コラム

「感染力強いデルタ株のR(再生産数)は最大7」英当局 日本はワクチン接種急げ

2021年06月17日(木)11時47分
来日したコーツIOC副会長

デルタ株は日本でも12都府県で検出されている(写真は6月15日、オリンピックの準備を監督するために来日したコーツIOC副会長) Issei Kato-REUTERS

<ワクチン接種が進んだイギリスで、インド変異株(デルタ株)の感染爆発が止まらない。オリンピック開催を控えた日本は、その脅威を封じ込められるのか>

[ロンドン発]ワクチンの1回目接種が成人人口の8割、2回目は58%に達したイギリスでデルタ(インド変異)株の感染爆発が止まらない。1日当たりの新規感染者はついに9千人を突破した。英イングランド公衆衛生庁(PHE)の感染症担当スーザン・ホプキンス博士は6月16日、下院科学技術委員会でデルタ株の再生産数(R)は7に達する恐れがあると警告した。

Rは感染した人から何人に二次感染するのかを表した数字。ホプキンス博士は「デルタ株はアルファ(英変異)株に比べると広がり方が40~80%も増している。家庭内で感染する確率で66%、二次罹(り)患率も30~40%高い。何も対策を施さなかった場合、デルタ株のRは5以上、おそらく最大で7になる恐れがある」と証言した。

deltachart.jpeg

アルファ株とデルタ株の興亡(英政府資料)

アルファ株でもデルタ株でもないもともとの株のRは2.5。デルタ株はもともとの株より2.8倍感染しやすいことがRでも確認されたかたちだ。

ホプキンス博士は解説を続けた。「私たちはいま変異株の世界に住んでいる。私たちが直面しているすべての新型コロナウイルスはもともとの株から変異したものだ。生き残る変異株もあれば、すぐに絶滅するものもあるが、すべての変異株は感染力を増していたり、免疫回避の優位性を備えていたりする」

「現時点で25の変異株をモニターし、8つの変異株を調査している。こうした変異株が興ってきた時、どの変異株が何をするのか突き止めるのは非常に難しい。変異だけを観察していても、ワクチンの集団接種や入院による公衆衛生リスクにどのような影響を与えるのか予測するのには不十分だ」という。

正常化の7月19日以降も公共交通機関ではマスク着用へ

イギリスは当初、コロナ感染防止策を全面的に解除する6月21日を「自由記念日」と位置づけ、ワクチンの集団接種を進めてきた、しかしデルタ株の感染爆発で4週間後の7月19日に先送りした。新規感染者はこの1週間で5万5216人(前週比32%増)、入院患者も1250人(同41%増)となったものの、死者は66人と前週と同じだった。

ホプキンス博士は今後の見通しについて「(新たな自由記念日と位置づけられた)7月19日以降も、公共交通機関を15分以上利用する場合、マスク着用の義務化は継続されるかもしれない。しかし、飲食店内での行動など、たくさんのことが社会的責任に委ねられるだろう。公共交通機関以外のマスク着用も個人個人の判断に任せられる可能性がある」と話した。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:トランプ氏なら強制送還急拡大か、AI技術

ビジネス

アングル:ノンアル市場で「金メダル」、コロナビール

ビジネス

為替に関する既存のコミットメントを再確認=G20で

ビジネス

米国株式市場=上昇、大型ハイテク株に買い戻し 利下
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプ暗殺未遂
特集:トランプ暗殺未遂
2024年7月30日号(7/23発売)

前アメリカ大統領をかすめた銃弾が11月の大統領選挙と次の世界秩序に与えた衝撃

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「習慣化の鬼」の朝日新聞記者が独学を続けられる理由【勉強法】
  • 2
    BTS・BLACKPINK不在でK-POPは冬の時代へ? アルバム販売が失速、株価半落の大手事務所も
  • 3
    【夏休み】お金を使わないのに、時間をつぶせる! 子どもの楽しい遊びアイデア5選
  • 4
    キャサリン妃の「目が泳ぐ」...ジル・バイデン大統領…
  • 5
    地球上の点で発生したCO2が、束になり成長して気象に…
  • 6
    カマラ・ハリスがトランプにとって手ごわい敵である5…
  • 7
    トランプ再選で円高は進むか?
  • 8
    拡散中のハリス副大統領「ぎこちないスピーチ映像」…
  • 9
    中国の「オーバーツーリズム」は桁違い...「万里の長…
  • 10
    「轟く爆音」と立ち上る黒煙...ロシア大規模製油所に…
  • 1
    正式指名されたトランプでも...カメラが捉えた妻メラニアにキス「避けられる」瞬間 直前には手を取り合う姿も
  • 2
    すぐ消えると思ってた...「遊び」で子供にタトゥーを入れてしまった母親の後悔 「息子は毎晩お風呂で...」
  • 3
    月に置き去りにされた数千匹の最強生物「クマムシ」、今も生きている可能性
  • 4
    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…
  • 5
    「習慣化の鬼」の朝日新聞記者が独学を続けられる理…
  • 6
    【夏休み】お金を使わないのに、時間をつぶせる! 子…
  • 7
    ブータン国王一家のモンゴル休暇が「私服姿で珍しい…
  • 8
    「失った戦車は3000台超」ロシアの戦車枯渇、旧ソ連…
  • 9
    「宇宙で最もひどい場所」はここ
  • 10
    ウクライナ南部ヘルソン、「ロシア軍陣地」を襲った…
  • 1
    中国を捨てる富裕層が世界一で過去最多、3位はインド、意外な2位は?
  • 2
    ウクライナ南部ヘルソン、「ロシア軍陣地」を襲った猛烈な「森林火災」の炎...逃げ惑う兵士たちの映像
  • 3
    ウクライナ水上ドローン、ロシア国内の「黒海艦隊」基地に突撃...猛烈な「迎撃」受ける緊迫「海戦」映像
  • 4
    ブータン国王一家のモンゴル休暇が「私服姿で珍しい…
  • 5
    正式指名されたトランプでも...カメラが捉えた妻メラ…
  • 6
    韓国が「佐渡の金山」の世界遺産登録に騒がない訳
  • 7
    すぐ消えると思ってた...「遊び」で子供にタトゥーを…
  • 8
    月に置き去りにされた数千匹の最強生物「クマムシ」…
  • 9
    メーガン妃が「王妃」として描かれる...波紋を呼ぶ「…
  • 10
    「どちらが王妃?」...カミラ王妃の妹が「そっくり過…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story