Picture Power

【写真特集】「自粛」が可視化した東京の現実

TOKYO UNDER “SELF-RESTRAINT”

Photographs by TAKESHI TOKITSU

2020年11月21日(土)14時40分

5月25日、秋葉原/世界の大都市を中心に広がった新型コロナウイルスにより、感染症や災害に対する過密都市の脆弱性への認識は広がりつつある。テレワークなど働き方の変化もあり、人口の一極集中が続いていた東京都は7、8、9月と3カ月連続で転出超過となった

<緊急事態宣言のもと本格的な「自粛」生活が続くなかで、東京は人という演者を失った巨大なセットのように静かにたたずんでいた>

2020年4月7日、COVID-19(新型コロナウイルス感染症)の感染拡大を受け、日本で初めてとなる緊急事態宣言が発出された。五輪開催を控え、多くの外国人や観光客であふれていた首都・東京は、本格的な自粛生活が始まったその日以降、人という演者を失った巨大なセットのように静かにたたずんでいた。

東京を中心に実施された「自粛」という社会実験。それは人々の内面に影響を及ぼし、社会に変化を促していたように思える。

それから7カ月余り。感染者数のテレビ速報に一喜一憂した時は過ぎ去り、街は以前の姿を取り戻しつつあるように見えた。しかし冬の足音とともに始まった感染の再拡大を前に、社会は今、再び立ち尽くす。

「自粛」が顕在化させた日本社会の問題と、多くの気付き──。2020年は、変化の分岐点として記憶されるのだろうか。

――時津剛(写真家)


pptokyo02.jpg

6月20日、新宿/「ステイホーム」の号令は皮肉にも、住む場所や安心できる居場所がない生活弱者の存在と、格差を浮かび上がらせた。その一方、自宅で過ごす時間の増加やテレワークの浸透は、働き方や住まい、家族をはじめとする人と人とのつながり、また時間の価値などについて再考する貴重な機会にもなっている


pptokyo01.jpg

7月24日、東京五輪の開会式が予定されていたこの日、「あたらしい日本をはじめる合図」と銘打った花火が全国各地で打ち上げられた。東京の西の夜空も赤い光で彩られた


pptokyo04.jpg

8月5日、銀座/この老舗高級クラブは徹底した感染防止対策を講じているが、客足は戻っていない。為政者の「夜の街」発言は、人々の潜在的な差別意識を呼び覚まし、社会の分断と偏見を顕在化させた。また、感染者の増加と比例するように高まった自粛への同調圧力は「自粛警察」と呼ばれる人々を生み出した。コロナ禍は、社会全体を支配する空気への異論を許さぬ昨今の日本の姿を可視化した


pptokyo05.jpg

6月9日、新宿/外出自粛や在宅勤務の広がりとともに、増加する家庭ゴミが問題となっている。物質的豊かさの裏返しでもあるが、コロナ禍はモノを追求する経済優先の社会から、時間や精神性など無形の豊かさを重視する社会へと変化を促しているのではないだろうか

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米イラン、核協議の議題や開催地巡り溝 実現に不透明

ワールド

再送米政権、ミネソタ州派遣の移民職員700人削減へ

ワールド

米財務長官、強いドル政策支持再表明 FRBは国民の

ワールド

EXCLUSIVE-ロ原油収入減で財政悪化懸念、2
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流していた? 首相の辞任にも関与していた可能性も
  • 4
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 8
    電気代が下がらない本当の理由――「窓と給湯器」で家…
  • 9
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story