コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。

経済ニュース超解説 加谷珪一

感染症予防の意識が低すぎる日本企業の「働かせ方」にも改革が必要だ

<新型肺炎などの感染症の流行を防ぐ手立ては、国家主導の大掛かりなものだけではなく、企業のレベルで実施できるものも多い> 新型コロナウイルスに

2020.02.19
経済ニュース超解説 加谷珪一

もはや「輸出大国」ではない日本が、経済再建のためにすべきことは?

<「貿易赤字は悪」という誤った認識を持ったままでは、日本経済を立て直す正しい道に踏み出すことはできない> 日本の貿易収支が2年連続で赤字にな

2020.02.13
経済ニュース超解説 加谷珪一

飲食店の倒産増加は、日本経済にとって本当に「悪いニュース」か

<飲食店の倒産増加は日本経済の現状を反映しているが、その意味合いについては冷静に分析する必要がある> このところ飲食店の倒産が増えている。政

2020.02.05
経済ニュース超解説 加谷珪一

なぜ北欧の人々は、短時間労働でも裕福な暮らしができるのか?

<北欧諸国やドイツなどでは、週休3日制を導入することまでもが現実的な議論のテーマ。日本の労働環境とこれほど大きな違いがある理由とは> 34歳

2020.01.29
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本の高齢者のITスキルが、世界の中でも著しく低い理由

<「もう年寄りだからパソコンは苦手」は、世界の常識ではない> NHK次期会長のみずほフィナンシャルグループ名誉顧問・前田晃伸氏(75)が、パ

2020.01.22
経済ニュース超解説 加谷珪一

投資の初心者こそ、王道たる「長期投資」のすすめ

新年を迎え、今年は投資への取り組みを本格化しようと考えている人も多いだろう。いつの時代も資産形成の王道は長期の株式投資で、その原則は今後も変

2020.01.17
経済ニュース超解説 加谷珪一

消費税10%じゃまだ足りない、次の増税はグリーンな消費税?

消費増税に代わる財源として炭素税を活用する案が水面下で議論されている。正式な検討段階ではないが、これ以上の消費増税は政治的に難しいため、社会

2020.01.08
経済ニュース超解説 加谷珪一

A-FIVEだけじゃない、安倍政権が推進する官民ファンドが失敗する当然すぎる理由

<日本は政府主導のイノベーション事業投資を強化しているが、これは実質的に負けが確定したゲームと言って良い> 政府系ファンドの産業革新機構(現

2019.12.24
経済ニュース超解説 加谷珪一

現金主義は壮大な無駄遣い――キャッシュレスは日本経済を救う?

ヤフーとLINEの経営統合が決まり、スマホ決済が急速に普及する可能性が高まってきた。政府は何としてもキャッシュレス化を促進したい意向だが、経

2019.12.19
経済ニュース超解説 加谷珪一

関電スキャンダルの本質、「原発経済圏」の闇を暴く

関西電力幹部が福井県高浜町の元助役から多額の金品を受け取っていた問題が発覚し、原子力発電への逆風が強まっている。一方、原発を抱える自治体から

2019.12.12
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水の支配」の日本で起こっていること
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 5
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下にな…
  • 6
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 7
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 8
    1700年続く発酵の知恵...秋バテに効く「あの飲み物」…
  • 9
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 10
    【テイラー・スウィフト】薄着なのに...黒タンクトッ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中