コラム

「感染力強いデルタ株のR(再生産数)は最大7」英当局 日本はワクチン接種急げ

2021年06月17日(木)11時47分
来日したコーツIOC副会長

デルタ株は日本でも12都府県で検出されている(写真は6月15日、オリンピックの準備を監督するために来日したコーツIOC副会長) Issei Kato-REUTERS

<ワクチン接種が進んだイギリスで、インド変異株(デルタ株)の感染爆発が止まらない。オリンピック開催を控えた日本は、その脅威を封じ込められるのか>

[ロンドン発]ワクチンの1回目接種が成人人口の8割、2回目は58%に達したイギリスでデルタ(インド変異)株の感染爆発が止まらない。1日当たりの新規感染者はついに9千人を突破した。英イングランド公衆衛生庁(PHE)の感染症担当スーザン・ホプキンス博士は6月16日、下院科学技術委員会でデルタ株の再生産数(R)は7に達する恐れがあると警告した。

Rは感染した人から何人に二次感染するのかを表した数字。ホプキンス博士は「デルタ株はアルファ(英変異)株に比べると広がり方が40~80%も増している。家庭内で感染する確率で66%、二次罹(り)患率も30~40%高い。何も対策を施さなかった場合、デルタ株のRは5以上、おそらく最大で7になる恐れがある」と証言した。

deltachart.jpeg

アルファ株とデルタ株の興亡(英政府資料)

アルファ株でもデルタ株でもないもともとの株のRは2.5。デルタ株はもともとの株より2.8倍感染しやすいことがRでも確認されたかたちだ。

ホプキンス博士は解説を続けた。「私たちはいま変異株の世界に住んでいる。私たちが直面しているすべての新型コロナウイルスはもともとの株から変異したものだ。生き残る変異株もあれば、すぐに絶滅するものもあるが、すべての変異株は感染力を増していたり、免疫回避の優位性を備えていたりする」

「現時点で25の変異株をモニターし、8つの変異株を調査している。こうした変異株が興ってきた時、どの変異株が何をするのか突き止めるのは非常に難しい。変異だけを観察していても、ワクチンの集団接種や入院による公衆衛生リスクにどのような影響を与えるのか予測するのには不十分だ」という。

正常化の7月19日以降も公共交通機関ではマスク着用へ

イギリスは当初、コロナ感染防止策を全面的に解除する6月21日を「自由記念日」と位置づけ、ワクチンの集団接種を進めてきた、しかしデルタ株の感染爆発で4週間後の7月19日に先送りした。新規感染者はこの1週間で5万5216人(前週比32%増)、入院患者も1250人(同41%増)となったものの、死者は66人と前週と同じだった。

ホプキンス博士は今後の見通しについて「(新たな自由記念日と位置づけられた)7月19日以降も、公共交通機関を15分以上利用する場合、マスク着用の義務化は継続されるかもしれない。しかし、飲食店内での行動など、たくさんのことが社会的責任に委ねられるだろう。公共交通機関以外のマスク着用も個人個人の判断に任せられる可能性がある」と話した。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

G7外相、イスラエル・イラン停戦支持 核合意再交渉

ワールド

マスク氏、トランプ氏の歳出法案を再度非難 「新政党

ビジネス

NY外為市場=ドル対ユーロで約4年ぶり安値、米財政

ワールド

米特使「ロシアは時間稼ぎせず停戦を」、3国間協議へ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプvsイラン
特集:トランプvsイラン
2025年7月 8日号(7/ 1発売)

「平和主義者」のはずの大統領がなぜ? 核施設への電撃攻撃で中東と世界はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた発見の瞬間とは
  • 2
    普通に頼んだのに...マクドナルドから渡された「とんでもないモノ」に仰天
  • 3
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。2位は「身を乗り出す」。では、1位は?
  • 4
    「パイロットとCAが...」暴露動画が示した「機内での…
  • 5
    砂浜で見かけても、絶対に触らないで! 覚えておくべ…
  • 6
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 7
    ワニに襲われ女性が死亡...カヌー転覆後に水中へ引き…
  • 8
    飛行機のトイレに入った女性に、乗客みんなが「一斉…
  • 9
    自撮り動画を見て、体の一部に「不自然な変形」を発…
  • 10
    顧客の経営課題に寄り添う──「経営のプロ」の視点を…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で大爆発「沈みゆく姿」を捉えた映像が話題に
  • 3
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門家が語る戦略爆撃機の「内側」と「実力」
  • 4
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 5
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 6
    夜道を「ニワトリが歩いている?」近付いて撮影して…
  • 7
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急…
  • 8
    ワニに襲われた男性の「最期の姿」...捜索隊が捉えた…
  • 9
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉…
  • 10
    仕事ができる人の話の聞き方。3位は「メモをとる」。…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 6
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 7
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 8
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 9
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 10
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story