コラム

木村正人 欧州インサイドReport

大手ブランドが私たちを「プラスチック中毒」にした？ もはやゴミ問題ではなく、健康問題に

2025年05月15日（木）19時21分

1987年、埋立地の容量が限界に達したニューヨーク市からゴミを積んだ艀が出港。ゴミは汚染しているとの噂が広まり、受入先のノースカロライナ州や他の州、メキシコ、ベリーズ、バハマも受け入れを拒否し、たらい回しにされた艀はニューヨーク市に戻って来る事件が起きた。

ゴミの大半が包装材などのプラスチックだった。この事件をきっかけに廃棄物処理への関心が高まり、プラスチックのリサイクルに大きな注目が集まった。しかしプラスチックと一口に言っても何千種類もの異なる種類と亜型がある。

「布オムツは時代遅れ」という広告キャンペーン

「すべてを一纏めにしてリサイクルしようとしてもうまくいかない。リサイクルが解決策になると業界は考えていなかった。しかし化学・消費財メーカーは何か対策を講じなければと全米の自治体のリサイクルプログラムにプラスチックを含めれば問題は解決すると唱えた」という。

マクドナルドは70年代に森林破壊への懸念から紙の包装をプラスチック容器に切り替えた。しかし20年後、今度はプラスチックへの反発が強まり「何か対策を講じる必要がある」と紙の包装に戻った。しかし紙の内側にはプラスチックが使われている。

「布オムツは時代遅れ。使い捨てオムツは赤ちゃんの脳に良いし、よく眠れる」と布オムツを使う親を非難する企業の広告キャンペーンが展開され、大成功を収めた。トイレトレーニングを始める年齢はどんどん上がっている。使い捨てオムツの製造にはプラスチックは不可欠なのだ。

【関連記事】
マイクロプラスチックが「脳の血流」を長期間にわたり阻害する可能性...有害物質への警鐘【最新研究】
【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べている」のは、どの地域に住む人？

次のページリサイクルより新しくプラスチックを作る方が安い
プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

英「対米貿易協定は有効」、トランプ政権の代替関税発
2026.02.25

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、米株高や円安を好感　
2026.02.25

ワールド

トランプ政権の対ロ制裁、不十分と民主党が非難　ＥＵ
2026.02.25

ワールド

アンソロピックが追加サービス公表、外部主要ソフトと
2026.02.25
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 8
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story