コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』（いずれもCCCメディアハウス）、『感じる経済学』（SBクリエイティブ）など著書多数。

http://k-kaya.com/
経済ニュース超解説 加谷珪一

新型コロナが歴史に与える影響──EUの理想を実現させるか？

＜単なる経済支援という意味合いを超えるコロナ復興基金は、EUをどう変革させるか＞ EUは、コロナ危機からの経済再生を目指す復興基金を設立する

2020.08.28
経済ニュース超解説 加谷珪一

セブンの米コンビニ「2兆円」買収という大勝負に、勝算はあるのか

＜アメリカで3900店舗を持つ「スピードウェイ」の巨額買収の先に見据えるものとは？＞ コンビニ最大手セブン－イレブンを運営するセブン＆アイ・

2020.08.19
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本の「財政破綻」は、本当にあり得ない？ 政府債務のウソとホント

＜「いくら国債を発行しても財政破綻しない」理論について、日本が実際に経験した財政破綻の事例から考える＞ 1945年8月15日、玉音放送ととも

2020.08.04
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本経済の悪しき習慣「中抜き」が、国と国民を貧しくしている

＜持続化給付金の再委託問題で注目された「中抜き・丸投げ」が、日本経済の大きな足かせとなっている構図を解説＞ 政府の持続化給付金事業を受託した

2020.07.29
経済ニュース超解説 加谷珪一

NTTの「殴り込み」で、日本の電力業界に起きること

＜NTTによる再生可能エネルギー事業への参入は、電力業界と消費者にどう影響するのか＞ NTTが再生可能エネルギー事業に本格参入する。同社はか

2020.07.22
経済ニュース超解説 加谷珪一

日本の「劣悪」な住宅事情が、新型コロナでついに変わる？

＜リモートワークの拡大で好調な住宅関連市場が、今後は日本経済の成長のカギを握る＞ 外出自粛という逆風があったにもかかわらず、家具やホームファ

2020.07.15
経済ニュース超解説 加谷珪一

生き残る自動車メーカーは4社だけ？ 「ゴーン追放後」の日産にXデーが迫る

＜ゴーン元CEOを追放して拡大路線と決別した日産だが、業界の趨勢を見ると自ら破滅の道を選んでいるようにしか思えない＞ 日産が巨額赤字に苦しん

2020.07.10
経済ニュース超解説 加谷珪一

コロナ給付金の財源問題も即解決だが......取り扱い注意なトービン税とは

＜コロナ経済対策として、ベーシック・インカムとともに諮問委メンバーが言及した「財政の切り札」。そのインパクトと危険性は？＞ 新型コロナウイル

2020.07.01
経済ニュース超解説 加谷珪一

消費税の減税に踏み切ったドイツ──日本が学ぶべきこととは

＜財政均衡は重要でない、減税で経済成長を、といった主張は正しいのか？＞ ドイツ政府が日本の消費税に当たる付加価値税を7月からの半年限定で19

2020.06.24
経済ニュース超解説 加谷珪一

持続化給付金「中抜き」疑惑とアベノマスク──不透明取引の「経済性」を読み解く

＜新型コロナウイルス対策の関連事業で相次ぐ不透明な政府調達は、日本経済にも大きな損失をもたらしかねない＞ 新型コロナウイルスの影響で業績が低

2020.06.17
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 3
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ」が物議...SNSで賛否続出
  • 4
    現役・東大院生！ 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 5
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 6
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 7
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 8
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 9
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 10
    高市首相の「台湾有事」発言、経済への本当の影響度.…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中