コラム

「感染力強いデルタ株のR(再生産数)は最大7」英当局 日本はワクチン接種急げ

2021年06月17日(木)11時47分
来日したコーツIOC副会長

デルタ株は日本でも12都府県で検出されている(写真は6月15日、オリンピックの準備を監督するために来日したコーツIOC副会長) Issei Kato-REUTERS

<ワクチン接種が進んだイギリスで、インド変異株(デルタ株)の感染爆発が止まらない。オリンピック開催を控えた日本は、その脅威を封じ込められるのか>

[ロンドン発]ワクチンの1回目接種が成人人口の8割、2回目は58%に達したイギリスでデルタ(インド変異)株の感染爆発が止まらない。1日当たりの新規感染者はついに9千人を突破した。英イングランド公衆衛生庁(PHE)の感染症担当スーザン・ホプキンス博士は6月16日、下院科学技術委員会でデルタ株の再生産数(R)は7に達する恐れがあると警告した。

Rは感染した人から何人に二次感染するのかを表した数字。ホプキンス博士は「デルタ株はアルファ(英変異)株に比べると広がり方が40~80%も増している。家庭内で感染する確率で66%、二次罹(り)患率も30~40%高い。何も対策を施さなかった場合、デルタ株のRは5以上、おそらく最大で7になる恐れがある」と証言した。

deltachart.jpeg

アルファ株とデルタ株の興亡(英政府資料)

アルファ株でもデルタ株でもないもともとの株のRは2.5。デルタ株はもともとの株より2.8倍感染しやすいことがRでも確認されたかたちだ。

ホプキンス博士は解説を続けた。「私たちはいま変異株の世界に住んでいる。私たちが直面しているすべての新型コロナウイルスはもともとの株から変異したものだ。生き残る変異株もあれば、すぐに絶滅するものもあるが、すべての変異株は感染力を増していたり、免疫回避の優位性を備えていたりする」

「現時点で25の変異株をモニターし、8つの変異株を調査している。こうした変異株が興ってきた時、どの変異株が何をするのか突き止めるのは非常に難しい。変異だけを観察していても、ワクチンの集団接種や入院による公衆衛生リスクにどのような影響を与えるのか予測するのには不十分だ」という。

正常化の7月19日以降も公共交通機関ではマスク着用へ

イギリスは当初、コロナ感染防止策を全面的に解除する6月21日を「自由記念日」と位置づけ、ワクチンの集団接種を進めてきた、しかしデルタ株の感染爆発で4週間後の7月19日に先送りした。新規感染者はこの1週間で5万5216人(前週比32%増)、入院患者も1250人(同41%増)となったものの、死者は66人と前週と同じだった。

ホプキンス博士は今後の見通しについて「(新たな自由記念日と位置づけられた)7月19日以降も、公共交通機関を15分以上利用する場合、マスク着用の義務化は継続されるかもしれない。しかし、飲食店内での行動など、たくさんのことが社会的責任に委ねられるだろう。公共交通機関以外のマスク着用も個人個人の判断に任せられる可能性がある」と話した。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米、停戦合意圧力にロスネフチとルクオイルへの制裁検

ワールド

ダボス会議、創設者シュワブ前会長の調査終了 「不正

ワールド

パキスタン北西部で豪雨、約200人死亡 救助ヘリ墜

ワールド

再送-米ロ首脳会談始まる、両首脳は到着後笑顔で握手
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:Newsweek Exclusive 昭和100年
特集:Newsweek Exclusive 昭和100年
2025年8月12日/2025年8月19日号(8/ 5発売)

現代日本に息づく戦争と復興と繁栄の時代を、ニューズウィークはこう伝えた

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 2
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...「就学前後」に気を付けるべきポイント
  • 3
    頭部から「黒い触手のような角」が生えたウサギ、コロラド州で報告相次ぐ...衝撃的な写真の正体
  • 4
    債務者救済かモラルハザードか 韓国50兆ウォン債務…
  • 5
    「ゴッホ展 家族がつないだ画家の夢」(東京会場) …
  • 6
    【クイズ】次のうち、「海軍の規模」で世界トップ5に…
  • 7
    「笑い声が止まらん...」証明写真でエイリアン化して…
  • 8
    【クイズ】次のうち、「軍事力ランキング」で世界ト…
  • 9
    「長女の苦しみ」は大人になってからも...心理学者が…
  • 10
    【クイズ】アメリカで最も「盗まれた車種」が判明...…
  • 1
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 2
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...「就学前後」に気を付けるべきポイント
  • 3
    イラン人は原爆資料館で大泣きする...日本人が忘れた「復讐の技術」とは
  • 4
    「笑い声が止まらん...」証明写真でエイリアン化して…
  • 5
    これぞ「天才の発想」...スーツケース片手に長い階段…
  • 6
    「長女の苦しみ」は大人になってからも...心理学者が…
  • 7
    「何これ...」歯医者のX線写真で「鼻」に写り込んだ…
  • 8
    「触ったらどうなるか...」列車をストップさせ、乗客…
  • 9
    産油国イラクで、農家が太陽光発電パネルを続々導入…
  • 10
    輸入医薬品に250%関税――狙いは薬価「引き下げ」と中…
  • 1
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベーション、医師が語る熟年世代のセルフケア
  • 2
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは?
  • 3
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 4
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大…
  • 5
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失…
  • 6
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 7
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅…
  • 8
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 9
    イラン人は原爆資料館で大泣きする...日本人が忘れた…
  • 10
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story