コラム

マスクはつけず手は洗いまくったイギリス人

2021年05月15日(土)17時00分

イギリスでは当初から「接触感染」の危険が強調され過ぎていた Phil Belfast-REUTERS

<イギリスではコロナの接触感染を過剰に危険視する人が多かったが、いま思えば見当違いの対策だったかも>

ほぼ1年前に僕は、日本よりもイギリスのほうが新型コロナウイルスの感染拡大がずっと早くて深刻なのは何とも不可解だという記事を書いた。数々の理由から、日本特有の条件によって感染リスクは日本のほうがより高いだろうと、僕は思っていた。

もちろん、僕たちはいまだにイギリスの状況があんなにも悪化したわけを正確につかめていない。でも、イギリスでは当初からずっと、「接触感染」の危険が強調され過ぎていたことが、今になって明らかになりだした。最初の頃は、はっきりとこう言われていた。手を洗いなさい。石鹸を使いなさい。20秒は洗うこと。「つまり『ハッピーバースデイ』の歌を2回歌えるくらいの時間です」。もしも共用バスルームを使っているなら、手洗い後には肘を使うなりペーパータオルをかぶせるなりして、蛇口ハンドルに触れないようにして水を止めること。

もしも近くに流しがなければ、手指消毒剤を使いなさい。

イギリスでは、なかなかマスクが広がらなかった。たとえば店内などでのマスク着用は、何カ月も義務付けられていなかった。正確に言うと義務付けられたのは7月24日、この状況が国家的非常事態であり、全国的なロックダウン(都市封鎖)を実施するに値すると周知されてから実に4カ月たってからのことだった。

イギリスは手洗いを重視

これは、国によって微妙に異なる点の1つで、普段だったら気付きもしないもの。イギリスでは、手洗いが重視された。僕だってそうだ。僕はスーパーマーケットのセルフレジにとてもナーバスになっていた。みんなが同じタッチスクリーンの、まさに同じところをタッチするからだ(レジ袋5ペンスを購入しますか?「いいえ」)。

僕は店を出るやいなや手を消毒した。たとえムズムズしても顔を手で触らないように注意していた。そして帰宅するとすぐに手を洗い、手を清潔にするまではドアノブや電気スイッチに触れないように気をつけていた。それから買ってきた物を片付けて、店員やほかの客がそれに事前に触っていた可能性もあるので、念のためもう一度手を洗った。僕たちは、シリアルのパッケージからATMのボタンに至るまで、触れる物の全てにコロナウイルスが潜んでいるようなイメージを思い描いていた。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story