コラム

ロンドンより東京の方が、新型コロナ拡大の条件は揃っているはずだった

2020年05月29日(金)15時00分

イギリス人はマスクをどう使ったらいいかよく分かっていない Hannah Mckay-REUTERS

<マスク、手洗いから肥満率やビタミンDまでーー長年東京に暮らし、現在は母国イギリスで暮らす筆者が頭を悩ませた、イギリスよりはるかに東京のコロナ被害が少なかった理由>

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的流行)当初、僕はそんなに心配していなかった。なぜなら、ここイギリスのロンドンよりずっと前に東京では感染拡大が始まっていて、そして東京ではそんなに大ごとになっていなかったからだ。東京にもロンドンにもどちらにも暮らしたことがある者として、僕は確信していた。東京のほうがウイルスの広がる条件はそろっている、だから東京でそんなに深刻な事態になっていないのなら、ここイギリスでそう深刻になるはずがない、と。

第1に、ウイルスは都市ではより急速に広がるものだし、「東京」は周辺のあらゆる都市の頂点だ。僕は東京を、3000万かそこらの人口を抱える複合都市(川崎市や横浜市、さいたま市などを含む)と見ている。ロンドンは大都市(ローマよりずっと大きい)だが、東京とは比べものにならない。

第2に、人口密度も東京のほうがやたらと高い。人々はぴったりくっついて暮らしている。東京の満員電車はある理由によって世界的に有名だ――地球上にこんなシロモノは存在しないから。イギリス人の友人にその様子を説明するのには、いつも苦労する。ちなみにロンドンに通勤する人々は、時々こうグチる。「今朝は」電車で座れなかったよ――(電車で立つのは、めったにない不便な体験なのだ)。

日本人はより長い距離を通勤し、より長い時間をオフィスで過ごし、より多くの会議を行い、そしてコーヒーショップや居酒屋、パチンコ店では隣の人と肩が触れ合うような席で座る。僕がいつも東京について強く感じるのは、イギリスの常識よりもかなり、人々が至近距離にいるということだ(東京での10年間、僕は自分の「パーソナルスペース」が侵害されていると感じていた)。

会社員は常に睡眠不足状態で(免疫系に悪影響だ)、日本人は体調が悪いときも何とか仕事に行こうとする悪い癖がある。イギリスに比べ、80代や90代の高齢者の数が格段に多い。学校では1クラスの人数も多い。日本人はあまり換気にも気を配らないように見える(僕はよく、天気の良い日の職場や、タバコが煙たい居酒屋などで窓を開けようとしたが、たいてい日本人がやってきてまた閉めてしまうだけだった)。これらの理由全てから、僕は東京で大惨事が起こるのではと恐れ、そうはならなかったと知って、イギリスは大丈夫だと感じた。

肥満要因を自ら語るジョンソン英首相

それが今、イギリスはこんな状態だ。日本の人口の約半分の国で、日本より厳しいロックダウン(都市封鎖)規制にもかかわらず、致死率は日本の50倍に上る。明らかに困惑するような状況だし、僕が誰より困惑している。だから、専門家として見解を述べられるわけでもないし、科学をよく理解しているわけでもないけれど、僕の個人的な経験による見立てからは「真逆」の結果になった理由(イギリスが日本より被害が大きい理由)を問われるならば、僕はこんな見解を提示するだろう。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ノボノルディスク株が7.5%急騰、米当局が肥満症治

ワールド

ロシアがウクライナを大規模攻撃、3人死亡 各地で停

ビジネス

中国万科、最終的な債務再編まで何度も返済猶予か=ア

ビジネス

中国、来年も政府債発行を「高水準」に維持へ=関係筋
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは?
  • 4
    【外国人材戦略】入国者の3分の2に帰国してもらい、…
  • 5
    「信じられない...」何年間もネグレクトされ、「異様…
  • 6
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 7
    素粒子では「宇宙の根源」に迫れない...理論物理学者…
  • 8
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 9
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 7
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 8
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 9
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 10
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story