コラム

イギリスで「リワイルディング(再野生化)」が支持される理由

2021年09月07日(火)16時00分

こうした整った庭にはこだわらず、芝生を伸ばしっぱなしにすることも「再野生化」の一環になる(写真はバッキンガム宮殿の庭) Henry Nicholls-REUTERS

<イギリスから姿を消した野生動物を数世紀ぶりに復興し、庭の芝生はあまり整え過ぎず――より自然に近い状態を目指す考え方が、注目を集めだした>

そろそろ夏の終わりで、僕の家の庭は落ちて腐ったリンゴや伸び放題のブラックベリー(雑草みたいによく育つ)や、壁を這うツタなどで完全に荒れている。だから母なる自然に関して書きたくなった。

先日、「タウンステーション」のプラットホームで、僕は見慣れない光景を目にした。シカが広場を動き回っていたのだ。街の真ん中にあるからこんなニックネームで呼ばれている駅だけに、珍しい出来事だった。

僕が見たのはシカ科のインドキョンで、たいていの人にはちょっとシカらしく見えない動物かもしれない。体が小さく脚は短めで、人によっては「ヒツジの一種」か何かに思えるだろう。

このシカを見て僕が最初に考えたのは、イギリスで長く続いたロックダウン(都市封鎖)のおかげでこんなにも自然が復活したんだな、ということだ。野生の動物が街や都市をうろつく姿がさまざまなケースで見られるようになっていた。

でも実際には、インドキョンは在来種ではなく、話はもっとありきたりなものだった。20世紀初頭に富裕層が中国から珍しいものとして輸入し、それが逃げ出して、天敵のいない環境下で繁殖した、ということだ。そして今、インドキョンは作物を食い荒らし、森林を破壊するから厄介者だと思われている。そして、家々の庭も。彼らは今や、近隣の田園地方から都市部にまで迫ってきている。日本から輸入した「Sika deer」、つまりニホンジカについても同じことが起こっている。

EUの農業政策から解放されたおかげかも

これまでに何度も「殺処分」が行われてきたが、ここ最近のアイデアは「リワイルディング(再野生化)」だ。より自然のままの状態を作りだそう、というもの。今回の場合は、オオヤマネコを呼び戻そうという提案がある。数世紀ぶりにイギリスにこの「大きなネコ」を連れ戻そうというわけだ(オオヤマネコがイギリスから姿を消して約1300年になる)。オオヤマネコはたくさんのシカを殺すし、どうやらその死骸の残りはより弱小な肉食動物たちのえさとなって、彼らの生存を支えているようだ。農家はオオヤマネコがヒツジも狙うからこの計画に反対するが、それでもオオヤマネコ復興案は支持を広げている。

オジロワシ(イギリス「最大の猛禽類」)もまた、農家の懸念をよそに、数年前にイングランドに再導入された。ビーバーも、500年姿を消していたがイギリス各地で呼び戻された。ロンドンの湿地帯に連れ戻そうという意見まである。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国SMIC、第4四半期は60.7%増益 予想上回

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し 利下げで相殺可能=E

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story