コラム

ロンドンのインフラ老朽化がもたらした思わぬ発見

2019年04月24日(水)17時40分

ロンドンのハマースミス橋は欠陥が見つかり車両通行止めに。解除のめどは立っておらずいつもは大混雑の橋が閑散としている(筆者撮影)

<多くがビクトリア朝時代に作られたロンドンの橋や建築、地下鉄などが、老朽化に加えて緊縮財政のあおりを受けて、次々とほころびを見せている>

僕は毎年、数週間をロンドンで過ごしていて、必ず訪れている場所がいくつかある。1つがハマースミス橋だ。近くにあるファーニバル公園で座って、テムズ川とこの橋を眺めるのがお気に入りだ。

だが今回は何か様子が違った。橋の上を車が1台も走っていないのだ。橋の点検で「重大な問題」が見つかり、先週突然、車両通行止めになったということが判明した。おかげで大変な状況になった。解除の目途は立っておらず、修繕には4000万ポンド(約60億円)程度かかるらしい。

しかもなお悪いことに、その費用を誰が負担するのか決まっていない。こんな事態になったのは日頃のメンテナンスを怠ってきたからだとして、非難の矛先は地方自治体に向けられている。自治体の方では、ロンドン交通局に費用を払ってほしいと考えているのだが、ロンドン交通局は年間7億ポンド(約1000億円)も中央政府からの予算を削られている。

もしかするとこれは、僕らが長く続けてきた緊縮策のせいではないだろうか。毎年毎年、地方自治体の予算は削られてきた。この状況を招いたのは単に行政の怠慢かもしれないが、ケチってメンテナンス費を削らざるをえなかったことも、橋の劣化の一因になったのかもしれない。だが明らかに今回の修繕費用は、きちんとメンテナンスしていた場合の費用よりも高くつくことだろう。そのうえ、通行止めは大規模な混乱を引き起こし、地元経済は打撃を受けることになる(車両は3キロ離れたパットニー橋に迂回しなければならない)。だから、緊縮策は本当に節約になるのかと疑問に思ってしまうのも当然だ。

それに、ロンドンのインフラの多くはビクトリア朝時代のものだから、今回のようなことはロンドンの「典型的な」問題だ。1876年に完成した「ビッグ・ベン」とウェストミンスター宮殿は、大規模改修工事のまっただ中。今回問題が見つかったハマースミス橋は1887年、アルバート橋は1873年、タワーブリッジは1894年にそれぞれ完成した。これらの建造物は用途以上の意味を持っている。人々から愛される歴史的なランドマークなのだ。

言うまでもなく、使用されている建材も技術もものすごく古い。それに建設当時には、130年後の未来に何が必要になるかなんて想像もできなかっただろう。現代ではハマースミス橋を1時間に通過するバスは約100台にもなり、橋の負荷を減らすために建前上は「バスは1度に1台ずつ」との制限があった(実際は厳密に守られていなかったようだ)。橋はほぼいつでも、交通量が激しかった。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米12月小売売上高、前月比横ばい 個人消費の鈍化示

ビジネス

米雇用コスト、第4四半期は前年比3.4%上昇 4年

ビジネス

米輸入物価、25年12月は前月比0.1%上昇 前年

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ 過剰生産と消
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story