な成績を挙げるために、もう時間はあまり残っていません。

　２つ目は五輪と経済の問題です。中国の不動産バブルは北京五輪の開催中に崩壊していますし、Ｗ杯と五輪開催はブラジル経済には相当な負担になっているようです。またロシアが現在陥っている危機は、ソチ五輪を強行したことも相当に影響しています。

プロフィール

冷泉彰彦

（れいぜい　あきひこ）ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士（日本語教授法）。福武書店（現ベネッセコーポレーション）勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ　ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』（朝日新書）が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方　アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』（CCCメディアハウス）など。メールマガジンＪMM（村上龍編集長）で「ＦＲＯＭ９１１、ＵＳＡレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ（有料）「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

冷泉彰彦のプリンストン通信
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

メルセデスが米にＥＶ納入一時停止、新モデルを値下げ
2025.07.31

ビジネス

英アーム、内製半導体開発へ投資拡大　7─9月利益見
2025.07.31

ワールド

銅に8月1日から50％関税、トランプ氏署名　対象限
2025.07.31

ビジネス

米マイクロソフト、4─6月売上高が予想上回る　アジ
2025.07.31
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプ関税15％の衝撃
特集：トランプ関税15％の衝撃
2025年8月 5日号（7/29発売）

例外的に低い日本への税率は同盟国への配慮か、ディールの罠か

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 2
    枕元に響く「不気味な咀嚼音...」飛び起きた女性が目にした「驚きの光景」にSNSでは爆笑と共感の嵐
  • 3
    【クイズ】1位は韓国...世界で2番目に「出生率が低い」国はどこ？
  • 4
    いま玄関に「最悪の来訪者」が...ドアベルカメラから…
  • 5
    M8.8の巨大地震、カムチャツカ沖で発生...1952年以来…
  • 6
    一帯に轟く爆発音...空を横切り、ロシア重要施設に突…
  • 7
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 8
    「自衛しなさすぎ...」iPhone利用者は「詐欺に引っか…
  • 9
    日本人の児童買春ツアーに外務省が異例の警告
  • 10
    街中に濁流がなだれ込む...30人以上の死者を出した中…
  • 1
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 2
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの習慣で脳が目覚める「セロ活」生活のすすめ
  • 3
    囚人はなぜ筋肉質なのか？...「シックスパック」は夜つくられる
  • 4
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき？ 経…
  • 5
    航空機パイロットはなぜ乗員乗客を道連れに「無理心…
  • 6
    中国が強行する「人類史上最大」ダム建設...生態系や…
  • 7
    「様子がおかしい...」ホテルの窓から見える「不安す…
  • 8
    タイ・カンボジア国境で続く衝突、両国の「軍事力の…
  • 9
    【クイズ】1位は韓国...世界で2番目に「出生率が低い…
  • 10
    中国企業が米水源地そばの土地を取得...飲料水と国家…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 4
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 5
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの…
  • 6
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは…
  • 7
    囚人はなぜ筋肉質なのか？...「シックスパック」は夜…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 10
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき？ 経…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story