最新記事
シリーズ日本再発見

インドネシアを走る「都営地下鉄三田線」...市民の足を支える日本の中古車両の行方は?

2023年09月17日(日)09時50分
𠮷岡桂子(朝日新聞記者)

車内にはドリアンの持ち込み禁止と貼り出されている。熱帯の国らしい。巡回する警備員の姿も目をひく。スリ対策であり、乗客が騒いだり床に座ったりしないように注意する役割がある。


日本製の導入の成果は、車両の不足を補うだけにとどまらなかった。冷房が効いた車両はジャカルタの鉄道の風景を変えるのにも一役買った。屋根に上ったりドアにぶら下がったりしていた乗客が消えた。車内が涼しくなったからでもある。

経済成長とともにジャカルタ首都圏は膨らみ続け、郊外からの通勤も増えている。朝夕はラッシュで混み合う。男性との接触を嫌う女性が不愉快な思いをしないように、2010年には女性専用の車両を投入した。

むさしのドリームジャカルタ行き

日本側でKCIとの連携に力を入れている鉄道会社は、JR東日本だ。社員ひとりを出向させ、車両のメンテナンスや部品の確保など技術支援もしている。

18年春、武蔵野線を走っていた205系が「むさしのドリームジャカルタ行き」という行き先を表示して海を渡った。譲渡価格は明らかにしていないが、無料ではない。


2代目駐在員の鈴木史比古を18年2月、ジャカルタのKCI本社に訪ねた。40代半ばの赴任だった。インドネシア語を特訓し、同僚との会話に使えるようになっていた。昼食のお気に入りは本社近くのジャワ料理の店。日本円で200円ぐらいの甘辛い地元料理を食べる。

年間の輸送人数が17年、初めて100万人を突破した。鈴木は「日本から学んで、故障が減ったり車両が扱いやすくなったりしたよと頼りにされると、ほんとうにうれしい」と話す。KCIの社員を日本に派遣し、研修もしている。中古車両はメンテナンスが命だからだ。

日本の鉄道愛好家には、気になる話がある。インドネシア政府の高官は中古車両の導入をやめる方針を幾度となく口にしている。自国の車両メーカーINKAを後押しするためだ。

22年には、INKAとスイスのメーカーの合弁会社がインドネシアで生産した新車を導入する方針が伝えられた。地元紙によれば、25~26年から投入される見通しだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

EU、気候変動悪化への備え不十分 諮問委が投資強化

ワールド

トランプ政権の駐南ア新大使が着任、関係改善模索へ

ワールド

コロンビアGDP、25年は2.6%増 予想下回る

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、足元はマイナス圏 主力株
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 8
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中