コラム

「感染力強いデルタ株のR(再生産数)は最大7」英当局 日本はワクチン接種急げ

2021年06月17日(木)11時47分
来日したコーツIOC副会長

デルタ株は日本でも12都府県で検出されている(写真は6月15日、オリンピックの準備を監督するために来日したコーツIOC副会長) Issei Kato-REUTERS

<ワクチン接種が進んだイギリスで、インド変異株(デルタ株)の感染爆発が止まらない。オリンピック開催を控えた日本は、その脅威を封じ込められるのか>

[ロンドン発]ワクチンの1回目接種が成人人口の8割、2回目は58%に達したイギリスでデルタ(インド変異)株の感染爆発が止まらない。1日当たりの新規感染者はついに9千人を突破した。英イングランド公衆衛生庁(PHE)の感染症担当スーザン・ホプキンス博士は6月16日、下院科学技術委員会でデルタ株の再生産数(R)は7に達する恐れがあると警告した。

Rは感染した人から何人に二次感染するのかを表した数字。ホプキンス博士は「デルタ株はアルファ(英変異)株に比べると広がり方が40~80%も増している。家庭内で感染する確率で66%、二次罹(り)患率も30~40%高い。何も対策を施さなかった場合、デルタ株のRは5以上、おそらく最大で7になる恐れがある」と証言した。

deltachart.jpeg

アルファ株とデルタ株の興亡(英政府資料)

アルファ株でもデルタ株でもないもともとの株のRは2.5。デルタ株はもともとの株より2.8倍感染しやすいことがRでも確認されたかたちだ。

ホプキンス博士は解説を続けた。「私たちはいま変異株の世界に住んでいる。私たちが直面しているすべての新型コロナウイルスはもともとの株から変異したものだ。生き残る変異株もあれば、すぐに絶滅するものもあるが、すべての変異株は感染力を増していたり、免疫回避の優位性を備えていたりする」

「現時点で25の変異株をモニターし、8つの変異株を調査している。こうした変異株が興ってきた時、どの変異株が何をするのか突き止めるのは非常に難しい。変異だけを観察していても、ワクチンの集団接種や入院による公衆衛生リスクにどのような影響を与えるのか予測するのには不十分だ」という。

正常化の7月19日以降も公共交通機関ではマスク着用へ

イギリスは当初、コロナ感染防止策を全面的に解除する6月21日を「自由記念日」と位置づけ、ワクチンの集団接種を進めてきた、しかしデルタ株の感染爆発で4週間後の7月19日に先送りした。新規感染者はこの1週間で5万5216人(前週比32%増)、入院患者も1250人(同41%増)となったものの、死者は66人と前週と同じだった。

ホプキンス博士は今後の見通しについて「(新たな自由記念日と位置づけられた)7月19日以降も、公共交通機関を15分以上利用する場合、マスク着用の義務化は継続されるかもしれない。しかし、飲食店内での行動など、たくさんのことが社会的責任に委ねられるだろう。公共交通機関以外のマスク着用も個人個人の判断に任せられる可能性がある」と話した。

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

独鉱工業受注、1月は予想以上に減少 生産もマイナス

ワールド

韓国、燃料価格に上限設定へ エネルギーショックから

ワールド

台湾行政院長のWBC観戦での訪日、中国が分裂主義的

ビジネス

中東情勢長期化すれば、スタグフレーションリスク=経
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ルートとは?...スクワットの真実
  • 2
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗雲...専門家「イランの反撃はこれから」「報道と実態にズレ」
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    「溶けた金属のよう...」 ヨセミテ国立公園で「激レ…
  • 5
    大江千里が語るコロナ後のニューヨーク、生と死がリ…
  • 6
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 7
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 8
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 9
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 10
    最後のプリンスが「復活」する日
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 5
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 10
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story