経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。 『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』(いずれもCCCメディアハウス)、『感じる経済学』(SBクリエイティブ)など著書多数。
<コロナによる大打撃から回復しても、長期的には下落トレンド突入へ> 原油は新型コロナの影響を最も強く受けた分野の1つである。全世界でロックダ
<コロナ感染者の激増に医療現場はもう耐えきれない? その背景にあった日本独自の構造問題とは> 昨年末以降、新型コロナウイルスの新規感染者数が
<通常、アメリカで株高になると円安・ドル高になるが、このところは米国株高でも円高傾向。なぜそうなっているのか。これからの為替相場はどう動くか
<アメリカの長期金利が本格的な上昇に転じるかどうかは、米新政権の2つの政策次第。そして日本の市場も無縁ではいられない> (※1月5日発売の本
<前回より緩い宣言は経済に大きな打撃を与えないとも言われるが、長期的には必ずしもそうではない> 新型コロナウイルスの感染が急速に拡大している
<今年の経済・社会を読み解くキーワードは「ポストコロナ」「バイデン政権」「脱炭素」の3つだ> 2020年はコロナ危機で大変な1年だった。足元
<菅政権は排出量実質ゼロを打ち出すが、省エネ国家でも技術先進国でもない現実を受け入れる必要がある> 菅政権が本格的な脱炭素政策に舵を切った。
<話題の新興企業ショッピファイを「アマゾンキラー」とする記事は、事実と異なる物語を作り上げている> このところ注目の新興企業としてEC(電子
<日本の国益を追求するため、自由貿易協定についてもっと一貫性のある論理的な議論が必要となる> 日本や中国、韓国など15カ国が東アジア地域包括
<コロナ禍の最中にもかかわらず続く株式市場の好調の本質は、単なる「カネ余りによるバブル」ではない> 全世界で新型コロナウイルスの感染が再拡大
怒れる日本が生んだ「日本人ファースト」と参政党現象。その源泉にルポと神谷代表インタビューで迫る
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「減税」をしても、日本の財政は本当に大丈夫なのか...減税論の根拠、「税収増」の真相とは? 2025.10.09
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